コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』（いずれもCCCメディアハウス）、『感じる経済学』（SBクリエイティブ）など著書多数。

http://k-kaya.com/
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本よ、縮小を恐れるな──現実を直視して「豊かな小国」になろう

＜新型コロナの混乱の中で次々に露わとなった日本の課題。こうした歪みを正すには抜本的な経済モデルの見直しが必要だ＞ コロナ危機では、残念ながら

2020.06.03
経済ニュース超解説 加谷珪一

時代遅れの日本の「カイシャ」は、新型コロナで生まれ変われるか

＜昭和の成功体験から抜け出せず「ゲマインシャフト（共同体）」であり続ける日本企業。コロナショックで変化の兆しも見られるが......＞ 新型

2020.05.27
経済ニュース超解説 加谷珪一

新型コロナによる経済損失を「スペイン風邪」の歴史から考える

＜世界で4000万人が犠牲になったのに、経済への影響が大きくなかったのはなぜ？ 当時と現在で共通する日本経済の問題点とは？＞ 新型コロナウイ

2020.05.19
経済ニュース超解説 加谷珪一

「10万円給付」は6月以降に？ なぜこんなに手続きが遅いのか

＜支援決定から2週間で振り込みが始まったアメリカと、日本の10万円給付のスピード感の違いはどこから生まれるのか＞ 今回のコロナ危機では、日本

2020.05.13
経済ニュース超解説 加谷珪一

お国柄が表れる各国の新型コロナ経済対策　日本の特徴とは？

＜金額勝負であとは個人の自助努力に任せるアメリカ、もともと手厚い社会保障を活用する欧州。では日本の対策はどうなのか＞ 今回のコロナ危機では、

2020.04.28
経済ニュース超解説 加谷珪一

安倍首相が「世界最大級」と胸を張る、117兆円対策の大いなるウソ

＜安倍政権が打ち出したコロナ危機への経済対策は、表面的な金額こそ立派だが、その中身をひもとくと問題が山積している＞ 政府は新型コロナウイルス

2020.04.23
経済ニュース超解説 加谷珪一

コロナ不況下の日本に、最悪のスタグフレーションが迫る構図を読み解く

＜新型コロナで日本経済がすでに景気後退入りしているとされるなか、物価だけが上がるという最悪の状況が現実になりつつある＞ 新型コロナウイルスの

2020.04.21
経済ニュース超解説 加谷珪一

現金給付と休業補償、コロナ経済対策で救われるべきは誰なのか？

＜30万円給付の決定後も、変更や追加を求めて議論は混乱。あるべき対策の形は、資本主義と民主主義の原理原則に立ち返れば見えてくる＞ 新型コロナ

2020.04.16
経済ニュース超解説 加谷珪一

コロナ危機により、ついにベーシック・インカムが実現する可能性

＜各国で何度も議題に上がりながら、机上の空論のイメージを拭えなかった「最低所得保障」だが、真剣に導入を検討する国が現れ始めた＞ ボリス・ジョ

2020.04.09
経済ニュース超解説 加谷珪一

安倍政権の新型コロナ経済対策しだいで、日本経済の未来が変わる

＜企業支援策を集めただけでは効果は期待できない。今回の財政出動を日本経済の抜本的な変革と成長を促すものにするために必要な視点とは＞ 新型コロ

2020.04.02
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中