最新記事

忍び寄る「次の災害」の脅威

ウラ読み国際情勢ゼミ

本誌特集「国際情勢『超』入門」が
さらによくわかる基礎知識

2010.04.19

ニューストピックス

忍び寄る「次の災害」の脅威

空前の被害が、環境と貧困の関係に着目した開発計画の行く手を阻む

2010年4月19日(月)12時02分
ジェニーン・インターランディ

 アレックス・フィッシャーはこの2年間で5回目のハイチ滞在の最中だった。現地で進める活動にようやく進展が見えてきたと、実感していたところだった。

 フィッシャーは米コロンビア大学国際地球科学情報ネットワークセンターの科学部門のプログラムコーディネーター。彼が参加する同大学の専門家チームは09年、ハイチが抱える最大の難題のうちの2つに取り組むべく活動を始めた。すなわち、貧困問題と自然災害に対する脆弱性だ。

 どちらの問題も、解決の鍵は自然環境の回復にある。そう考えたチームは国連などと協力して「ハイチ再生イニシアチブ」を始動。第1段階として地元政府高官の支持を取り付け、大規模調査に不可欠な技術的能力を育成することに力を入れた。

 目標はほぼ達成され、チームは最初の大掛かりなプロジェクト、ハイチ南西部にあるポルタピマン地区の流域再生計画に乗り出そうとしていた。

 1月12日の午後5時前、フィッシャーはチームの一員である同センターのマーク・レビー副所長と、首都ポルトープランス郊外にある国連開発計画(UNDP)の施設で流域再生計画の詳細を話し合っていた。そのとき、部屋が激しく揺れ始めた。

 「足を取られないよう身を伏せ、はって外へ出た」と、レビーはその瞬間を振り返る。「揺れが永遠に続くかのように感じたが、実際には60秒間で収まったそうだ」
 地震発生から24時間、フィッシャーとレビーは同僚の捜索や負傷者の手当てに奔走。その後、避難キャンプに移動し、14日にアメリカへ帰国した。

 大地震でポルトープランスが壊滅状態になって以来、ハイチの深刻な貧困問題に関心が集まっている。だがハイチは、西半球で最も貧しい国というだけではない。最も環境が破壊された国でもある。

伐採と土壌喪失の悪循環

 ハイチでは原始の森林面積の99%が消失し、国土の6%が土壌を喪失している。どちらも、人口過剰と貧困と自然災害の悪循環がもたらした悲劇だ。森林が消失すれば土壌も失われ、土壌がなくなれば森林も消える。

 この問題をどう解決すべきか。年月とともに明らかになった事実は、すべての問題に同時に対処してこそ効果があるというものだ。

 科学者たちが目指していたのはまさにそれだった。レビーらが進めていた計画は環境と経済の双方に焦点を当てる、より包括的な開発プロジェクトの開始に向けた取り組みの一環だ。だが今や、すべてが棚上げになっている。

 国民の65%が生計手段として農業に全面的に頼るこの国では、環境問題と経済問題が分かち難い状態にあるのも当然の話だ。とはいえ専門家によれば、2つの問題は最近まで優先順位が異なる別個の問題と見なされていた。まず大事なのは経済発展、環境回復はその後で、といった具合だ。

 「ハイチでは各地で独立した開発計画が実施されるだけで、総合的なプロジェクトは存在しなかった」と、レビーは指摘する。

 コロンビア大学の専門家チームはより包括的な視点から、ハイチ各地の河川流域に注目。レビーによれば「生態系全体を視野に入れ、流域再生を1カ所ずつ進める予定」だった。彼が言う生態系には、自然環境やそこに住む人々、彼らが置かれた社会・政治的状況も含まれる。

 具体的な例を挙げれば、ハイチのエネルギー需要の75%は木材と石炭で賄われている。いずれも最も安価な燃料ではあるが、樹木を伐採しなければ手に入らない。そして樹木を伐採すれば、土壌は浸食される。

 土壌が浸食されれば、作物の収穫量は減り、地下水が汚染され、洪水も起こりやすくなる。樹木に覆われていない山地で激しい洪水が起これば、村や町が丸ごと押し流され、ただでさえ貧困に苦しんでいる地域が救いようのない困窮状態に陥る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か 1兆ドルの対

ビジネス

デフレ判断の指標全てプラスに、金融政策は日銀に委ね

ワールド

米、途上国の石炭からのエネルギー移行支援枠組みから

ビジネス

トランプ氏、NATO加盟国「防衛しない」 国防費不
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中