SPECIAL ADVERTISING SECTION

PHVが拓くこれからのモビリティ

vol.2 東京大学公共政策大学院特任教授 河合正弘さん
次世代エコカーの普及が社会の低炭素化に貢献する

2015年10月06日(火)10時00分

河合正弘さん03

──経済発展が続く新興諸国では、深刻な環境問題に直面しています。マイカーが急速に増大しているアジアの国々でも、エコカーは注目されているのでしょうか。
 環境意識が形成されている中間所得以上の層では、エコカーへの関心が高まっていますが、一般の人々への普及という面では、初期費用がある程度かかることがネックになっています。所得向上とともにさらに多くの層に環境意識が高まれば、燃料コストも安く済むPHVをはじめとするエコカーが一気に普及することも考えられます。

──特に著しい経済成長を遂げてきた中国の環境対策の現状はどうですか。
 ここにきて減速したとはいえ、中国は依然7%前後の成長を続けています。猛烈な勢いで経済発展をしている国が排出する炭素の絶対量を減らすのは困難ですが、大気汚染による健康被害から国民を守る必要性に迫られたことから、ようやく排出総量を下げていく方針が打ち出されました。他のアジア新興諸国でも、手遅れにならないうちに環境対策に乗り出すことが重要です。

プリウスPHV──いずれはアジア全体にもエコカーが広まることになりそうですね。
 私たちはアジアという大きなまとまりのなかで、低炭素化に向けたグローバルな連携を図っていかなければなりません。そこでは省エネビルや鉄道をはじめ、日本の環境技術が大きな役割を果たすはずです。それと並行して、人々の生活を支えるモビリティの面でも、エコカーが普及しなければなりません。中国をはじめとするアジア各国でも再生可能エネルギーを活用する意識が芽生えつつあり、ガソリンと電気の両方で動くPHVへの注目度は今後増すでしょう。ひとたび普及し始めれば規模による経済優位性が生じ、PHVがアジア全域でもマイカーのスタンダードになる可能性は高いと思います。

■充電電力使用時走行距離は定められた試験条件のもとでの値です。お客様の使用環境(気象・渋滞等)や運転方法(急発進・エアコン使用等)に応じてEV走行距離は大きく異なります。

※1 エンジン、リチウムイオンバッテリーの状態、エアコンの使用状況や運転方法(急発進・所定の車速を越える)、道路状況(登坂)などによっては、バッテリー残量に関わらずEV走行が解除され、エンジンが作動します。
※2 お客様の使用環境(気象・渋滞等)、運転方法(急発進・エアコン使用等)によっては、ガソリン使用量・CO2排出量が低減されない場合があります。

プロフィール

河合正弘さんプロフィール

河合正弘(かわい まさひろ)

◎東京大学公共政策大学院特任教授1947年生まれ。東京大学経済学部卒業。同大学院経済学研究科修士課程修了。米スタンフォード大学で経済学博士号取得。米ジョンズ・ホプキンス大学政治経済学部、東京大学社会科学研究所などで教鞭を執り、世界銀行東アジア大洋州地域担当チーフエコノミスト、財務省副財務官、財務省財務総合政策研究所長、アジア開発銀行研究所長などを歴任。2014年4月より現職。専門分野は国際経済学、国際金融論、アジア経済・金融。

MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 5
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中