最新記事
シリーズ日本再発見

ウィズコロナの教育は「オンラインでやればいい」では解決しない

2020年07月10日(金)16時30分
島田昌和(学校法人文京学園理事長・文京学院大学教授)

Ridofranz-iStock.

<コロナが終息するまで、日本の教育機関は海外との交流を止めるしかないのか。ハーバード大学、ミネルバ大学など国内外の大学で「グローバル教育のあり方」についての模索が続くが、事はそう単純ではない>

"ウィズコロナ"という言葉が定着しつつある。そう簡単にウイルスは根絶しないので、不特定多数の人との接触を適宜コントロールしながら、なるべく平常な日常生活、経済活動を営もうという政府の言う「新しい生活様式」である。

リモートワークやリモート学習を組み入れて、通勤通学での混雑を緩和すること。デリバリーやテイクアウトを続け、混み合う飲食店での食事の回数を減らす食生活などもそうであろう。

一通りの経験を積んで、集団生活や社会生活の基本が身についている"大人"は、多少時間がかかってもポストコロナ時代にはそれらを懐かしみつつ取り戻すことだろう。しかし、それらの基本を学んでいる最中の児童・生徒・学生は長引くステイホームで、密集の大集団体験が極端に減り、チームワークや組織の中での役割を実体験する機会が減って、後々、次のステージに進む際に弊害が出てこないものだろうか。

同じメンバーと常に顔をつき合わせて、仕事に必要な能力以外の個性や癖とも付き合いながら仕事をすることができるようになるだろうか。事によっては、ずーっとリモートで勉強もしてきましたし、会社に入っても人に邪魔されず、自分のペースで仕事できる在宅勤務を与えてくださいと言うかもしれない。

人には生理的に受け付けない個性もあって、それを許容するトレーニングを経て、付き合い方・折り合い方を身につけるのに、それを実体験する機会が極端に少なく、人同士のコミュニケーションに弱い人が多数出てきてしまうかもしれない。

部活動も制限され、特にチームスポーツはハイレベルの成果を目指して強いプレッシャーのもとでしのぎを削ることを、少なくともこの1年逃してしまう。教育現場はこれらを取り戻すために相当のエネルギーを掛けないと取り戻せそうにない。

であるが、ウィズコロナ時代の「新しい生活様式」化でそれなりの社会生活を教育に取り戻すことはできそうである。

若いうちに海外に行くべき理由

ウィズコロナの中、教育現場で一番戻りにくいこと。それはたぶん、しばらく海外に行けないことだろう。

海外の新たな留学生がやってくることも少ないだろう。どちらかというと相対的にコロナ対策の成果が出ている日本に海外からやってくることは徐々に復活していくかもしれないが、日本からの海外留学、海外修学旅行、短長期の語学研修等は当分行われなくなることを覚悟しなければならない。

安全面だけでなく経済的にも家計を直撃している状況下で、子供にそのようなプラスの教育費を裂くことも難しくなるかもしれない。リモートやネットで代替できるのだろうか。

私たちはなぜ若いうちに海外に行くべきと考えてきたのか。

言語が違う、宗教が違う、自然環境が違う、生活環境が違う、人種が違う、価値観が違う、そういう多様性の中に一人身を置いて生活をする。学校で習うというよりも生活そのものを体験する中で、皮膚感覚で異質な生活・社会を実体験して自分の中に吸収すること、それはその後の人生のかけがえのない財産となることを知っているからである。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ペルシャ湾岸3カ国、SWF通じた投資見直し イラン

ワールド

北朝鮮の金総書記、娘と弾薬工場視察し拳銃試射=KC

ビジネス

任天堂、「ぽこ あ ポケモン」の世界販売本数が発売

ビジネス

日産がウーバーと自動運転で協業、年後半に東京でロボ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中