最新記事
シリーズ日本再発見

在宅勤務ニッポンで増える「在宅休憩」の悩み

2020年06月22日(月)16時05分
西田嘉孝

さらには、マンション情報サイト「マンション・ラボ」の調査では、「隣戸に住む友人や知人がバルコニーで喫煙していた場合の許容範囲」について、「絶対にやめてほしい」という回答が34.1%で最も多いという結果が出ている。

つまり、室内でもベランダでも同様に、テレワーク中にいわゆる「たばこ休憩」をする場合は、たばこの煙のにおいに気を付ける必要があるということだ。

となれば、紙巻たばこよりは加熱式たばこ、そしていくつかある加熱式たばこの中でも、テレワークの「在宅休憩」により向いているのは「Ploom TECH+(プルーム・テック・プラス)」となるだろう。

現在、各メーカーから加熱式たばこが販売され、人気を博している。「IQOS(アイコス)」をはじめとする高温加熱型では、従来の紙巻たばこに比べてにおいは大きく軽減されるうえ、健康懸念物質も90%以上がカットされるという。だが低温加熱型の加熱式たばこ「プルーム・テック・プラス」の場合、ほぼ無臭と言える程度にまでたばこのにおいが軽減されるうえ、健康懸念物質も99%カットされるというのだ。

japan20200622zaitaku-3C.jpg

カラーバリエーションも多彩な「Ploom TECH+」/プルーム・テック・プラス・スターターキットは2,980円(メーカー希望小売価格・税込)

特に、たばこのにおいについてはまさに無臭だ。実際に筆者は、紙巻たばこからいくつかの加熱式たばこを経て、最終的に「プルーム・テック・プラス」へと行き着いた。他の加熱式たばこを自宅の仕事部屋で吸うと嫌煙家である家人に嫌な顔をされることもあったが、「プルーム・テック・プラス」に替えてからは、嘘のようにたばこのにおいでのギクシャクがなくなった。

そうした自身の体験からも、特にパートナーが嫌煙家という喫煙者には、ぜひ低温加熱型の「プルーム・テック・プラス」を試してもらいたい。

テレワークの普及や外出の自粛など、どうしても自宅で過ごす時間が長くなるポストコロナの時代。間食にせよ喫煙にせよ、自分にも周囲にも優しくて賢い選択をすることが、きっと肝要になるはずだから。

japan_banner500-season2.jpg

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中