Picture Power

【写真特集】世界の真実を突き付ける報道写真の力

CAPTURING THE REALITY

Photographs by WORLD PRESS PHOTO 2023

2023年05月13日(土)17時15分

「世界報道写真単写真」大賞『マリウポリの産院空爆』By Evgeniy Maloletka ©EVGENIY MALOLETKA, ASSOCIATED PRESS

<戦争、抑圧、環境破壊......報道写真は世界が立ち向かわなければならない重い課題を私たちに突き付ける>

ウクライナ南東部の要衝マリウポリで、ロシア軍の砲撃が民間人を巻き込んだ悲劇を捉えた「マリウポリの産院空爆」が、今年の世界報道写真単写真部門の大賞に選ばれた。

66回目を迎えた世界報道写真コンテストは、前年に発表された報道写真とドキュメンタリー写真の中から最も重要で優れた作品を選出するもの。世界のプロのフォトグラファー3752人から6万点を超える応募があった。

筆者はアジア地域審査員長として最終審査を担当したが、イランと中国で国家の厳しい監視にさらされながらも静かな抗議を続け、信念を貫く勇敢な市民の写真に感銘を受けた。彼らへの連帯の意味も込めて佳作として選出した。

以下に紹介する受賞作は、単なる事象の記録ではなく、写真の意味をより深く読み込む必要がある。市民の自由を奪う権威主義、権力の空白による無秩序、行きすぎた資本主義、止まらない気候変動と環境破壊――世界が立ち向かわなければならない重い課題を私たちに突き付ける。

写真の力が、世界の相互理解を深め、未来を描くための議論を生み出すと信じたい。

――片岡英子(本誌フォトエディター)

<冒頭写真>
昨年3月9日に、ロシア軍の空爆を受けた産科病院から救出された妊婦。ミロン(ウクライナ語で「平和」)と名付けられた赤ちゃんは死産、母のイリーナ(32)も30分後に死亡した。地元写真家が命懸けで捉えたこの1枚は、無差別に民間人を巻き込み、悲劇を拡大し続けるウクライナ戦争の真実を告発する

ppwpp0202.jpg
「長期取材プロジェクト(北中米)」部門『美しい毒』 By Cristopher Rogel Blanquet
メキシコ南西部ゲレロ州の花市場の男性。農薬の影響が疑われる健康被害や身体障害に苦しむ人々を現地コミュニティーの内側からの視点で撮影した。特定の農薬の使用を禁止している国々でも、他国に対してはその農薬を販売してそれを使った農作物を輸入する例がある ©CRISTOPHER ROGEL BLANQUET, MEXICO, W. EUGENE SMITH GRANT/NATIONAL SYSTEM OF ART CREATORS-FONCA/GETTY IMAGES

ppwpp03.jpg
「世界報道写真ストーリー」大賞『平和の代償』 By Mads Nissen
貧困で食料を買えない家族を救うために、腎臓を3500ドルで売ったアフガニスタンの15歳の少年。2021年の米軍撤退後、タリバンが再び権力を掌握して諸外国が対外援助を停止するなか、アフガニスタン国民が日常生活で直面する困難を描いたストーリー ©MADS NISSEN-POLITIKEN/PANOS PICTURES

ppwpp04.jpg
「佳作(アジア)」『無題』 By Ahmad Halabisaz
イランでヒジャブの着用義務に抗議する女性(昨年12月)。背後の黒いベールをかぶった女性たちやモスクとの対比で、力強い抵抗を表すポートレート。イランでは昨年9月にヒジャブの「不適切」着用で拘束された女性が死亡し、抗議デモが全国に拡大した ©AHMAD HALABISAZ

ppwpp05.jpg
「オープン・フォーマット(東南アジア・オセアニア)」部門『赤外線で見た洪水』 By Chad Ajamian
オーストラリアのシドニー都市圏で発生した洪水による被災地域を空撮した赤外線画像。植物はピンクや赤、水はブルーやシアンに写ることで、浸水した地域の状況が識別しやすく、緊急対応や復旧に役立つ。頻発する洪水は、気候変動の影響と考えられている ©CHAD AJAMIAN

ppwpp06.jpg
「ストーリー(アフリカ)」部門『新行政首都』 By Nick Hannes
エジプトの首都カイロ東部の砂漠に省庁や一流企業を移転する、新行政首都計画の工事に参加する溶接工。渋滞や公害の緩和が期待される一方、シシ大統領の「レガシーづくり」や権力強化との批判もある。労働、移民、不平等などさまざまな問題を浮き彫りにした ©NICK HANNES, PANOS PICTURES

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

原油先物は続伸、供給リスクや米戦略備蓄の購入検討が

ワールド

米国のベネズエラ沖攻撃は「法的に認められない処刑行

ビジネス

フィンランド失業率、9月は9.9%で横ばい EU最

ワールド

米農務省、30億ドル超の農家支援策を計画 政府閉鎖
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 5
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 6
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 7
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 8
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 9
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 10
    増える熟年離婚、「浮気や金銭トラブルが原因」では…
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレクトとは何か? 多い地域はどこか?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story