最新記事
シリーズ日本再発見

日本各地のマラソン大会が「外国人ランナー歓迎」の理由

2018年04月27日（金）11時50分
井上 拓

Photo：富士山マラソン

＜インバウンドの波は、マラソンイベントにも押し寄せている。モノ消費からコト（体験）消費へ。外国人ランナーの需要を喚起する「スポーツ×観光＝スポーツツーリズム」の潮流は、日本の地域経済活性化の切り札となるか＞

2007年2月の東京マラソン開催をきっかけに、日本は空前のランニングブームを迎えた。この10年でマラソンの競技者人口が爆発的に増え、市民ランナーの裾野が広がったことは、誰もが皮膚感覚で感じている大きな変化だろう。

日本最大級のランニングポータルサイト「RUNNET」を運営するアールビーズの調査によると、日本陸上競技連盟公認コース（準拠を含む）を使用したフルマラソンの対象大会数は、2006年度の50から2016年度の79にまで増加。これに比例して、対象大会の完走人数も10万3590人から36万4546人（同一人物が複数回完走した場合は、ベストタイムのみを採用して集計）へと右肩上がりに推移している。

フルマラソンの大型大会だけではない。市民ランイベントを含めた大会の開催数は全体的に増え続けており、現状把握できるだけでも全国に2800以上（アールビーズ調べ）あるという。

その一方で、年1回以上ランニング・ジョギングをするランナー人口の推計は、2012年の1009万人をピークに2016年には893万人となり、減少傾向だという調査報告（笹川スポーツ財団調べ）もある。

走り始めてはみたけれど、今はまったく走っていない......身近なところで心当たりがある人も多いのではないだろうか。

過熱したランニングブームが落ち着き、継続率の高いアクティブ層が定着。スポーツマーケティングの研究者である早稲田大学の原田宗彦教授によると、「国内マラソン市場のライフサイクルは、東京マラソンの開始を導入期とすれば、成長期を経て、まさに成熟期に入ってきている」。

そんな成熟期にある日本で今、盛り上がりを見せつつある新しいランナー層がある。外国人ランナーだ。

いま刮目すべき、新しいランナーチャネル

前述の「RUNNET」でも近年の世界的なランニング需要の増加に伴い「RUNNET GLOBAL」（前身「RUNNET JAPAN」）という英語対応サービスを2015年から開始している。

アウトバウンド向けの海外大会はもとより、インバウンド向けの国内の登録大会数も増えており、サービス利用者数とともに、2017年の実績で、前年比2倍以上も伸びているという。

またアールビーズスポーツ財団が2017年の第6回大会から主催側として企画・運営に関わる「富士山マラソン」では、42カ国から1543人もの外国人ランナーが参加。富士山及び河口湖周辺は、そもそも訪日観光客の間でとても人気の高いエリアだが、紅葉が見頃の11月開催とはいえ、1万人規模の大会で全参加者数の16％がインバウンドという構成比の高さには驚かされる。

国籍別の内訳を調べてみると、台湾490人を筆頭に、香港342人、タイ224人、中国211人、アメリカ48人......と続き、主にアジア圏のランナーを中心に人気の高さを窺い知ることができる。

成熟期に突入した日本のマラソン市場の中で、目立ち始めたインバウンドランナーの存在感。その背景にあるものとは、一体なんなのだろうか？

japan180427-2.jpg

Photo：富士山マラソン

次のページフィニッシュ地点変更の思惑
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

原油先物、週間で4カ月半ぶり下落率に　トランプ関税
2025.03.07

ビジネス

クシュタール、米当局の買収承認得るための道筋をセブ
2025.03.07

ビジネス

アングル：全米で広がる反マスク行動　「＃テスラたた
2025.03.07

ワールド

トルコ中銀が2.5％利下げ、インフレ鈍化で　先行き
2025.03.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中