最新記事

7つのコツで語彙力アップ

英会話の科学

語彙力アップのコツ、英語キッズの育て方
メールと電話のビジネス英語、ほか

2009.07.30

ニューストピックス

7つのコツで語彙力アップ

記憶のメカニズムにのっとった「使える単語」の効率的な覚え方

2009年7月30日(木)14時54分
井口景子(東京)、カレン・スプリンゲン(シカゴ)

 ひたすら暗記するしかない。どれだけやっても終わりがない。語彙の学習には、単調で非生産的なイメージがつきまとう。

 「語彙は『付属品』にすぎないと思われている」と、『語彙神話』の著者でセントラルフロリダ大学のキース・フォルス助教授は言う。「文法や発音が大切なのはもちろんだが、単語を知らなければ何もできない」

 英語をある程度自由に使いこなすには、少なくとも3000ワードファミリーが必要とされる(「give」「giving」「gift」などは一つのワードファミリーとして数えられる)。

 英語圏に住み、会話や読書を通してボキャブラリーを自然に増やせれば理想的。だが日本のような環境では、単語帳などを使った意図的な学習と組み合わせるほうが効率がいいことが、多くの研究で明らかになっている。記憶のメカニズムに合った語彙学習のコツを紹介しよう。

6回以上繰り返す

 学んだ単語を記憶に定着させるには、さまざまな場面で同じ語に繰り返し出合う仕掛けが必要。覚えたい単語が文中に登場する回数と学習成果の関係を調べた研究によると、単語の登場回数が2回と4回では学習成果に大差はなかったが、6回以上では明らかな効果が見られた。

 学習時間の配分にもコツがある。ある実験では、一度に15分間集中して覚えるより、数日に分けて計15分を費やすほうが記憶の定着率は高かった。また、学習の時間間隔は徐々に長くしていくといいという。

単語帳は使い方次第

 丸暗記の代名詞として「悪者」にされがちな単語帳。だが専門家は「退屈にはちがいないが、効率よく語彙を増やすには欠かせない」と口をそろえる。

 ただし、電車の中で単語帳を眺めるだけでは効率が悪すぎる。スペルを何度も書く、アクセントに合わせてこぶしを振る、例文を作るなど「かかわり度」を高める工夫をすべきと、関西学院大学の門田修平教授は言う。語呂合わせを考えたり、語源や接辞を手がかりに単語を分析する伝統的な方法も効果的だ。

 訳語を知っているだけの単語を「会話で使えるボキャブラリー」に格上げする工夫も大切。覚えたい単語を積極的に使ってみるのはもちろんだが、目的語をいくつ取るのか、どんな語や句とセットになりやすいのかなど「単語の使われ方」を常に意識すべきだと、門田は言う。

 スペルだけでなく発音で覚えることもポイント。音声化されていない知識は会話で使えないだけでなく、長文読解でもスムーズな理解を妨げる。
 

時間制限で使える語彙に

 「使える語彙」を増やして流暢さを高めるためには、時間のプレッシャーによって知識を活性化する方法もいい。語彙習得研究の第一人者であるビクトリア大学ウェリントン校のポール・ネーション教授が勧めるのは、4・3・2という方法。まず1人が4分間で何か話し、聞き手は同じ内容を3分間で次の人に伝える。次の人はそれを2分間で説明する。

 作文で使える単語を増やすためにも時間制限は役立つ。毎日10分間英作文の時間をもち、何ワード書けたか記録するといいと、ネーションは言う。大量に書くことがねらいなので、作文の内容にはこだわらなくていい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアの石油輸出能力2割減、ウクライナ攻撃で減産見

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交 外相が欧独サウジと相次

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン疑惑
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中