コラム

若者の「内向き志向」の原因は「悪いお手本」にあるのでは?

2010年10月29日(金)12時49分

 最近の日本発のニュースでは、やたらに「若者の内向き志向」という話題が目立ちます。「大学では予算があるのに短期留学の派遣定員が埋まらない」「海外旅行の減少は経済事情だけでなく関心の薄さも背後に」「研究者の留学意欲も低い、就職後に海外赴任をしたくない人間が多数派」・・・同じような記事ばかりですが、数字を挙げている記事も多く、やはり傾向としては事実のようです。確かにアメリカから見ていますと、キャンパスの留学生、大都市を歩く観光客、大リーグの応援ツアーなど、一時期と比べると日本人の存在感は激減しています。なるほど「内向き志向」というのは事実のように見えます。

 ですが、ちょっと考えるとそう単純な問題ではないように思うのです。若者に「外国行きをためらわせる」要因には、もっと文化的な、心理的なものがあるのではないでしょうか? それは一言で言って「過去の外国帰りの人々」が「悪いお手本」というイメージを残しているからではないでしょうか? 私自身の自戒も含めて、この問題を考えてみたいと思います。

 悪しき見本の第一は「出羽守(でわのかみ)」タイプです。アメリカ「では」こうなっている。ヨーロッパ「では」こうなっている。とまるで日本は全てダメなようなことを言って、自分の海外体験を自慢するような「外国帰り」の人々は、過去にも多かったですし、今もまだいると思います。日本が海外に「追いつけ追い越せ」と必死になっていた時期には、確かに近代化の先行事例に学ぶ部分は多かったですし、「自分はダメだ」という反省も「頑張れば報われる、明日は今日よりましなはずだ」という確信を疑う必要のない時代には痛みどころか変革エネルギーにすらなったのです。

 ではどうして今は「出羽守」はダメなのでしょう? 人々の自尊感情が低下して自省の論理を受け入れなくなったからでしょうか? 私は違うと思います。実は日本社会の問題というのは人類の未体験ゾーンに入っていて、米国や欧州などよりも先行していることが多いのです。その重さや複雑さを無視して「外国では・・・」とやっても、「偉そうで感じが悪い」以前に「思考停止」を見透かされてしまう時代なのだと思います。つまり「出羽守」のメッキがはがれた時代であり、メッキをはがしてみれば正論を貫く根気も実行計画の具体性もない、単なる「虎の威を借る狐」だということになります。「海外に行って、海外にかぶれてもアノ程度か」と思えば、苦労して行く情熱も冷めるのも当然でしょう。

 逆に「海外で負けて日本至上主義になった」という事例もあまり格好の良いモノではありません。岩倉使節団の一部から、語学留学だけで帰ってきた戦後の政治家2世たちまで、明治以降の日本の歴史にはそうした屈折した人間ドラマがゴロゴロ転がっています。1940年前後に対米戦争を決意したグループの中に、米国留学経験者が多かったというのも典型的な例でしょう。ここ15年ぐらい、世界を揺るがしている「イスラム原理主義」のテロ行為なども、一旦は欧米社会を志向しながら何らかの挫折を経験することで、急に復古的な狭い考え方へと思い詰めていった若者の犯行が多いようですが、これも似ています。人間ドラマの複雑さということでも似ていますし、誰も幸福にしないということでも同じです。

 実は、本当に問題なのは「出羽守」でも「負けて国粋主義」でもないのです。日本社会に昔ほど「海外からの情報ニーズがない」とか「外国帰りが異質な存在として煙たがられる」ということを計算しつくして、海外で得た知識を伝えることもせずに、とにかく「ダンマリ」を決め込むという態度、あるいはそれを強制する組織だと思います。「英語の時間は黙っている帰国子女、そこでネイティブに近い発音を披瀝しても誰も喜ばないのは計算済み」とか「外国帰りが本社で色々言うと目障りだからちょっと工場勤務でリハビリ、それが本人を守ることにもなる」などといった「過剰防衛システム」が本人にも周囲にも出来上がってしまっている、そのことが一番深刻なように思います。才能のある人間に限って頭脳流出、などというのも、案外この辺りに原因があるのかもしれません。

 では、現在は「留学」など必要はないのでしょうか? とんでもありません。現代という時代は、かつてないほど海外の事例に学ぶことが必要な時代になっています。それは、日本が改めて海外の情報を輸入しなくてはならないからではないのです。先進産業諸国ではこの2010年の現在、共通の問題が多くなっているからです。例えば、財政赤字への対処や金融緩和と通貨水準のコントロールなどの「難しさ」は、かつてないほどに各国の悩みは似てきています。環境と経済成長のバランス、移民受け入れと非移民の排斥意識の折り合いのつけ方、教育の機会均等と才能発見のしくみ、教育とネット利用やいじめの問題、更には少子化や非婚の問題、高齢者の生活クオリティの問題、交通渋滞と環境、映画やTVにおける暴力や性表現の規制と表現の自由の確保・・・かなりランダムに書き出してみましたが、こうした問題に関しては、「各国の文化や歴史の違い」よりも「同時代的な課題の共通性」の方が強いのではないでしょうか?

 ということは「各国が国内問題としてバラバラに対応する」よりも、「偶然に文化が異なることから来るアプローチの違い」を情報交換して、より最適な政策、より有効な意志決定の仕組みなどを模索する時代になってきているように思うのです。その場合に、先ほど申し上げたように「課題先進国家」である日本は「問題事例の発信国」として「多くの国に解決法のバラエティをたずねながら自分の解決事例も発信してゆく」ことが必要だし、その情報交換の要になるのではないかと思われます。

 こうした共に考え、事例を学び合うコミュニケーションには「出羽守」式の優越感や「負けて国粋主義」的な劣等感は全く役に立ちません。そうではなくて、実務的で事実に根差した現実感覚や、スピード感や柔軟性など「普遍的な基礎能力」を磨いた人材が自由に各国を行き来してコミュニケーションの要になって行く、そうした時代なのだと思います。考えれば「悪い国際人のお手本」というのは、そもそも「日本より上」の海外を「目指す」人間を作るという、まるで明治時代のような教育観が作りだしたものなのかもしれません。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

熾烈な自動車市場、「アニマルスピリット」必要=メル

ビジネス

米韓、通商合意に達した=トランプ大統領

ワールド

米、NATO東部地域から一部部隊撤退へ=ルーマニア

ワールド

日米首脳会談でロシア産LNG議論、サハリン2の重要
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 4
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 5
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 6
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 7
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 8
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 9
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story