コラム

パックンの風刺画コラム Superpower Satire (USA)

危険すぎる米大統領──トランプ警報に対応せよ！（パックン）

2018年10月26日（金）17時20分
ロブ・ロジャース（風刺漫画家）／パックン（コラムニスト、タレント）

Presidential Alert (c)2018 ROGERS─ANDREWS McMEEL SYNDICATION

＜アメリカで10月から導入された緊急警報システム――しかし国民にとって最も危険なのはトップに立つトランプ大統領では⁉＞

米連邦緊急事態管理庁（FEMA）からの緊急警報が10月初旬、国民の携帯電話に初めて送信された。「THIS IS A TEST. No action is needed.（システムを試しています。対応する必要はありません）」

自然災害やテロの緊急性を示す Presidential Alert（大統領警報）だが、風刺画家はその二重の意味に気づいた。この警報は災害時以外でもよく鳴るはず。危険なのは大統領だから。

クリミア半島を併合し、アメリカの大統領選挙に介入して、元スパイの暗殺を命じたロシアのウラジーミル・プーチン大統領を、ドナルド・トランプが「強いリーダー」や「いい人」と褒め、自分との「とてもいい関係」を自慢するときにも警報が鳴るはず。Putin Lover （プーチン大好き）！

「メキシコ人は殺人鬼やレイプ犯だ」や「イスラム教徒は病人だ」と罵るときにも。女性が車にひき殺された白人至上主義デモの参加者を「いい人」とかばうときにも。アフリカ諸国を「クソ溜め」とけなすときにも鳴るはず。Xenophobe（外国人差別主義者）！ Racist（人種差別主義者）！

嘘をつくときも......いや、これはやめよう。真実に反する発言やツイートを全部数えると、トランプが就任してから5000回以上もあったという。平均で1日7回以上のペースだし、最高記録は1日に125回。毎回警報が鳴ったら大迷惑だ。Liar（嘘つき）！　は待ち受け画面に常時表示される設定でいい。

身体障がいのある記者を真似て、手を震えさせながらばかにするときも、レイプ未遂の被害経験を公聴会で語った女性を笑いものにするときも、Bully（いじめっ子）！ と鳴るはず。

「オバマ大統領はケニア出身だ」「（政敵の）テッド・クルーズの父親はケネディ大統領の暗殺に絡んでいた」「数百万人がヒラリー・クリントンに不正投票した」などと、事実無根の主張をしたときにも。Conspiracy-monger（陰謀説を広める人）！

温暖化は中国のでっち上げだとか、カリフォルニア州の山火事は温暖化ではなくカナダの林業のせいだとしたときにも。Climate change denier（気候変動否定派）！

女性をブスだ、デブだ、犬だ、豚の顔だ、馬面だ（これはつい先日！）とけなしたり、「どこかから出血している」と生理差別したりするときにも。Misogynist（女嫌いの人）！

上記のトランプの言動はどれも実際のもの。もちろん警報は鳴っていないが、風刺画家は警鐘を鳴らす。トランプの「対応は必要ない」に対して Voter（有権者）は I beg to differ（異議あり）！ と立ち上がっている。僕も同感だ。試されているのは警報ではなく、民主主義というシステム。今こそ対応しないと。

＜本誌2018年10月30日号掲載＞

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

プロフィール

パックンの風刺画コラム

＜パックン（パトリック・ハーラン）＞
1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」（ＮＨＫ）で一躍有名に。「世界番付」（日本テレビ）、「未来世紀ジパング」（テレビ東京）などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ！話術』（角川新書）のほか、著書多数。近著に『大統領の演説』（角川新書）。

パックン所属事務所公式サイト

＜このコラムの過去の記事一覧はこちら＞

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア政府系ファンド責任者、今週訪米へ　米特使と会
2025.04.02

ビジネス

欧州株ＥＴＦへの資金流入、過去最高　不透明感強まる
2025.04.02

ワールド

カナダ製造業ＰＭＩ、3月は1年3カ月ぶり低水準　貿
2025.04.02

ワールド

米、ＬＮＧ輸出巡る規則撤廃　前政権の「認可後7年以
2025.04.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story