コラム

日本が得意とする「メルトダウンしない小型原子炉」の開発で先駆ける世界

2022年02月12日(土)21時44分

Uバッテリーの高温ガス炉の実物大モックアップ。上部の赤いラインまで地中に埋められる(筆者撮影)

<「メルトダウンを起こさない」安全な小型原子炉「高温ガス炉」が脚光を浴びている。イギリスでその開発最前線を取材した>

[ロンドン発]世界中が今世紀半ばの二酸化炭素(CO2)排出量「実質ゼロ」を目指す中、福島原発事故のようなメルトダウン(炉心溶融)を起こさない安全な小型原子炉「高温ガス炉」に熱い視線が注がれている。米欧、カナダ、中国、韓国、インドネシア、カザフスタンで計画が進む中、技術的に世界をリードする日本は福島のトラウマを克服できるかが問われている。

10日、ロンドンから車で北に約2時間半の英イングランド中部レスターシャーにある原子力エンジニアリング・サービス会社キャベンディッシュ・ニュークリアの工場を訪れた。同社と英ウラン濃縮企業ユレンコのスピンオフ企業であるUバッテリーが英ビジネス・エネルギー・産業戦略省のプログラムの一環として共同開発する高温ガス炉の実物大モックアップを見学するためだ。両社は2028年にイギリスかカナダで実証炉の運転開始を目指している。

安全な三重被覆(トリソ)燃料

高温ガス炉は「次世代」と呼ばれるものの、決して新しい技術ではない。1960~80年代に英米独で開発が進められたが、「小型より大型の方が、原子炉の熱効率が格段に良い」(キャベンディッシュ・ニュークリア社のリー・ウィットワース氏)ため、加圧水型炉(PWR)のような大型原発が普及した。しかし福島事故で熱効率より安全性が重視されるようになり、リスクを最小限に抑えられる小型の高温ガス炉に再び注目が集まっている。

高温ガス炉には、中心部の核燃料を低密度の熱分解炭素、次に炭素ケイ素、そして高密度の熱分解炭素で覆った「三重被覆(トリソ)燃料」(直径0.92ミリメートル)を黒鉛母材と一緒に焼き固めた円筒形の燃料コンパクト(直径26ミリメートル、高さ39ミリメートル)を使用する。核燃料の一つひとつが「制御棒」に包まれたような構造のトリソ燃料に高い安全性の秘密がある。

摂氏1600度になっても大丈夫

福島事故では全電源喪失で原子炉に冷却水を注入できなくなり、空焚きによるメルトダウンが起きた。冷却材にヘリウムガスを使う高温ガス炉では「配管が破損してヘリウムガスがなくなると核燃料のウランの温度は摂氏1100度まで上昇するが、最大1600度まで耐えられるので全く問題ない」(Uバッテリーのゼネラルマネジャー、スティーブ・スレルフォール氏)という。

高温ガス炉の実験はイギリスやアメリカ、ドイツでは1990年までに打ち切られ、今では実際に研究炉や実証炉を持つ日本と中国が世界の先頭を走る。日本原子力研究開発機構は今年1月、国際共同研究プロジェクトとして高温ガス炉のHTTR(熱出力600メガワット、茨城県大洗町)で炉心冷却喪失試験を行った結果、自然に出力が低下し、高い「固有の安全性」を確認した。原子炉に発生した危険が外からの操作なしに、それ自体の構造により抑制された。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:中国がバングラとの関係強化、インドの影響

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダック反落、軟調な経済指

ワールド

米、イラン産原油積載タンカー拿捕を検討 圧力強化へ

ビジネス

米フォード、第4四半期は111億ドルの最終赤字 E
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story