投資信託とは？ 初心者にもわかりやすくメリット・デメリットを解説

投資信託とは？

投資信託とは、証券会社や銀行などの販売会社を通じて投資家から募った資金を一つにまとめて運用会社が株式や債券などの金融商品を運用し、運用成果を投資家に還元する投資方法である。

投資信託は英語でファンド（fund）と呼ばれ、一般的な投資信託の他に、ヘッジファンドと呼ばれる限られた人や機関投資家以外は購入ができない金融商品も存在する。

種類も多く、そのあり方もファンドの種類によって異なるが、この記事で投資信託は、個人投資家を含めて広く投資を募っている証券会社などで購入できる投資信託のことを指す。

投資信託と株の違い

投資信託と株の違いは、セット商品と個別の商品の違いになる。例えば、A・B・Cの3つの企業の株式に投資する投資信託であれば、購入することでA・B・Cのセットですべての企業に投資したことになる。一方で、一つの株に投資する場合はA・Ｂ・Ｃいずれかの企業の株式のみを購入するため、投資対象が絞られリスクが集中する。

株を購入する場合は、その企業の配当や優待を受け取れる権利や、保有株数に応じて企業の決議への投票に参加など投資信託で投資では得られない権利があるため、株にも投資信託にないメリットがある。

投資信託のメリット

　

少額から分散投資できる

投資信託は、複数の投資家から集めた資金を一つにまとめて運用する性質から、少額から投資できるようになっている。日本株を1単元となる100株購入するとき、1人で購入するなら数十万円以上かかることもあり、一人で購入することが難しい場合もある。

しかし、1単元が50万円の株式を10人で均等にお金を出し合うなら5万円で購入できるようになるため、投資額の大きい金融商品であっても複数人でお金を出し合う形式であれば低価格で投資できる。

参加する投資家の数を増えるほど、投資する商品の数が増え、投資信託の規模も大きくなり、少額で投資しやすくなる。この仕組みから投資信託は、商品によっては100円程度の投資額から高額の金融商品に対して分散投資してリスクを軽減した運用ができる。

専門家に運用を任せられる

投資信託を運用するのは、ファンドマネージャーと呼ばれる資産運用の専門家であり、投資家から集めた資金をまとめて運用する。リスク抑えた効率的な分散投資をするには、資産配分を考える必要があり、仮に必要な資金があったとしても投資初心者には難しい。

専門家に運用を任せられる点から誰でも実践しやすいことが、投資信託が初心者向けの投資方法と言われる理由となっている。

非課税制度を利用しやすい

投資の非課税制度にはNISAとiDeCoがあり、どちらの制度でも投資信託が対象になっている。制度を利用すれば投資信託の利益を非課税にできる。日本ではどの投資を選ぶとしても投資の利益に対して税金を支払う必要があり、投資信託であれば20.315%の税金がかかる。

投資信託は他の金融商品と比較して、非課税制度を利用しやすいことから節税メリットが大きい。また、NISAは非課税の運用期間が定められておらず、iDeCoも65歳まで加入できることから長期間の運用が可能である。

投資信託のデメリット

元本割れのリスクがある

投資信託は運用によって生じた利益を投資家に分配する仕組みだが、損失が発生する場合もあり、損益の結果はすべて投資額に応じて運用成果に影響する。つまり、投資している投資信託に損失が発生すれば、元本割れとなるリスクがある。

投資信託は専門家が運用する商品ではあっても、金融市場の状況によっては運用で大きな損失が発生する危険性がある。損失のリスクを保証する仕組みがなければ、損失を被るのは投資家であることを投資する前に必ず理解しておく必要がある。

さまざまな手数料がかかる

投資信託には、手数料という形でさまざまなコストがかかる。購入手数料、信託報酬、信託財産留保額（解約手数料）などが挙げられる。ただし、投資信託の種類や購入する場所によっては購入手数料が無料になる場合があるため、必ずしもかかるコストではない。

投資信託を専門家に運用を委託するコストである信託報酬は、投資信託によっても異なることから、できる限りコストの安い投資信託を選択することで発生する手数料を抑えられる。投資信託を比較して商品ごとの運用成果に大きな差が生まれない場合は、手数料の低さが長期的な運用成果を左右することも多い。

短期的な利益を期待できない

一般的な投資信託は、1日に1回、取引の際に参考となる価格が基準価額として発表される。株のように市場が開いている間は秒単位で株価が変動するわけではないため、短期的に売買して利益を得ることは難しい。

1日に1度しか価格が変化せず、売買の注文にも時間がかかることから、投資信託は短期的に売買するものではなく、長期的に保有して利益を期待する金融商品である。

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