SPECIAL ADVERTISING SECTION

PHVが拓くこれからのモビリティ

vol.4 東北大学原子分子材料科学高等研究機構准教授 一杉太郎さん
高性能次世代電池「全固体電池で変わる」、次世代モビリティの未来とは

2015年11月24日(火)17時24分

東北大学原子分子材料科学高等研究機構准教授 一杉太郎さん

──各自動車メーカーでは次世代電池の研究にも積極的に取り組んでいます。
 今後、潮流がエコカーへとますますシフトしていくことを考えると、次世代電池開発は自動車メーカーにとって最重要項目に位置づけられます。私が共同研究をしているトヨタ自動車でも全固体電池とリチウム空気電池の研究を進めています。リチウム空気電池は、国のロードマップによると実用化までまだ時間がかかると見込まれていて、近い将来の次世代電池としては全固体電池の実用化が期待されています。

──次世代電池が普及するということは、次世代エコカーもEVが主流になっていくと思われますか。
 EV対PHVということではなく、次世代電池の実用化によってモビリティの電化は確実に進み、PHVは電気以外でも走ることが可能な"より進化したEV"として位置づけられると思います。モビリティの電化によって、世界の自動車産業界はプレイヤーが増えていきます。これはEVだけが伸びるということではなく、PHVなどの次世代エコカー全体の普及につながるはずです。開発と競争が進み、"これまでとは違うプロセスで生み出された次世代電池"をはじめとしたEVの最新技術がPHVなどに応用されることで、さらに次世代エコカーが進化することでしょう。


プリウスPHV──次世代電池の実用化で、私たちのライフスタイルも変わるのでしょうか。
 もちろんです。より安全で充電時間が短くなった電池が開発できれば、高速道路を2時間走って、サービスエリアで10分ほど休憩している間に充電を完了させることも考えられます。すると、一回の充電で走ることができる航続距離はそれほど重要ではなくなります。今後、自動車を充電するためのインフラもさらに整備されることでしょう。そうなれば、ショッピングモールやコンビニなどで、10分くらいで手軽に自動車を充電できる日が来るように思います。カーナビも非常に進歩していますから、充電できる場所をカーナビが案内しながら旅をすることも考えられます。そういった自動車により、我々のライフスタイルはもっと豊かなものになるでしょう。

※1 国土交通省(運輸部門における二酸化炭素排出量の推移)
※2 日本自動車工業会調べ

プロフィール

東北大学原子分子材料科学高等研究機構准教授 一杉太郎さん

一杉太郎(ひとすぎ たろう)

東北大学原子分子材料科学高等研究機構准教授。 1971年生まれ。99年東京大学大学院工学系研究科博士課程修了。96年より日立製作所・基礎研究所のプレドクトラルフェロー、99年にソニーへ入社、2003年から東京大学大学院理学系研究科化学専攻助教・神奈川科学技術アカデミー長谷川プロジェクト非常勤研究員を兼任。現在、東北大学原子分子材料科学高等研究機構准教授、走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いた酸化物薄膜に関する研究、そして、高性能電池に向けた研究を行う。10年に「平成22年度科学技術分野の文部科学大臣表彰 若手科学者賞」、13年に「ゴットフリード・ワグネル賞 秀賞」を受賞。14年に固体電解質と電極間の界面抵抗を非常に小さくすることが可能であることを実証。トヨタ自動車と共同で次世代電池開発に取り組んでいる

MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中