コラム
外交官の万華鏡 河東哲夫

河東哲夫

（かわとう・あきお）外交アナリスト。
外交官としてロシア公使、ウズベキスタン大使などを歴任。メールマガジン『文明の万華鏡』を主宰。著書に『米・中・ロシア　虚像に怯えるな』（草思社）など。最新刊は『日本がウクライナになる日』（CCCメディアハウス）　　＜筆者の過去記事一覧はこちら＞

外交官の万華鏡 河東哲夫

米国債デフォルトに怯えるトランプ......日本は交渉カードに使えばいい

＜GDP約1年分の累積国債を抱えるアメリカにはデフォルト危機の不安があるが、一方で日本国債もGDP2年分まで積みあがっている＞ トランプ米政

2025.05.13
外交官の万華鏡 河東哲夫

安倍元首相ならトランプに助け舟を出す...正反対な石破首相はどうすべきか

＜トランプ政権下のアメリカとの関係は見直し必至。新たなステージに入った日米関係の落としどころは？＞ ドナルド・トランプ米大統領が仕掛けた関税

2025.05.02
外交官の万華鏡 河東哲夫

ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年の恨み」の正体

＜30年戦争、100年戦争の故事が頭をよぎる...歴史の中で積み重なった西側への怒り。経済、社会が揺らごうがプーチンは止まらない＞ ロシアと

2025.05.01
外交官の万華鏡 河東哲夫

日本史上初めての中国人の大量移住が始まる

＜アメリカとの関税戦争で追い込まれた中国から、まず地位とカネを持った者たちが国外に流出する＞ アメリカが中国を追い込みすぎているようだ。20

2025.04.26
外交官の万華鏡 河東哲夫

グリーンランドを地上げするトランプ、その真意は？

＜トランプがグリーンランド購入に本気を見せる裏には、グリーンランドの地政学的な要素がある＞ グリーンランドは世界最大の「島」。島といってもそ

2025.04.08
外交官の万華鏡 河東哲夫

領土は売買できるもの――「トランプ新世」の価値観に対応せよ

＜グリーンランドやガザの領有を口にするトランプは批判を受けているが、歴史をひもとけば領土の売買・譲渡はよくあったこと＞ トランプ米大統領は、

2025.03.28
外交官の万華鏡 河東哲夫

アメリカの対中優位は揺るがないのか......「旧友」ジョセフ・ナイ教授との議論

＜外国から領土や利権を得ようとするトランプ政権のやり方では、アメリカのソフトパワーも失われる＞ 本誌2月25日号に掲載された、「ソフトパワー

2025.03.15
外交官の万華鏡 河東哲夫

ウクライナ停戦は世界のパラダイムシフトを引き起こすのか

＜トランプの「アメリカファースト」が、物事は取引と力で決めるという新たな時代へ世界を引きずり込む＞ ウクライナ停戦のプロセスが、ぎしぎしと音

2025.02.28
外交官の万華鏡 河東哲夫

日本でも世界でも、公共事業で整備された近代インフラは老朽化でもう限界

＜高度成長期に整備された日本各地の近代インフラはとっくに老朽化している＞ 1月28日に埼玉県八潮市で道路が陥没し、トラックが落ちて運転手はま

2025.02.14
外交官の万華鏡 河東哲夫

不法移民追放、仮想通貨の規制緩和......トランプ2.0の米経済に忍び寄る「リーマン2.0」

＜現状に不満を抱える層を丸め込むためのトランプの経済政策は金融危機の引き金になりかねない＞ いよいよ「待望」のトランプ2.0。「アメリカを再

2025.02.04
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中