コラム

時代遅れでポンコツのアメリカ大統領選挙はこう変えよ

2020年11月08日(日)09時00分

NW_POT_02.jpg

パフォーマンス 選挙集会で支持者の歓声に応えるトランプ(10月28日、アリゾナ州)

ここで、選挙戦は第2段階に進む。その後の選挙戦でリーグAの候補者はメディアで大きく取り上げられるし、リーグAのテレビ討論会は視聴率が高くなり、候補者の発言も厳しくチェックされるだろう。その結果、派手なキャッチフレーズやツイッターで毒舌を発する人物ではなく、大統領として成功するために重要な資質の持ち主が高く評価されることが期待できる。

ただし、そのためには、テレビ討論会の在り方を変えなくてはならない。とっさに簡潔で効果的な言葉を発する瞬発力を問うような討論会ではなく、候補者の知性と知識を問い、意見が異なる人たちを説得する能力を試すような討論会にすべきだ。

「中国と国境を接している国の中で、アメリカの外交政策にとって最も重要な国はどこだと思いますか。その国のリーダーは誰ですか」「あなたは、医療保険改革法の延長に賛成票を投じました。それが正しい判断であると、反対意見の持ち主をどのように説得しますか」。例えば、このような問いを候補者に投げ掛けてはどうだろう。

テレビ討論会での振る舞いが有権者にどのように評価されたかに基づいて、候補者は上位リーグに昇格したり、下位リーグに降格したりする。第1段階の終了時にリーグAに位置付けられていた候補者でも、討論会で失態をさらせばリーグBに降格する可能性がある。逆にリーグDだった候補者も、討論会で目覚ましい成果を挙げれば最終的にはリーグAまで上り詰めることもあり得る。

大統領選でこのようなプロセスを採用すれば、有権者が大統領を選ぶ権限を一切奪うことなく、候補者の資質をもっと厳しく審査できる。これにより、大統領に必要な能力を最も十分に備えた候補者が選挙戦で有利になる。メディアで大きく取り上げられて、有権者の注目を集めやすくなり、リーダーとしての信頼性も高まる。

アメリカ人は、勝者を好む傾向が強い国民だ。派手な政治パフォーマンスが得意な人物でも、第1段階で下位のリーグにランク付けされて、その後のテレビ討論会でも精彩を欠けば、有権者からまともに相手にされないだろう。一方、知名度や資金力が乏しい候補者でも、高い資質と手腕を持っていれば、その能力を評価されて最有力候補に躍り出ることができる。

大統領選のプロセスは、このように「よい大統領」になり得る資質の持ち主を選び出すものであるべきだ。選挙の達人が幅を利かせるものであってはならない。

<2020年11月10日号掲載>

ニューズウィーク日本版 世界も「老害」戦争
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年11月25日号(11月18日発売)は「世界も『老害』戦争」特集。アメリカやヨーロッパでも若者が高齢者の「犠牲」に

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio ジョージタウン大学教授(グローバル教育ディレクター)、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

AIブーム、崩壊ならどの企業にも影響=米アルファベ

ワールド

ゼレンスキー氏、19日にトルコ訪問 和平交渉復活を

ワールド

中国の渡航自粛、観光庁長官「影響を注視」 10月は

ワールド

北朝鮮、米韓首脳会談の成果文書に反発 対抗措置示唆
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 3
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 8
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 9
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 10
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story