コラム

パックンの風刺画コラム Superpower Satire (USA)

わがまま放題のトランプの願いにイエス様は「ノー」（パックン）

2021年01月09日（土）14時00分
ロブ・ロジャース（風刺漫画家）／パックン（コラムニスト、タレント）

Trump's Self-Charity Plan / (c)2021 ROGERS-ANDREWS McMEEL SYNDICATION

＜クリスマスから年末年始は慈善行為や寄付の盛んな季節。トランプの「注目や愛情を強く欲する精神状態」は十分に救済対象と言えるけど...＞

弱者救済を訴えたイエス様の誕生日を祝うクリスマスシーズンは、慈善行為や寄付をする季節として知られている。風刺画では、年末年始の活動で有名な4つのチャリティー団体にかこつけて、個人的な救済を乞うトランプを描いている。

シーズン中、Salvation Army（救世軍）のボランティアは街角に立ち、鐘を鳴らしながら寄付を募る。Help the needy（貧困な人を助けよう）と、普段から呼び掛けているが、実は needy には、注目や愛情を強く欲する精神状態を指す意味もあるので、トランプにも十分適用される。

Toys for Tots（訳：子供のためにおもちゃを）は恵まれない子供に本やおもちゃを提供する団体。トランプは I want the nuclear football! と、核兵器発射に必要なブリーフケース（通称「核のフットボール」）が欲しいとダダをこねている。トランプは実は年始までこの「おもちゃ」を持っているが、正月過ぎあたりでジョー・バイデン次期大統領の手に渡される。

Feed the Children（訳：子供たちに食べ物を）は、子供のために食料を支援する組織。ここでトランプは My children, to be specific「正確に言うと、俺の子供に」と、補足している。超億万長者のトランプ一族はお食事券とか、絶対に要らないのに。汚職事件だって、有り余っているぐらいだ。

Make-A-Wish（訳：願い事をする）は重病を患う子供の願いを叶える団体。「消防士になる」とか「憧れのスポーツ選手に会う」などの願いが普通だが、トランプは I wish the Supreme Court would declare me the winner（どうか最高裁が自分を勝者と決定しますように）と、選挙結果を覆したがっている。

不思議なことに、これらの要求のうち2つは叶いそうだ。「不正選挙にあらがうため」に寄付を募ったら、なんと2億ドル以上が集まった。法廷闘争などに使う費用はごく一部とみられ、それ以外はほぼ自由に使える。「顧問料」としてトランプ本人や子供たちに配ることも可能。メリークリスマス!

しかし、残り2つの希望は叶わないようだ。大金をかけて50以上の裁判を起こしたが、とことん敗訴している。核兵器の発射装置も、大統領の座も戻ってこない。最高裁判事9人中3人がトランプに指名されたのに、彼の願いを聞いてくれない。いくらクリスマスとはいえ、そんなプレゼントはもらえない。たぶんイエスに聞いても答えはノーだろう。

【ポイント】
GIVE TO YOUR FAVORITE TRUMP CHARITY THIS HOLIDAY SEASON
この年末年始はお気に入りのトランプ・チャリティーに寄付を

＜本誌2021年1月12日号掲載＞

プロフィール

パックンの風刺画コラム

＜パックン（パトリック・ハーラン）＞
1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」（ＮＨＫ）で一躍有名に。「世界番付」（日本テレビ）、「未来世紀ジパング」（テレビ東京）などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ！話術』（角川新書）のほか、著書多数。近著に『大統領の演説』（角川新書）。

パックン所属事務所公式サイト

＜このコラムの過去の記事一覧はこちら＞

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主
2026.04.03

ワールド

トランプ氏、輸入医薬品に関税100％の大統領令に署
2026.04.03

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ・銅の派生製品への関税引き下げ
2026.04.03

ワールド

米首都計画委員会、ホワイトハウス宴会場の建設計画を
2026.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story