最新記事
シリーズ日本再発見

日本でキャンプ人気再燃! 今度こそ「大丈夫」と期待される理由

2019年07月23日(火)16時50分
高野智宏

Sergio Yoneda-iStock.

<近年、アウトドアレジャーを楽しむ人が増加中だ。だが実は、90年代の第1次ブームのときは現在の2倍もキャンプ人口があったが、その後、半減した。以前と何が違うのか、キャンプ人気はどこまで広がるのか>

バーベキューやキャンプなどのアウトドアレジャーが近年、再びブームを迎えている。週末のバーベキュー場には人があふれ、人気のキャンプ場ともなれば半年先の予約が完売という状態も珍しくない。

日本オートキャンプ協会によれば、(年間1泊以上のキャンプを行った)キャンプ人口が5年連続で増加傾向にあり、2013年の750万人から2017年には840万人に急増。今年はさらにその数が増加すると予測されている。なぜ今、キャンプがブームなのだろうか。

「当協会としては、一過性のブームとは考えていないんですが......」と苦笑するのは、日本オートキャンプ協会事務局次長の堺廣明さんだ。

「要因としてはまず、キャンプ人口が日本の人口比率と連動していることが挙げられます。現在、キャンプを楽しんでいる人の平均年齢が42.7歳で、この年代は人口の多い団塊ジュニア世代。彼らが子供の頃に親と楽しんだキャンプを、今度は自分の子供に技術を教え、自らも楽しんでいるという構図なのです」

人口推計と並びブームを後押しするのが、インターネットの存在だ。通販サイトではリーズナブルなものからプロ仕様のものまで、あらゆるアウトドア製品を購入することができる。使用法やレビューも動画投稿サイトに多数アップされている。

キャンプはかつて、事前にある程度の道具や知識が必要で、敷居の高いレジャーだった。しかし今では、準備のすべてをネット上で完結できるうえ、芸人のヒロシをはじめ、多くのアウトドア系ユーチューバーがその楽しさをネットで発信している。これらもキャンプブームの大きな要因であることは間違いない。

(ヒロシキャンプ【みんな忙しいのでまたソロキャンプ】-YouTube)

100年前の貴族も驚く「おしゃれキャンプ」

近年のブームで際立つのが、若い女性キャンパーの増加だ。その要因としては、野外の音楽フェスや山ガールが話題となったトレッキングなど、周辺のムーブメントからキャンプに興味を持った層がいること、アニメ化もされた女性に人気のキャンプマンガ『ゆるキャン△』が牽引力になったことなどが挙げられる。

そして何より、ツイッターやインスタグラムなど、SNSの存在が大きい。アウトドアウェアやキャンプ用品に洗練されたものが増え、女性が「おしゃれキャンプ」を演出しやすくなったのだ。「キャンプそのものを楽しむこと以上に、『いいね!』と承認されることに歓びを感じる人もいるようです」と、堺さんも苦笑する。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ネトフリのワーナー買収案、英政治家らが厳正審査要求

ビジネス

日銀、25年度の役員給与を改定 総裁は4.8%増の

ワールド

インド・EU、FTA最終合意 自動車・ワインなどの

ワールド

デンマークとグリーンランドの首相、独仏首脳と会談へ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中