SPECIAL ADVERTISING SECTION

PHVが拓くこれからのモビリティ

vol.1 東京工業大学特命教授 柏木孝夫さん
スマートコミュニティにふさわしい車とは?

2015年09月14日(月)10時00分

柏木孝夫さん3

――PHVは、世界のスマートモビリティのスタンダードになるのでしょうか。
 国土の広いアメリカでは長距離走行性が重視され、欧州ではクリーンディーゼルの開発に力が注がれてきました。国や地域ごとに事情や技術的背景が異なるので、そのあたりはなんともいえませんが、比較的短距離の移動が多く、ハイブリッド技術を発達させてきた歴史を持つ日本では、PHVがベストな選択だということになるでしょう。

――バッテリー容量が4.4kWhあり、非常用電源の役割を担うことが可能なのも、プリウスPHVの特長の1つですね。
 東日本大震災以降、オフィスや家庭で非常用蓄電池を備える必要性が叫ばれています。いざという時の非常用電源になるPHVは、災害時の停電に対して心強い備えになるでしょう。また、2016年4月に一般家庭でも電力自由化がスタートすると、スマートコミュニティを構成する各家庭は料金の安い時間帯に電力会社から買った電力や、太陽光などで自家発電した電力をためておき、料金の高い時間帯にそれを電力会社に売るということが行われるようになります。現在は非常用としての使用に限られていますが、将来的にはプリウスPHVのバッテリーが家庭用蓄電器として使われるようになるといいと思います。バッテリーが劣化してきたら車から取り出し、添え置きの家庭用蓄電器として利用してからリサイクルするようにすれば、省資源にも貢献できます。そうした利用の仕方がなされれば、電力の安い時間帯にPHVを充電しておくなど、エネルギーを賢く使う意識も芽生えてくるでしょう。

phv.jpg――PHVがこれからの社会に果たせる役割は多面的なんですね。
 冷暖房を完備し、音楽を聴いたりテレビを見たりもできる今の車って、「小さな家」みたいなものですよね。そしてPHVなら、そのための電気を走行中に充電したり、燃費向上や電力節約などのためにEVモード(※1)とHVモードを切り替えたりもできる。いざという時には、非常用電源にもなるプリウスPHVは、これからのスマートコミュニティ(スマートシティ)のあり方そのものを示唆しているように私には思えます。

■充電電力使用時走行距離は定められた試験条件のもとでの値です。お客様の使用環境(気象・渋滞等)や運転方法(急発進・エアコン使用等)に応じてEV走行距離は大きく異なります。
■リチウムイオンバッテリーの充電量が少なくなると、停車時でもエンジンがかかります。一部地域では車両の停止中にエンジンを始動させた場合、条例に触れ罰則を受けることがありますので充分にご注意ください。

※1 エンジン、リチウムイオンバッテリーの状態、エアコンの使用状況や運転方法(急発進・所定の車速を越える)、道路状況(登坂)などによっては、バッテリー残量に関わらずEV走行が解除され、エンジンが作動します。
※2 JC08モード(国土交通省審査値)。

プロフィール

柏木孝夫

柏木孝夫(かしわぎ たかお)

◎東京工業大学特命教授。1946年東京生まれ。70年東京工業大学工学部卒業。79年博士号取得。米国商務省NBS(現NIST)招聘研究員、東京工業大学助教授、東京農工大学工学部教授などを経て、2007年東京工業大学大学院教授に就任。先進エネルギー国際研究センターを立ち上げ、センター長となる。12年4月より特命教授。経済産業省の総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会長、日本エネルギー学会会長、日本学術会議連携会員などを歴任。

MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中