最新記事

金融危機

アメリカを狂わせた馬鹿マネーの正体

リーマン・ショックの真因は最高の金融マンから庶民にまで広がった、損失は他人のせいにするマネーカルチャー。国を挙げて破局へと突っ走った“愚かな10年”を検証する

2009年9月17日(木)17時36分
ダニエル・グロス(ビジネス担当)

斜陽 資本主義の道を踏み外したウォール街 Brendan McDermid-Reuters

 2008年11月、金満ぶりと独特な髪形で有名なアメリカの不動産王ドナルド・トランプは、3億3400万ドルの債務を返済しなくてはならなかった。

 ドイツ銀行を中心とする融資団から6億4000万ドルを借り入れて、シカゴに92階建てのタワーマンション建設を進めていたが、景気悪化の影響で高級マンション市場が冷え込み、販売はふるわなかった。そこで、トランプは返済の繰り延べを裁判で主張した。

 その際に根拠としてあげたのが、不可抗力条項だった。洪水、スト、暴動、地盤陥没、隕石落下など、「借り手のコントロールが及ぶ合理的な範囲を逸脱した事態」が発生した場合に、不動産開発業者が竣工を遅らせることを認める条項がこの種の融資契約にはたいてい盛り込まれている。

 アメリカ経済に降りかかった事態はこうした自然災害に匹敵するというのが、トランプの言い分だった。「不況は借り手のコントロールの範囲外」だと、著書に『大富豪トランプのでっかく考えて、でっかく儲けろ』という強気な題名をつけたこともあるこの男は言った。

 同じころ、トランプとは対照的に、控えめで目立つことを嫌い、髪形も無難なロバート・ルービンは、自分の名声を守ろうと躍起になっていた。

 ルービンはアメリカの財務長官を務めた1990年代、FRB(連邦準備理事会)議長のアラン・グリーンスパン、財務次官のローレンス・サマーズとともに金融危機の芽を次々と摘み取り、「世界を救う委員会」と称賛された。財務長官退任後は金融大手シティグループの経営に参画し、巨額の報酬を受け取っていた。

 だが、今やシティは「世界を破産させる委員会」の不動のレギュラーメンバーだった。サブプライムローンなどの住宅ローンを担保とする証券や、その他の債務を裏づけとするさまざまな金融商品で負った損失は、総額で何百億ドルにも膨れ上がっていた。

 本誌の取材に対して述べた次の言葉が、この男の考え方をよく表している。シティとアメリカの金融システムは予想外の「パーフェクト・ストーム」に襲われたのだと、ルービンは言った。

損失を増幅させる金融の基本設計

 今日のアメリカ経済の骨組みをつくった設計者と言われて、誰もが真っ先に思い浮かべる人物は、アラン・グリーンスパンだろう。約20年にわたりFRB議長を務める間に2度の好景気を経験し、幸運を招く縁起物のような存在になっていた。

 エコノミストとしての長年の経歴を通じて唱え続けたのは、いわば三位一体の教義。低金利、金融市場の規制緩和、そして市場(と大勢の市場関係者)を危機から守る金融革新の3要素がそろえば、万事うまくいくというのが基本的な考え方だった。

 しかしFRB議長退任後の2008年10月、議会の公聴会に呼ばれたときは、市場の魔法に全幅の信頼をおいてきた自分の理論に対する疑念を口にした。「(理論に)一つ不具合があったことがわかった」と、グリーンスパンは言った。

 不具合だって? ご冗談を。

 徹底した低金利政策は、有価証券やデリバティブ(金融派生商品)に対する投機の乱痴気騒ぎを生み出した。そうした金融商品が私たちのリスク管理を助けるとグリーンスパンは約束したが、実際に出現したのは、金融システム全体を揺るがしかねない巨大なリスクだった。規制緩和により自由でオープンになった市場が暴走したせいで、政府が大がかりな介入に踏み切る事態を招いた。

 要するに、グリーンスパンが言っていたことは、ほぼことごとく間違っていた。というより、損失や失敗をいっそう増幅・拡散させたのは、金融システムの基本設計そのものだったのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ポーランド、最後のロシア総領事館閉鎖へ 鉄道爆破関

ビジネス

金融規制緩和、FRBバランスシート縮小につながる可

ワールド

サマーズ氏、オープンAI取締役辞任 エプスタイン元

ワールド

ゼレンスキー氏、トルコ訪問 エルドアン大統領と会談
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、完成した「信じられない」大失敗ヘアにSNS爆笑
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    「これは侮辱だ」ディズニー、生成AI使用の「衝撃宣…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    衛星画像が捉えた中国の「侵攻部隊」
  • 8
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 9
    ホワイトカラー志望への偏りが人手不足をより深刻化…
  • 10
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 5
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中