和食ブームだけじゃない、日本の料理教室がアジアで快進撃の理由

現在6つの国と地域で16スタジオを運営。講師と会員とのコミュニケーションを重視しており、現地で採用した講師の育成に最も力を入れている（写真提供：ABCクッキングスタジオ）

　特徴的なのは、講師を現地で採用していることだろう。日本の社員が現地へ出向き、日本と同じサービスを提供できるようにノウハウを教え込む。しかし、国や地域によって、現地の人たちがしてもらって嬉しく感じることや親しみを覚える接客は異なるので、そこを徹底的にローカライズしていく。

「最も重視しているのは人です。スタジオでどのような時間を過ごすかという点に価値を感じてもらっているので、講師の存在はとても重要。現地の人たちをきちんと教育して、その土地の人たちに最適なサービスを提供できる環境を大切にしています」と、坂尾さん。

　会員に対する講師のコミュニケーションによって、両者の間に揺るぎない信頼関係が築かれ、これが最大の強みに結びつく。実際に「あの先生がいるから行きたい」とか「あの先生を私の友達に紹介したい」といった声も多く、こうした信頼関係が現地の人たちに受け入れられる要因になっているという。

海外展開がインバウンドなど新しい商機を生む

　ABCクッキングスタジオが海外へ進出して６年。この間で変わったことは、同社が日本の食文化を伝えてきたことで、日本の食にさらなる価値を感じる人が増えたことだろう。このことが同社にとって新しい商機を生み出す契機となった。

　例えば、2015年に海外での旗艦店として誕生したシンガポールのスタジオ。ここでは、物販コーナーが設けられ、食に関する日本の商品をPRする場としても機能している。また、京都の食材を使ったレッスンを企画すれば、受講の申し込みが殺到するなど、日本の食材に対する期待は以前よりも大きくなっている。

　一方、日本の食材を輸出したいと思っている日本の会社や自治体にとっても、貴重な機会として活用されている。実際のレッスンに食材を使ってもらい、その感想をアンケートで集計して日本へフィードバック。その情報が輸出戦略の元となる。こうした輸出促進のサポートビジネスの依頼は急激に増えているという。

　こうした取り組みをさらに発展させたのが、インバウンド向けのグリーンツーリズムである。今年３月に、ABCクッキングスタジオと農林中央金庫、農協観光、リクルートライフスタイルの４社が提携。海外からの旅行者へ向けて、日本での農業体験や旬の食材を使った調理体験を取り入れた旅行ツアーを企画するというものだ。