最新記事

エネルギー

サウジ増産でも１バレル１５０ドルの恐怖

原油価格の高騰を食い止めるためにサウジアラビアが増産を発表したが、既に生産量はほぼ限界に達しているとの見方も

2011年2月28日（月）17時28分
デービッド・ケース

真の実力は？　米石油業界の大物ブーン･ピケンズは、サウジアラビアには日量１２００万バレルの生産能力はないと指摘する　Ali Jarekji-Reuters

　中東各国に政情不安が広がり、原油の供給不足への懸念は募る一方。そんな中で世界最大の産油国サウジアラビアは2月24日、原油の増産を発表して市場を一安心させた。

　ところが翌日、テキサス州の石油業界の大物ブーン･ピケンズ（82）が、サウジアラビアには十分な余剰生産能力がないかもしれないと指摘した。

　日量１３０万バレルの生産量を誇るリビアでは、カダフィ政権打倒の機運が高まり、原油の供給はストップ状態。ロイター通信によれば、その不足を補うために、サウジアラビアはすでに原油生産量を一日当たり70万バレル増の９００万バレル超に引き上げているが、当局はさらに１２００万バレルまで増産できると主張している。

　これに対して、「１２００万バレルの生産能力はないと思う」と、ピケンズは語る。「１０００万バレルでも驚きだ」

油田の老朽化で増産に対応できず

　ピケンズの指摘が正しければ、サウジアラビアの生産量はすでに限界に近いレベルまで達していることになる。「リビアの減産を補えるのはサウジアラビアだけだ。サウジアラビアにすべての命運を託している事態は異常だ」

「仮にアルジェリアやバーレーン（の政情不安）によって生産量が２００万バレルほど減ったら、原油価格は１バレル当たり１５０ドルに高騰することもあり得る。１バレル当たり１３０ドルでアメリカのＧNＰ（国民総生産）のうち経済危機以降に増加した分は吹き飛び、１８０ドルになれば経済危機に逆戻りだ」

　先週には、北海ブレント原油の先物価格が2年半ぶりの高値となる１１９ドル台を記録した（その後はサウジアラビアの増産発表を受けて、１１２ドル以下に下がった）。

　原油価格の安定化に乗り出したのはサウジアラビアだけではない。主な石油消費国でつくる国際エネルギー機関（ＩＥＡ）も、大規模な供給不足に備えて加盟国に16億バレルの備蓄があることを強調した。ただし、原油価格を安定させるために備蓄を利用することに警告を鳴らす専門家もいる。

　ピケンズがサウジアラビアの余剰生産能力に疑念を呈するのは、経済危機に先立って原油価格が異例の高値を記録した際に、老朽化した油田が増産に対応できなかったためだ。ただし、情報公開が進んでいないため、サウジアラビアの内情を正確に言い当てるのは困難だ。「埋蔵量の査定が認められないので、正確な産油量を知るのは不可能だ」（ＣＩＡワールドファクトブックによれば、サウジアラビアの09年の生産量は一日当たり推定９７６万バレル）。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
2026.01.24

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク
2026.01.24

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小
2026.01.24

ワールド

トランプ政権のＥＶインフラ助成金停止は違法、米地裁
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中