コラム

冷泉彰彦 プリンストン発　日本／アメリカ 新時代

アリアナのタトゥー炎上と日本人の「不寛容」

2019年02月12日（火）15時40分

特に敬語のエラーや、細かいニュアンスの受け取り間違いなどを起こすたびに、「失礼だ」とか「そんな日本語では通用しない」などという非難が始まります。非難している方は「もう一歩だから、あえて厳しくしている」とか「少しのミスの方が、余計気になる」という具合で、まったく悪意はないのですが、批判された方は傷つきます。

それこそ、アリアナ・グランデさんのように「日本語学習を止めよう」というぐらいに思い詰める人もあるようで、日本語教育の世界では「上級への壁」という言い方をする教師もいます。

今回の事件は、これに似ています。まず話し言葉の場合は、多少の言い間違いも汲み取ることが可能ですし、発せられた言葉は消えてしまうので、「後腐れ」はないとも言えます。ですが、SNSの写真という「目に見える」形で書き文字の誤用があると、見ていて許せないという人が出てきてしまうのだと思います。

では、書かれた言葉の間違いにしても、日本語学習者の敬語のミスにしても、どうして日本語の場合はネイティブ話者が「不寛容」なのでしょうか？

それは日本人が寛容性に乏しいとか、日本語や日本文化を「自分たちだけのものとして囲い込んでいる」からではありません。

そうではなくて、日本語の特徴が「悪さ」をしています。それは、日本語は「関係性」や「ニュアンス」を重視する言語だということです。敬語のミスが許されないのは、敬語によって上下関係や親近感、好意や悪意といった関係性が厳格に規定されるからです。相手が学習途上と分かっていても、間違った敬語で話しかけられると、ある一定レベル以上に発音などが正確である場合は余計に、関係性が混乱しているか、あるいは敵意を持たれているかのような不快感を持ってしまうことがあります。

今回の「七輪」事件に関しても、あえて「揚げ足取り」をしているというよりも、「アリアナさんの自分たちに対する関係性」の受け止めが混乱してしまうとか「表現に込められたニュアンスが受け止められない」という中で、不必要な不快感を持ってしまったことがあると思います。相手が著名人であればあるほど、混乱や不快感が増幅したこともあるでしょう。

こうした問題を乗り越えていくには、日本語話者の方で、日本語というのは関係性を規定したり、文字通りの言葉以上にニュアンスを発生する強い機能があること、そのために「誤用に対する拒絶や誤解」が生じやすい言語だという理解が必要ではないでしょうか。

相変わらず海外では日本のカルチャーの人気が続き、訪日外国人が増加する中で、日本語を学ぶ人は増え続けています。そんな中では、学習途上の日本語との付き合い方というのを、日本語話者の側でもしっかり学ぶ必要がありそうです。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

プロフィール

冷泉彰彦

（れいぜい　あきひこ）ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士（日本語教授法）。福武書店（現ベネッセコーポレーション）勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ　ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』（朝日新書）が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方　アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』（CCCメディアハウス）など。メールマガジンＪMM（村上龍編集長）で「ＦＲＯＭ９１１、ＵＳＡレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ（有料）「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

冷泉彰彦のプリンストン通信
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、石炭火力発電支援へ　国防総省に電力契約
2026.02.11

ワールド

ＥＵ、ＣＯ２無償排出枠の見直し検討　炭素市場改革
2026.02.11

ビジネス

パラマウント、ＷＢＤ買収条件引き上げ　違約金など負
2026.02.11

ビジネス

円続伸し153円台後半、ドルは弱い指標が重し
2026.02.11
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story