最新記事

金融危機

アメリカを狂わせた馬鹿マネーの正体

リーマン・ショックの真因は最高の金融マンから庶民にまで広がった、損失は他人のせいにするマネーカルチャー。国を挙げて破局へと突っ走った“愚かな10年”を検証する

2009年9月17日(木)17時36分
ダニエル・グロス(ビジネス担当)

斜陽 資本主義の道を踏み外したウォール街 Brendan McDermid-Reuters

 2008年11月、金満ぶりと独特な髪形で有名なアメリカの不動産王ドナルド・トランプは、3億3400万ドルの債務を返済しなくてはならなかった。

 ドイツ銀行を中心とする融資団から6億4000万ドルを借り入れて、シカゴに92階建てのタワーマンション建設を進めていたが、景気悪化の影響で高級マンション市場が冷え込み、販売はふるわなかった。そこで、トランプは返済の繰り延べを裁判で主張した。

 その際に根拠としてあげたのが、不可抗力条項だった。洪水、スト、暴動、地盤陥没、隕石落下など、「借り手のコントロールが及ぶ合理的な範囲を逸脱した事態」が発生した場合に、不動産開発業者が竣工を遅らせることを認める条項がこの種の融資契約にはたいてい盛り込まれている。

 アメリカ経済に降りかかった事態はこうした自然災害に匹敵するというのが、トランプの言い分だった。「不況は借り手のコントロールの範囲外」だと、著書に『大富豪トランプのでっかく考えて、でっかく儲けろ』という強気な題名をつけたこともあるこの男は言った。

 同じころ、トランプとは対照的に、控えめで目立つことを嫌い、髪形も無難なロバート・ルービンは、自分の名声を守ろうと躍起になっていた。

 ルービンはアメリカの財務長官を務めた1990年代、FRB(連邦準備理事会)議長のアラン・グリーンスパン、財務次官のローレンス・サマーズとともに金融危機の芽を次々と摘み取り、「世界を救う委員会」と称賛された。財務長官退任後は金融大手シティグループの経営に参画し、巨額の報酬を受け取っていた。

 だが、今やシティは「世界を破産させる委員会」の不動のレギュラーメンバーだった。サブプライムローンなどの住宅ローンを担保とする証券や、その他の債務を裏づけとするさまざまな金融商品で負った損失は、総額で何百億ドルにも膨れ上がっていた。

 本誌の取材に対して述べた次の言葉が、この男の考え方をよく表している。シティとアメリカの金融システムは予想外の「パーフェクト・ストーム」に襲われたのだと、ルービンは言った。

損失を増幅させる金融の基本設計

 今日のアメリカ経済の骨組みをつくった設計者と言われて、誰もが真っ先に思い浮かべる人物は、アラン・グリーンスパンだろう。約20年にわたりFRB議長を務める間に2度の好景気を経験し、幸運を招く縁起物のような存在になっていた。

 エコノミストとしての長年の経歴を通じて唱え続けたのは、いわば三位一体の教義。低金利、金融市場の規制緩和、そして市場(と大勢の市場関係者)を危機から守る金融革新の3要素がそろえば、万事うまくいくというのが基本的な考え方だった。

 しかしFRB議長退任後の2008年10月、議会の公聴会に呼ばれたときは、市場の魔法に全幅の信頼をおいてきた自分の理論に対する疑念を口にした。「(理論に)一つ不具合があったことがわかった」と、グリーンスパンは言った。

 不具合だって? ご冗談を。

 徹底した低金利政策は、有価証券やデリバティブ(金融派生商品)に対する投機の乱痴気騒ぎを生み出した。そうした金融商品が私たちのリスク管理を助けるとグリーンスパンは約束したが、実際に出現したのは、金融システム全体を揺るがしかねない巨大なリスクだった。規制緩和により自由でオープンになった市場が暴走したせいで、政府が大がかりな介入に踏み切る事態を招いた。

 要するに、グリーンスパンが言っていたことは、ほぼことごとく間違っていた。というより、損失や失敗をいっそう増幅・拡散させたのは、金融システムの基本設計そのものだったのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

クリントン氏、エプスタイン氏の犯罪「全く知らず」 

ワールド

IAEA、イランに核査察許可求める 「不可欠かつ緊

ワールド

トランプ氏「軍事行使が必要な時も」、イランとの協議

ワールド

サウジ空軍基地で米軍機増加、 米イラン緊張下 衛星
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石が発見される...ほかの恐竜にない「特徴」とは
  • 4
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 5
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    トランプがイランを攻撃する日
  • 8
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKI…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中