コラム

サム・ポトリッキオ Surviving The Trump Era

トランプ暴露本『炎と怒り』が政権崩壊を引き起こす可能性

2018年01月16日（火）17時31分

『炎と怒り』は5日に発売されるとたちまち各地の書店で売り切れに　Phil Noble-REUTERS


0123cover-150.jpg＜ニューズウィーク日本版1月16日発売号（2018年1月23日号）は、緊急特集「トランプ暴露本 政権崩壊の序章」。話題の暴露本『炎と怒り（Fire and Fury）』の知っておくべきポイントと無視できない影響力を検証したこの特集から、ジョージタウン大学のサム・ポトリッキオ教授の記事を一部抜粋して掲載する。果たして暴露本騒動はトランプ政権の終わりの始まりとなるのか？＞

ドナルド・トランプ米大統領は本を1冊も読んだことがないそうだ。そんな男が１冊の本のせいで大統領の地位を失ったとしたら、これ以上ない皮肉だろう。

マイケル・ウルフの『炎と怒り』が描き出すトランプは、大統領の仕事に恐ろしく不適任で不安定な人物だ。注意力がひどく散漫で、ろくに字が読めない可能性もある。テレビの有名人だが、人生は何十年も下り坂。精神を病んでいる可能性も少なくない。国家の統治には興味がなく、人生で唯一忠誠を誓った対象──自分自身にひたすら執着する。

この本で最も驚かされるのは、ウルフが取材したホワイトハウスの有力な情報源が全員、トランプはひどく子供っぽいと考え、もし「大人たち」が離れたらアメリカはどうなってしまうのかと心配していることだ。

トランプ時代のジャーナリストには、虚偽の海を泳ぐ技術が求められる。ホワイトハウスの内輪もめのひどさは、同僚を「背中から刺す」情報源たちの口から、毒がしたたり落ちる様子が目に浮かぶほどだ。彼らはライバルを追い落とそうと、山のような中傷や嘘、事実の歪曲をリークする。

ウルフ自身も、かねてからジャーナリストとして事実の取り扱いに問題があると言われてきた人物だ。脚色が過ぎる作り話だという批判を意識してか、この本の著者前書きにある種の「免責条項」を載せている。

ウルフによると、本文に真実ではない部分があったとしても、それは本書の大きなテーマ──政権の無能、不誠実さ、機能不全の証拠なのだという。「（ホワイトハウス内部の）争いと真実に対するいいかげんさは、本書の基本的な構成要素」であり、最終的な判断は読者に任せると、ウルフは言う。

この本に対しては、偏向した立場から書かれた単なる作り話だという批判が出ている。確かにジャーナリストとしてどうかと思う雑な部分も少なくない。単純な名前や肩書の誤りもあれば、誰が何を言ったかを完全に取り違えている箇所もある。

例えば、人気テレビ番組『モーニング・ジョー』の司会者ミカ・ブレジンスキーとジョー・スカーボローのエピソード。2人はその内容におおむね同意しているが、本の中でトランプの長女イバンカ・トランプ補佐官の発言とされているものは、実際にはミカの発言だったとも指摘している。

両手で耳を塞ぐ子供のよう

もっと大きな問題は、ウルフが前代未聞のレベルで自由な取材を許されたという事実そのものだ。内部抗争に明け暮れる組織の中で、ウルフは基本的に一方の側に付いていた。

次のページ暴露本の陰の共著者はバノン
プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio　ジョージタウン大学教授（グローバル教育ディレクター）、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米肥満薬開発メッツェラ、ファイザーの100億ドル買
2025.11.08

ワールド

米最高裁、「フードスタンプ」全額支給命令を一時差し
2025.11.08

ワールド

アングル：国連気候会議３０年、地球温暖化対策は道半
2025.11.08

ワールド

ポートランド州兵派遣は違法、米連邦地裁が判断　政権
2025.11.08
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2人の若者...最悪の勘違いと、残酷すぎた結末
  • 3
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統領にキスを迫る男性を捉えた「衝撃映像」に広がる波紋
  • 4
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 7
    『プレデター: バッドランド』は良作？駄作？...批評…
  • 8
    【銘柄】元・東芝のキオクシアHD...生成AIで急上昇し…
  • 9
    なぜユダヤ系住民の約半数まで、マムダニ氏を支持し…
  • 10
    長時間フライトでこれは地獄...前に座る女性の「あり…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは？
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 6
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 7
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 8
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 9
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 10
    虹に「極限まで近づく」とどう見える？...小型機パイ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story