コラム
外交官の万華鏡 河東哲夫

河東哲夫

(かわとう・あきお)外交アナリスト。
外交官としてロシア公使、ウズベキスタン大使などを歴任。メールマガジン『文明の万華鏡』を主宰。著書に『米・中・ロシア 虚像に怯えるな』(草思社)など。最新刊は『日本がウクライナになる日』(CCCメディアハウス)  <筆者の過去記事一覧はこちら

外交官の万華鏡 河東哲夫

米国債デフォルトに怯えるトランプ......日本は交渉カードに使えばいい

<GDP約1年分の累積国債を抱えるアメリカにはデフォルト危機の不安があるが、一方で日本国債もGDP2年分まで積みあがっている> トランプ米政

2025.05.13
外交官の万華鏡 河東哲夫

安倍元首相ならトランプに助け舟を出す...正反対な石破首相はどうすべきか

<トランプ政権下のアメリカとの関係は見直し必至。新たなステージに入った日米関係の落としどころは?> ドナルド・トランプ米大統領が仕掛けた関税

2025.05.02
外交官の万華鏡 河東哲夫

ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年の恨み」の正体

<30年戦争、100年戦争の故事が頭をよぎる...歴史の中で積み重なった西側への怒り。経済、社会が揺らごうがプーチンは止まらない> ロシアと

2025.05.01
外交官の万華鏡 河東哲夫

日本史上初めての中国人の大量移住が始まる

<アメリカとの関税戦争で追い込まれた中国から、まず地位とカネを持った者たちが国外に流出する> アメリカが中国を追い込みすぎているようだ。20

2025.04.26
外交官の万華鏡 河東哲夫

グリーンランドを地上げするトランプ、その真意は?

<トランプがグリーンランド購入に本気を見せる裏には、グリーンランドの地政学的な要素がある> グリーンランドは世界最大の「島」。島といってもそ

2025.04.08
外交官の万華鏡 河東哲夫

領土は売買できるもの――「トランプ新世」の価値観に対応せよ

<グリーンランドやガザの領有を口にするトランプは批判を受けているが、歴史をひもとけば領土の売買・譲渡はよくあったこと> トランプ米大統領は、

2025.03.28
外交官の万華鏡 河東哲夫

アメリカの対中優位は揺るがないのか......「旧友」ジョセフ・ナイ教授との議論

<外国から領土や利権を得ようとするトランプ政権のやり方では、アメリカのソフトパワーも失われる> 本誌2月25日号に掲載された、「ソフトパワー

2025.03.15
外交官の万華鏡 河東哲夫

ウクライナ停戦は世界のパラダイムシフトを引き起こすのか

<トランプの「アメリカファースト」が、物事は取引と力で決めるという新たな時代へ世界を引きずり込む> ウクライナ停戦のプロセスが、ぎしぎしと音

2025.02.28
外交官の万華鏡 河東哲夫

日本でも世界でも、公共事業で整備された近代インフラは老朽化でもう限界

<高度成長期に整備された日本各地の近代インフラはとっくに老朽化している> 1月28日に埼玉県八潮市で道路が陥没し、トラックが落ちて運転手はま

2025.02.14
外交官の万華鏡 河東哲夫

不法移民追放、仮想通貨の規制緩和......トランプ2.0の米経済に忍び寄る「リーマン2.0」

<現状に不満を抱える層を丸め込むためのトランプの経済政策は金融危機の引き金になりかねない> いよいよ「待望」のトランプ2.0。「アメリカを再

2025.02.04
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中