BRICs時代はこれからが本番

　同じくメキシコとナイジェリア、トルコも有望だ。特にトルコは若者人口が多い上、地理的に東洋と西洋の交差点に位置する点が注目される。

　約１億人の人口を擁するメキシコは、本来ＢＲＩＣｓに加えるべきだったと思うことも少なくない。だがメキシコ政府は、生産性の低さと石油収入への依存という根本的な問題にほとんど取り組んでいない。アメリカという隣の超大国に労働力とエネルギーを供給するだけで、容易に成長を実現できるという甘えもある。

　天然資源が豊富なナイジェリアも、経済をもっと近代化させれば大きな成長が可能だろう。何しろ同国はアフリカ最大の人口を抱え、潜在的な市場規模は南アフリカの約４倍に達する。

　こうした新興国の台頭を受けて、世界はどう変わっていくのか。真っ先に言えること、そしておそらく最も重要なことは、予想もつかないさまざまな政治的・経済的変化が起きる可能性が高いことだ。先進国と新興国が集うＧ20（20カ国・地域）は、摩擦緩和のためにますます重要な場になるだろう。

　新たな問題やリスクは既に浮上し始めている。第二次大戦以降、世界の経済大国は民主主義国と決まっていた。だが今後は、例えば中国が真に欧米型の民主主義国になるかどうか予断を許さない。

多極通貨制度にも現実味

　アメリカとヨーロッパは、経済で肩を並べる存在となった中国にどう対処するのか。ＢＲＩＣｓは互いにうまくやっていけるのか。長い国境線をめぐって長年小競り合いを繰り返してきた中国とインドが、互いに力を付けて再び衝突することはあり得るのか。あるとすれば、世界経済にどんなインパクトを与えるのか。

　こうした力関係の変化は、世界の経済と金融の新しい枠組みにも影響を及ぼすだろう。

　中国が人民元の変動相場制に移行し、資本規制を全廃するのは時間の問題──これは大方の見方であり、私もかねてからそう考えてきた。だが最近極東を訪問してからは、確信がなくなってきた。

　中国やインドが今回の危機を乗り切ることができたのは、さまざまな資本規制のおかげでもある。両国政府は、欧米の偉そうな助言に従って資本規制の撤廃を早めなくてよかったと考えている。

　20年には中国のＧＤＰは世界のＧＤＰの約15％、インドは５〜10％を占めるだろう。つまり両国は、アメリカやヨーロッパの経済規模に近づいているはずだ。そうなれば、今の欧米の政策当局者には思いも寄らないような提案をする発言力も手に入れる。「もっと多極化したグローバル金融システムを考案しよう」と。

　実際、09年のＧ20首脳会議前に中国人民銀行（中央銀行）の周小川総裁が行った提言は、近年で最も興味深いものの１つだった。ドルではなくＩＭＦ（国際通貨基金）のＳＤＲ（特別引き出し権）を世界の新基軸通貨にするべきだというのだ。以来、私はこの提案にいろいろ考えさせられた。

　もし世界が、ドルやユーロや人民元などの主要通貨（ひょっとすると円も）の交換レートを管理する為替システムに移行したらどうなるのか。かつて世界の通貨の価値が金を基準に決められていたことを考えると、別の形の管理通貨制度も機能し得るかもしれない。

　新しい多極通貨制度は、世界の貿易や投資パターンの多様化を促す。ドル依存が引き起こした貯蓄と消費の世界的な不均衡を緩和するのにも役立つだろう。より豊かでより健全な世界経済が、そこから生まれるかもしれない。　　

[2009年12月30日号掲載]