最新記事

CO2ゼロ、放射能ゼロの新「石炭発電」

エネルギー新時代

液化石炭からトリウム原発まで「ポスト原発」の世界を変える技術

2011.08.03

ニューストピックス

CO2ゼロ、放射能ゼロの新「石炭発電」

二酸化炭素を地中に閉じ込め、排出をゼロにする未来型の石炭ガス化複合発電が示す可能性

2011年8月3日(水)10時45分
ジョージ・ウェアフリッツ

厄介な「宝」 石炭は化石燃料の中で最も埋蔵量が多いが、人間の活動で作り出される温室効果ガスのおよそ3分の1を生んでいる

 石炭火力発電所といえば、煙を吐き出す煙突がつきもの。しかし同じ石炭発電でも「フューチャージェン」計画の設計図には煙突がない。二酸化炭素(CO2)の排出ゼロが売りなのだ。

 フューチャージェンは、アメリカ主導の国際共同プロジェクト。原型プラントは、国内15万世帯の使用電力を上回る年間出力275メガワットの発電能力をもつことになる。CO2を大気中に放出せずに新技術で回収し、永久に地中に閉じ込めるのが特徴だ。

 米エネルギー省が民間と合同で進めている10億ドル規模の同プロジェクトは、2012年までにイリノイ州かテキサス州でプラント稼働が始まることになっている。

 産業革命の原動力となった石炭は、化石燃料のなかで最も埋蔵量が多く、今後250年間はもつとされている。しかし従来の石炭発電を続ければCO2が地球を覆い、あと数十年で極地の氷が溶けてしまうと専門家は警告する。

 いま稼働中の石炭火力発電所の大半は公害の元凶で、なかには年に自動車200万台分もの大気汚染物質を吐き出すものもある。石炭は人間の活動で作り出される温室効果ガスの3分の1を生み出し、地球温暖化の最大の要因になっている。

 「この物質を従来どおりのやり方で燃やせば、地球は滅びる」と、ニューヨークの天然資源保護協議会は05年の報告書で断じている。

コストは従来型の2倍だが

 石炭燃焼で作った蒸気でタービンを回して発電する従来のシステムは、石炭の潜在エネルギーの35%しか活用していない。

 一方、最新の石炭ガス化複合発電は、化学反応によって石炭をガス化してタービンを回す。その際の排ガスの高熱で作った蒸気で蒸気タービン発電も行うため、総合効率は50%近くに達する。フューチャージェンの特異な点は、CO2を廃油田や地下帯水層に閉じ込めることで大気中への排出ゼロをめざしていることである。

 いずれにせよ、問題は費用だ。ガス化複合発電のコストは従来型の2倍。CO2の地中貯留も現段階では実験的な試みにすぎないため、中国などはリスクが高すぎると判断するだろう。

 実利重視の中国では、石炭洗浄などの排出抑制対策を行っている石炭発電所は、全体の2割にすぎない。電力不足や原油高で石炭利用が盛んになるなか、大都市での大気汚染が深刻になっている。

 中国政府も問題を認識している。胡錦濤(フー・チンタオ)国家主席は06年のG8サミット(主要国首脳会議)で、クリーンな石炭発電への国際協調を呼びかけた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾、日本産食品の輸入規制を全て撤廃

ワールド

英政府借入額、4─10月はコロナ禍除き最高 財政赤

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、11月速報値は52.4 堅調さ

ビジネス

英総合PMI、11月速報値は50.5に低下 予算案
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 5
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 9
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中