コラム

爆発する中国のAIパワー

2019年12月23日(月)17時15分

データが価値を生み出す源泉の一つに挙げられているのは、近年の人工知能(AI)の急速な発達と関係がある。AIの歴史はけっこう長いが、ながらく「ルールベース」と「神経ネットワーク」という二つのアプローチが併存していた(なお私はAIについてはズブの素人であり、大半の知識は李開復[Kai-fu Lee], AI Superpower: China, Silicon Valley, and the New World Order, 2018の受け売りであることをあらかじめお断りしておく)。

「ルールベース」とは「丸の上に小さな三角が二つあればそれは猫の顔だ」といった判断のルールを機械に学ばせようとするものである。一方、「神経ネットワーク」とは機械に大量の写真を見せて、どれが猫で、どれが猫でないかを教えることで、機械が新たな写真を見て猫であるかどうかを判断できるようにすることである。

2000年代半ばになって、神経ネットワークを訓練する画期的な方法が編み出された。これによって神経ネットワーク型のAIの方が良い成績を収めるようになった。このアプローチは深層学習と呼ばれ、今日のAIの主流となった。

深層学習を成功させるには、限定された領域の大量のデータ、優れたアルゴリズム(算法)、明確な目標を持つことが大事である。要するに、データはAIを賢くするためにAIに与えられるエサなのである。だからこそ、データが「生産要素」であるとか「21世紀の石油」だといわれているのだ。

データを生み出すライフスタイル

李開復は、5年後、つまり2023年頃には中国はAIの総合力でアメリカに追いつき、世界のAI超大国になるだろうと予想している。中国の強みは、AIを使って儲けてやろうとチャレンジする企業家が次から次へと現れてくること、そしてデータが豊富なことである。14億人の人口は、それだけでデータ量の優位を中国に与える。

しかも、近年の中国のライフスタイルは、ますます多くのデータを生み出すものへと変化している。

例えば、道路で手を振ってタクシーを止めて乗り、降りるときに現金で支払ったら、それはデータにならないが、ディーディー(滴滴出行)のようなライドシェアのアプリを使って車を呼び、支払いもアリペイなどのキャッシュレスで行えば、アプリのなかに、運転手と乗客の名前、乗った経路や時間、支払った額、さらには顧客満足度の評価まですべてデータとして残ることになる。

また、モバイクのシェア自転車を使えば、その都度どこからどこへ乗ったという経路図、支払った額、走行距離、さらには消費カロリーと削減した二酸化炭素排出までがアプリに記録される。

プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991~93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

パーシング・スクエア、ユニバーサル・ミュージックを

ワールド

フィリピン3月CPI、+4.1%に大幅加速 輸送費

ビジネス

英新車販売、3月は前年比約7%増 イラン危機が懸念

ワールド

高市首相が今夜取材に応じる方向、エネルギー需給・物
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 9
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story