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「会社辞めます！」の、その理由

2015年9月15日（火）16時20分
舞田敏彦（教育社会学者）

　もちろん男女の違いもある。日本は男女別のジェンダー規範意識が強い社会だが、それは労働者の離職理由にも表れている。男性と女性で分けて、先程と同じグラフをつくってみた＜図2＞。

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　やはり生産年齢の離職理由の内訳は、男女でかなり異なっている。男性では低収入や劣悪な労働条件が多く、女性では結婚、出産、育児といった家族に関連する理由が多くなっている。中高年期における介護離職も、男性に比べて多い。本当は仕事を続けたいと思いながら、育児や介護との両立が困難なためにやむなく離職する女性が少なくないことが窺える。

　20代後半から30代前半の結婚・出産期にかけて、女性の正規職員数は大きく減少する。2007年の20代後半の女性正社員数は164万人、2012年の30代前半は132万人。2割近く減っている。医師のような高度専門職では減少幅はもっと大きく、1万1500人から6200人へとほぼ半減している。それだけ女性の能力が社会で活用されていないということだ。

　保育所の整備などによって育児中の女性が働きやすい環境が整っている北欧などの国々では、このグラフはまったく違ったものになっているはずだ。労働者の離職理由から、その社会が抱える問題が浮き彫りになってくる。上の2つのグラフで痛々しく可視化されているのは、劣悪な労働条件で働く若者、そして出産、育児、介護によって離職を迫られる女性の問題だ。

　ブラック企業の撲滅や、保育所の待機児童の解消など、現在こうした社会問題を解決するための取り組みが政策として進められている。それがどこまでの成果を上げられるか、近い将来このグラフがどう変化するかによって測ることができる。

＜資料：総務省『就業構造基本調査』（2012年）＞

［筆者の舞田敏彦氏は武蔵野大学講師（教育学）。公式ブログは「データえっせい」、近著に『教育の使命と実態　データから見た教育社会学試論』（武蔵野大学出版会）。］

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