再生可能エネルギーの拡大を支える揚水蓄電、日本の能力は世界屈指

実は、日本では揚水蓄電施設は原子力発電所を補助するものとして位置づけられているのである。原発は電力需要の変動に合わせて出力を落としたり、稼働を止めることができず、稼働を始めたら、次の定期点検まで何カ月も運転しっぱなしにならざるをえない（但し、フランスでは原発の出力調整を行っているとのことである）。

電力需要が減る夜間でも原発がフル稼働し続けるため、電力が余る。そこで夜間の余剰電力を使って揚水蓄電施設で水を汲み上げ、電力需要の多い昼間に発電するのだとして、全国に揚水蓄電施設が建設されていったのである（大島、2010）。

ところが、日本の電力会社は、揚水蓄電以外に、夜間の電気料金が極端に安い料金プランや、夜間電力で温水を作るエコキュートなど、夜間の電力需要を増やすためにいろいろと画策した。また、火力発電所など他の発電手段の出力調整も行っている。そのため、実際に揚水蓄電施設が出る幕は余りなく、2000年の時点でも揚水蓄電施設の設備稼働率は5.7%と低かった。さらに2011年の東日本大震災以後、再稼働できない原発が多いため、揚水蓄電施設の稼働率がさらに低くなった。

しかし、今後、風力発電や太陽光発電など不安定な電源を増やすことが至上命題だということになると、揚水蓄電施設がかえって日本にとって貴重な資産に見えてくる。技術的にみて、原発で作った電気でなら水を汲み上げられるが、風力や太陽光で作った電気だと汲み上げられないなんてことはないだろうから、今後風力や太陽光で作って余った電気を揚水蓄電する仕組を日本でも作るべきだと思う。

そのためには、まず東京電力などの電力会社から揚水蓄電所を別会社として切り離し、それらを独立採算の会社として自立させるべきだろう。日本ではすでに電力のスポット市場が存在するので、揚水蓄電所はそこでの取引に参加して利益を得ることができるはずである。ただ、揚水蓄電所は膨大な設備費用がかかっているので、その減価償却費を揚水蓄電所にも負担してもらう必要があり、慎重な制度設計が求められる。

参考文献
大島堅一『再生可能エネルギーの政治経済学』東洋経済新報社、2010年
田中優『日本の電気料金はなぜ高い：揚水発電がいらない理由』北斗出版、2000年
堀井伸浩「石炭が安定供給のアンカーとして再評価（連載・国際エネルギー危機と脱炭素潮流の下での中国のエネルギー問題）」『東亜』2022年10月号
史丹編『中国能源発展前沿報告(2021)』社会科学文献出版社、2022年