コラム

ウォルター・クロンカイトの死

2009年07月22日(水)10時00分

 往年の名ニュースキャスター、ウォルター・クロンカイトの死はメディアでは大きく取り上げられています。7月17日に92歳での死去、しかも81年の引退後28年を経ての訃報にも関わらずたいへんに大きな扱いです。そうは言っても、CBSの『イブニングニュース』が高視聴率を挙げて、全米に影響力を持ったといっても過去のことであり、例えばクロンカイトが引退した81年というのは、レーガン大統領が就任した直後という昔です。

 その時にはオバマ大統領はまだ20歳だったことを思うと、同時代性という点から見てこの死去報道にはそれほどの意味があるとも思えないのですが、やはり「巨星墜つ」という印象があるようです。例えば現在の『CBSイブニングニュース』のアンカーパーソンを務めるケイティ・コリック女史は「自分が就任するにあたって、クロンカイトからアドバイスをもらった」ということで、各局のニュース番組からインタビューが殺到しています。

 例えば、クロンカイトが現役だった時代の『イブニングニュース』はたいへんな視聴率を誇り、月曜から金曜まで毎晩2200万人が視聴していたというのです。実際にクロンカイトの自伝『レポーターズ・ライフ(一報道記者の半生)』では、扉のところに「2200万人の視聴者に捧ぐ」とあるのですから、大したものと言えます。現在のTV界の人々から見れば「オバケ番組」であり、「そんな高視聴率が取れれば良いな」
と憧れてみたり「さぞかしクロンカイトはすごかったんだろう」という想像を巡らしたりということになるのは当然です。

 勿論、時代が違いますし、TVというメディアの位置づけも変わりました。クロンカイトの全盛期は、地上波オンリーの時代であり、基本的にアメリカのメジャーなTVのチャンネルは3つしかなかったのです。NBC、ABC、CBSのいわゆる「3大ネットワーク」です。その後、ケーブルや衛星放送、更には光ファイバーによるIPテレビが普及し、テレビ事情は一変しました。CNNをはじめとするケーブルのニュース専門局、ESPNなどのスポーツ専門局が分化するとともに、2000万人が同じニュースを見るなどということはあり得なくなったのです。

 更に時代は下り、今はインターネットと携帯電話による、マスのコミュニケーションと個人のコミュニケーションが時代を動かすようになりました。それでも人々がクロンカイトの死に感慨を抱くのはどうしてなのでしょう? それは、全米が尊敬できる「1人の人物」という存在が欲しいというカリスマ期待論があるからであり、同時に「多くの人が納得できる中道主義が活力を持って欲しい」という願望があるからだと
思います。

 それは、オバマという異色の才能を大統領に押し上げた世論の感情と共通のものがあると思います。カリスマであり、同時に現実的で冷静な中道主義者、そして何よりも当意即妙のコミュニケーション能力を持つ人物、アメリカン・ヒーローの1つの典型と言ってしまえばそれまでですが、時代を経てもこの点は変わらないようです。そう考えると、クロンカイトの記憶がアメリカ人にとって大事にされるというのも納得できるものがあるのです。

 クロンカイトは自伝『レポーターズ・ライフ』の締めくくりの部分でTVジャーナリズムに対して警鐘を鳴らしています。「テレビのために新聞を読まない人間が増えて、人々の知的水準を押し下げたとしたら問題だ」として、健全なジャーナリズムは質の高い新聞によって維持されるべきだと述べています。その言い方自体は、今ではもう過去に属するとしか言いようがありませんが、TVの世界で成功を収めてなお、このような反省を述べる気骨を人々は愛したのでした。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

世界秩序は変化「断絶ではない」、ECB総裁が加首相

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ 1月の1000人削減後=

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月速報値51.5で横ばい 価

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story