「レアメタル」は希少という誤解

よく注意してみると、「レアメタル」の争奪戦が起きると煽っている人たちは、実は「レアメタル」の利害関係者であることがほとんどである。「レアメタル」は世界市場の規模が小さいので、投機の対象になりやすく（中村、2009）、争奪戦を演出して価格が急騰すれば、投機家が儲かる。また、争奪戦を演出できれば、専門家も社会的な注目を浴びる。だが、そうした利害関係者の煽りに踊らされて、企業が「レアメタル」を高値掴みしてしまったり、相手国との外交関係がこじれたりすれば、その代価は重い。

2010年に中国が輸出量を急に絞ったことで起きた「レアアースショック」の際にも、日本と中国の利害関係者による暗黙の連係プレーがあった。その始まりは、2009年1月に日本政府が日本の領海や排他的経済水域における海底資源の探査を進める方針を発表したことである。日本の専門家たちは南鳥島周辺の海域のコバルトリッチクラストにレアアースが含まれているので、レアアースの供給不安が高まるなかで政府主導の開発を推し進めるべきだと主張した。

すると、中国の専門家たちがこの情報を聞きつけて、「日本はレアアースが安い時に中国から大量に買い付けて海底に20年分のレアアースを備蓄している」と歪曲した。実に荒唐無稽な説であるが、権威ある専門家までがこの説を唱えたので、中国のさまざまなメディアで報じられた。そうした報道に影響されたのか、中国のレアアース輸出制限は特に日本に対して厳しかった。すると、日本では専門家たちが、海底資源の開発を推進してレアアースの供給を中国に依存しない態勢を築くべきだと声高に主張しはじめた。こうして日中の専門家たちがまるで示し合わせたかのようにレアアースに対する危機感を煽り、日中関係は確実に悪化した――。

あれから10年余り経ったが、日本の海底レアアースはアメリカ地質調査所の資料（USGC,2023）のなかでいまだに確認埋蔵量だとは認められていない。それがなくても世界のレアアース埋蔵量は400年分以上あるので、世界のレアアース需要が現在の数十倍に拡大でもしない限り、日本の海底レアアースが商業ベースで開発されることはないだろう。

空騒ぎをもうこれ以上繰り返さないようにするために、真に希少な金属以外は「レアメタル」と呼ぶのをやめ、レアアースを含めた14種については「マイナーメタル」と呼ぶようにしたらどうだろうか。

参考文献
USGC, Mineral Commodities Summaries 2023.
経済産業省非鉄金属課・鉱業資源課「レアメタル・レアアース（リサイクル優先5鉱種）の現状」2014年5月
田中和明『よくわかる最新レアメタルの基本と仕組み　第2版』秀和システム、2011年
中村繁夫『レアメタル超入門』幻冬舎、2009年
原田幸明「レアメタル類の使用状況と需給見通し」『廃棄物資源循環学会誌』Vol.20, No.2, 2009年