SPECIAL ADVERTISING SECTION

PHVが拓くこれからのモビリティ

vol.2 東京大学公共政策大学院特任教授 河合正弘さん
次世代エコカーの普及が社会の低炭素化に貢献する

2015年10月06日(火)10時00分

河合正弘さん03

──経済発展が続く新興諸国では、深刻な環境問題に直面しています。マイカーが急速に増大しているアジアの国々でも、エコカーは注目されているのでしょうか。
 環境意識が形成されている中間所得以上の層では、エコカーへの関心が高まっていますが、一般の人々への普及という面では、初期費用がある程度かかることがネックになっています。所得向上とともにさらに多くの層に環境意識が高まれば、燃料コストも安く済むPHVをはじめとするエコカーが一気に普及することも考えられます。

──特に著しい経済成長を遂げてきた中国の環境対策の現状はどうですか。
 ここにきて減速したとはいえ、中国は依然7%前後の成長を続けています。猛烈な勢いで経済発展をしている国が排出する炭素の絶対量を減らすのは困難ですが、大気汚染による健康被害から国民を守る必要性に迫られたことから、ようやく排出総量を下げていく方針が打ち出されました。他のアジア新興諸国でも、手遅れにならないうちに環境対策に乗り出すことが重要です。

プリウスPHV──いずれはアジア全体にもエコカーが広まることになりそうですね。
 私たちはアジアという大きなまとまりのなかで、低炭素化に向けたグローバルな連携を図っていかなければなりません。そこでは省エネビルや鉄道をはじめ、日本の環境技術が大きな役割を果たすはずです。それと並行して、人々の生活を支えるモビリティの面でも、エコカーが普及しなければなりません。中国をはじめとするアジア各国でも再生可能エネルギーを活用する意識が芽生えつつあり、ガソリンと電気の両方で動くPHVへの注目度は今後増すでしょう。ひとたび普及し始めれば規模による経済優位性が生じ、PHVがアジア全域でもマイカーのスタンダードになる可能性は高いと思います。

■充電電力使用時走行距離は定められた試験条件のもとでの値です。お客様の使用環境(気象・渋滞等)や運転方法(急発進・エアコン使用等)に応じてEV走行距離は大きく異なります。

※1 エンジン、リチウムイオンバッテリーの状態、エアコンの使用状況や運転方法(急発進・所定の車速を越える)、道路状況(登坂)などによっては、バッテリー残量に関わらずEV走行が解除され、エンジンが作動します。
※2 お客様の使用環境(気象・渋滞等)、運転方法(急発進・エアコン使用等)によっては、ガソリン使用量・CO2排出量が低減されない場合があります。

プロフィール

河合正弘さんプロフィール

河合正弘(かわい まさひろ)

◎東京大学公共政策大学院特任教授1947年生まれ。東京大学経済学部卒業。同大学院経済学研究科修士課程修了。米スタンフォード大学で経済学博士号取得。米ジョンズ・ホプキンス大学政治経済学部、東京大学社会科学研究所などで教鞭を執り、世界銀行東アジア大洋州地域担当チーフエコノミスト、財務省副財務官、財務省財務総合政策研究所長、アジア開発銀行研究所長などを歴任。2014年4月より現職。専門分野は国際経済学、国際金融論、アジア経済・金融。

MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 6
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 7
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 8
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中