コラム

時代遅れでポンコツのアメリカ大統領選挙はこう変えよ

2020年11月08日(日)09時00分

NW_POT_02.jpg

パフォーマンス 選挙集会で支持者の歓声に応えるトランプ(10月28日、アリゾナ州)

ここで、選挙戦は第2段階に進む。その後の選挙戦でリーグAの候補者はメディアで大きく取り上げられるし、リーグAのテレビ討論会は視聴率が高くなり、候補者の発言も厳しくチェックされるだろう。その結果、派手なキャッチフレーズやツイッターで毒舌を発する人物ではなく、大統領として成功するために重要な資質の持ち主が高く評価されることが期待できる。

ただし、そのためには、テレビ討論会の在り方を変えなくてはならない。とっさに簡潔で効果的な言葉を発する瞬発力を問うような討論会ではなく、候補者の知性と知識を問い、意見が異なる人たちを説得する能力を試すような討論会にすべきだ。

「中国と国境を接している国の中で、アメリカの外交政策にとって最も重要な国はどこだと思いますか。その国のリーダーは誰ですか」「あなたは、医療保険改革法の延長に賛成票を投じました。それが正しい判断であると、反対意見の持ち主をどのように説得しますか」。例えば、このような問いを候補者に投げ掛けてはどうだろう。

テレビ討論会での振る舞いが有権者にどのように評価されたかに基づいて、候補者は上位リーグに昇格したり、下位リーグに降格したりする。第1段階の終了時にリーグAに位置付けられていた候補者でも、討論会で失態をさらせばリーグBに降格する可能性がある。逆にリーグDだった候補者も、討論会で目覚ましい成果を挙げれば最終的にはリーグAまで上り詰めることもあり得る。

大統領選でこのようなプロセスを採用すれば、有権者が大統領を選ぶ権限を一切奪うことなく、候補者の資質をもっと厳しく審査できる。これにより、大統領に必要な能力を最も十分に備えた候補者が選挙戦で有利になる。メディアで大きく取り上げられて、有権者の注目を集めやすくなり、リーダーとしての信頼性も高まる。

アメリカ人は、勝者を好む傾向が強い国民だ。派手な政治パフォーマンスが得意な人物でも、第1段階で下位のリーグにランク付けされて、その後のテレビ討論会でも精彩を欠けば、有権者からまともに相手にされないだろう。一方、知名度や資金力が乏しい候補者でも、高い資質と手腕を持っていれば、その能力を評価されて最有力候補に躍り出ることができる。

大統領選のプロセスは、このように「よい大統領」になり得る資質の持ち主を選び出すものであるべきだ。選挙の達人が幅を利かせるものであってはならない。

<2020年11月10日号掲載>

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio ジョージタウン大学教授(グローバル教育ディレクター)、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダック反落、軟調な経済指

ワールド

米、イラン産原油積載タンカー拿捕を検討 圧力強化へ

ビジネス

米フォード、第4四半期は111億ドルの最終赤字 E

ビジネス

リフトの四半期利益見通し低調、25年は営業赤字 株
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story