アメリカを狂わせた馬鹿マネーの正体

パーフェクト・ストームの到来

　２００８年の夏から秋にかけてわずか数カ月の間に、金融業界は想像を絶するおぞましい「不可抗力」をどっさり味わわされ、最悪のパーフェクト・ストームに次々と襲われた。

　アメリカ政府は２００８年９月、住宅金融の中核をなしてきたファニーメイ（連邦住宅抵当公社）とフレディマック（連邦住宅貸付抵当公社）を事実上国有化。経営危機に陥った保険最大手のアメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）に巨額の融資を行い、政府の管理下に置いた。

　一方、アメリカ第４位の投資銀行リーマン・ブラザーズが連邦破産法11条の適用を申請すると、恐怖の連鎖反応の引き金が引かれて、ついには政府がマネー・マーケット・ファンド（ＭＭＦ）の元本保証をする事態になった。それまでＭＭＦは、寝室のベッドの下を別にすれば、庶民の虎の子の最も安全な保管場所とみなされていた。

　雑貨・家具チェーンのリネンズ・アンド・シングズやメディア大手のトリビューンなどのアメリカの有名企業が、未公開株投資ファンドによる買収の際に背負わされた巨額の債務でふらつき、ついには破産した。大金持ちだけを相手にしてアメリカのマネーカルチャーに君臨する存在にのし上がったヘッジファンドは、清算・閉鎖に追い込まれることを恐れて解約を拒否しはじめた。

　ドナルド・トランプを筆頭に、この10年間、でっかく考えて、でっかく儲けようとした人たちはことごとく、大やけどをしたように見えた。

　もっとも、でっかいことを考えずにつましく生きてきた人たちも、「トランプの不幸は蜜の味」とばかりは言っていられなかった。

　金融危機のダメージは実体経済にも飛び火した。金融システムが機能不全に陥って金を借りるのが難しくなり、ローンと密接不可分な自動車産業と住宅産業の業績が悪化。企業の倒産が増え、失業率が上昇し、政府の財政赤字が膨らんだ。１９３０年代の大恐慌時代以来、経済の先行きに対する漠然とした恐怖感がこれほどまでに強まったことはなかった。

自己責任を忘れて救済頼みに

　なぜ、国民一人ひとりが自己責任をもつはずの社会が、政府による救済頼みの社会に変わってしまったのか。

　なぜ、金利が低く、資産価値が増え続け、経済が力強く成長していた好景気の時代が、新たな大恐慌時代になってしまったのか。

　なぜ、アメリカ資本主義の輝けるダイヤモンドだったはずの金融サービス産業が、安っぽいガラス玉に変わり果ててしまったのか。

　いったい、何が起きたのか。

　拙著『馬鹿（ダム）マネー』では、この10年間のマネーカルチャーの変遷をたどることを通じて、こうした疑問に答えていきたい。その答えは、ある面ではしごく単純だが、ある面ではきわめて複雑だ。

　まず、押さえておくべきことがある。

　それは、トランプやルービンやグリーンスパンといった下手人たちの弁解にも、一面の真理が含まれているということだ。金融システムを襲った破局は、人間の手の及ばない大きな力が生み出したものであり、それは確かにパーフェクト・ストームだった。

　この事態をつくり出した原因はたくさんある。当局の不十分な規制、８年間続いた共和党ブッシュ政権の経済思想の誤り、ウォール街にべったりの民主党による改革の阻害、マイホーム取得を奨励しようとした見当はずれの超党派の取り組み、ウォール街の強欲さ、企業経営者の腐りきった発想、政府のお粗末な危機対応。このすべてに原因がある。

　愛すべきグリーンスパンおじさんにも大きな責任があるし、その後を引き継いでＦＲＢ議長に就任したベン・バーナンキにも大きな責任がある。しかし、この惨事の責任を１人の個人に押しつけるのは見当違いだ。

　いや、人為的な要素を無視しろと言うのではない。その正反対だ。

　金融危機は、自分の利益を追求しようとした何百万人もの人々の意識的行動の副産物にほかならない。アメリカが経験したのは、言ってみれば全員参加型の金融危機だった。