コラム

DJ SODA事件の「警備体制に問題あった」は本当か?

2023年08月21日(月)12時19分

日本は「被害者叩き」に流れやすい?

ただ、あれこれ屁理屈をこねて現実から目を背けたくなる気持ちは、分からなくはない。最近よく知られるようになった「公正世界仮説」なるバイアスが強く働くのだろう。

何の落ち度もない人間が、突然不利益を受けるなんてことがあって良いはずがない。そんな恐ろしいことがあってはならない。私はそうなりたくない。そうだ、きっと被害者にも落ち度があったのだろう。そうに違いない――。

公正世界仮説を信じ込む人々は、「被害者にも落ち度があった」という考え方を非常に好む。そう考えることで彼らは精神バランスが安定するらしく、このフィルターを通さないと物事を把握できない様子である。「どっちもどっち」という粗暴な結論がネット上で多用されがちなのも、このためだろう。被害者からしたら、たまったものではないが。

被害を受けたと告発することは社会の平穏をかき乱す行為であり、どのみち「迷惑分子」に変わりはない。このように捉える人が、日本には多いのかもしれない。集団のなかで波風を立てないことが至上善とされる日本社会では、被害者叩きに容易に流れてしまう空気があるのではなかろうか。

また、男性(あるいは中高年女性も含む)から見れば、今回のような事例で被害者になる可能性は低く、むしろ加害者側に回る可能性のほうが高い。そうなると、自然と加害者の視点に立ち、加害者を正当化するよう考えてしまうのだろう。

「触ったヤツが一番悪いけど、女性や運営側ももっと自衛すべき」との声もネット上では根強い。一見、もっともらしい意見のように見えるが、これも間接的に公正世界仮説に依拠している。

「泥棒に気をつけよう」という言葉と、「泥棒に気をつけなかったお前が悪い」という言葉は、似ているようでまったく意味が異なる。前者は被害が生じる前に注意を促す言葉であるのに対し、後者は単に被害者をなじっているだけだからだ。

これは犯罪被害のニュースを見るたびに思うことなのだが、「犯罪に遭わないように気をつけないとダメだよ」という言葉は、被害に遭う前の人に向かって事前に言う言葉であって、被害に遭った後の人に投げる言葉ではない。SNS上で粗暴な言説を繰り返している人々は、この区別ができないようである。

今回の一件は、水着姿の女性が群衆に近づいた際に、胸の部分を「普通は触る(触られても仕方ない)」と捉えるか、「普通は触らない(触られるのはおかしい)」と捉えるかという問題に帰結されるのかもしれない。前者の側に立つ人々は、永遠に屁理屈をこね続けるのだろう。

プロフィール

西谷 格

(にしたに・ただす)
ライター。1981年、神奈川県生まれ。早稲田大学社会科学部卒。地方紙「新潟日報」記者を経てフリーランスとして活動。2009年に上海に移住、2015年まで現地から中国の現状をレポートした。現在は大分県別府市在住。主な著書に『ルポ 中国「潜入バイト」日記』 (小学館新書)、『ルポ デジタルチャイナ体験記』(PHPビジネス新書)、『香港少年燃ゆ』(小学館)、『一九八四+四〇 ウイグル潜行』(小学館)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story