最新記事
シリーズ日本再発見

スメハラを防げ──活性化する日本の「におい対策」市場

2019年06月06日(木)11時05分
高野智宏

Hoozone-iStock.

<誰もが嫌う体臭や口臭。これら「におい問題」を解決してくれる優れた商品が、いくつも登場している>

男性用化粧品メーカーのマンダムが25〜49歳の男女1028人に調査した「職場のニオイに関する意識調査2017」によると、「職場での周囲の身だしなみで"どうにかして欲しいこと"」の問いで67.1%の得票率を獲得し、第1位となったのが「ニオイ(体臭)」。

これは、フケ(42.3%)に鼻毛(31.9%)、さらには伸びた爪・汚い爪(28.1%)などを大きく引き離す圧倒的な結果となった。しかも、前回調査(2014年)の60.4%から6.7ポイントも上昇している。最近では、においによって周囲に迷惑をかける行為を指す「スメハラ(スメルハラスメント)」なる言葉もささやかれるようになった。

意識調査に比例するように、日本の「におい対策」市場は活性化している。マンダムによれば、男性用デオドラント(体臭抑制)剤の市場規模は2013年から4年で約1.2倍に。日経クロストレンドも、消臭芳香剤の市場は成長しているのみならず――例えば、室内用から車用へと――細分化されて拡大し、現在はおよそ850億円になっている(芳香消臭脱臭剤協議会による)と2018年にレポートしている。

これから梅雨そして夏本番と、発汗量が増す季節を迎えるが、それに伴う「におい問題」への対処法はいくつもあるというわけだ。

実際、におい対策といっても、嫌なにおいを消すものから、においの元を断つもの、さらには香りで洗濯物を包み込む柔軟剤のような「いいにおい」を付けるものまで、さまざまだ。においと脳に着目した研究を行う杏林大学の古賀良彦名誉教授によれば、香りには脳を活性化させる効果や、逆に鎮静化させる(すなわち、リラクゼーションの)効果もあるというから、におい対策はスメハラ防止にとどまらない。

日本の消臭芳香剤はかつて、毒を以て毒を制すとでも言うような、別のにおいを加えて嫌なにおいを消すものが多かったと、古賀教授は言う。だが最近は、まず嫌なにおいを消す、その上で香りを付けるという商品が増えてきた。「これは正しい提案だと思う」

古賀教授によれば、「下水や汗のにおいなど、嫌なにおいについては多くの人の意見が一致し、無臭は誰にとっても好まれるが、好きなにおいは人によって異なる」。これまでの研究から、例えばラベンダーはリラックス効果を、レモンは活性化の効果を多くの日本人にもたらすことが分かっているというが、個人差が生じるのは興味深いところだ。

いずれにせよ、におい対策の第一歩は嫌なにおいを消すこと。きちんと対策を講じ、その上で自分と周囲にポジティブな効果をもたらせればなおよいだろう。ここでは、本格的な夏到来を前に、におい対策の優れた商品を4つ紹介したい。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

次期FRB議長を近く発表、金利はかなり下がる=トラ

ワールド

イラク首相にマリキ氏復帰なら米は支援せず、トランプ

ワールド

サウジ、対イラン軍事行動で領空使用容認せず 対話支

ワールド

再送-EXCLUSIVE-米政府、ベネズエラ石油産
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中