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【誰でもわかる】投資初心者は何から始めるべきか？投資の基礎を解説
本記事では、投資を始めたいけれど何から手をつけていいかわからない方に投資をスタートするための基本的な知識を紹介しています。投資の種類、リスクとリターンを理解し、目的に合った投資方法の選択を心がけましょう。
投資初心者は何から始めるべきか？
投資を始めたいと考えたとき、最初に突き当たる壁が「何から始めればいいのかわからない」という悩みである。投資の種類は一般的に想像される株式投資や不動産投資だけにとどまらない。
例えば、投資をしていない人も利用している預貯金はやり方を工夫すれば、通常の預金よりも利益が期待できる方法も存在する。期待できる利益は大きいが投資初心者にはリスクの高いFXや仮想通貨などの投資もある。その他にも、絵画やアンティークコインなど希少性が高いことから、コレクションとして価値のある商品も投資対象になることがある。
投資と一括りにしてもその種類は膨大にあり、始める方法も投資によっても異なる。具体的に始めたい投資や、始めるべき投資が明確でない状況では何から始めるべきか考えることは難しい。
以上を踏まえて、投資初心者が最初にするべきことは、投資の種類とリターンとリスクを理解し、基礎的な知識を身につけてから、実践したい投資方法を見つけることである。また、投資方法を見つけるなら、「老後が不安」「早期リタイアがしたい」など、投資を始める目的を明確にすると判断しやすい。
初心者が投資を始める目的の例
ライフプランに合わせた資金の準備
低金利が続く日本では貯金しても資産は増えない。住宅の購入・早期リタイア・老後の資産形成など、ライフプランに合わせて長期的な資金準備をしている場合、目的の場面まで使わないお金は貯金するよりも、投資に回すほうが効率的である。
財産の価値を維持する
貯金が増えるほど意識するべきことは、財産の価値の維持である。インフレが進めば物の価値が上がり貯金の価値は下がる。低金利であることから、インフレで下がった価値を利息で賄うことも難しい。現金を投資信託・株式などの金融商品に換えることは、インフレリスクの対策にもなる。
投資を通して経済を学ぶ
投資を始めれば、世の中の現状や経済の動きを理解しやすくなる。例えば、投資を始める前は気にも留めなかった日経平均株価や、米ドル円の為替レートが意味のある情報として認識できるようになり、これまで無関心であったニュースに対して興味が湧きやすくなる。
ニュースに目を通す習慣が生まれ、情報の発信にも敏感になり、経済の現状を深く理解できる。投資で利益を得ることにお金を増やす以外の明確な目的がなくても、社会勉強のために投資を始めることも立派な目的である。
投資で節税対策する
投資はやり方によっては節税対策になる。例えば、iDeCoなど節税対策になる投資制度もあり、所得税・住民税の控除が受けられることもある。節税対策を目的に投資しない場合でも、投資の利益を最大化するなら節税を重視したほうが良い場面が多いため、投資と並行して節税も学ぶと効率的に資産を増やしやすい。
投資を始めるための手続きの流れ
初心者が知っておくと良い投資の種類
預貯金
預貯金では、銀行に資金を預け、預金額に応じた利息収入が得られる。一般的に日本円を預ける時に利用される預金には、ATMなどで自由に入出金ができる普通預金と、入出金に制限はあるが利息は普通預金より高い定期預金がある。
ただし、預貯金は日本円だけではなく、外貨を預けることも可能。外貨預金は日本円を米ドル・ユーロなどの外貨に換えることで、日本円よりも高い金利が付き、利息収入が増えることもある。
債券投資
債券は国や企業が発行体となり、投資家から資金を借り入れるために発行する証券。債券には満期が設定されており、満期を迎えると発行体は債券の額面金額と取り決めた利子を投資家に支払う。発行体に資金を貸し出すことで利息収入が得られる投資方法である。
投資初心者が投資しやすい債券の種類には、個人向け国債がある。個人向け国債は、発行体である日本が元本と金利を保証する債券。満期までの期間を3年・5年・10年の3種類から選択し、１万円単位で購入できる。
株式投資
株式は企業が発行体となり、投資家から出資を募るために発行する証券。証券会社から投資するなら上場株式が投資対象となる。一定の数量の株式を保有することで株主の権利が発生する。配当金・株主優待などの分配が得られ、保有株数に応じて企業の決定に参加できる。
株式投資では、株式を購入した時点の株価を基準に、価格の増減によって損益が変化する。市場において株式が買われている場合は株価が上がり、売られている場合は株価が下がる。
不動産投資
不動産投資はマンションやアパートなどの不動産を購入して利益を得る投資方法。不動産に入居者を入れて運用し賃料収入を得る方法や、不動産を売買して差益を得る方法で利益が発生する。
不動産の購入は不動産投資ローンなどを組み、資金の貸与を受けることが一般的。資金の貸与を受けて投資の利益を高めることや、その倍率をレバレッジと呼ぶ。レバレッジを前提とする投資方法はリスクの高さから投資初心者には適さない。
投資信託
投資信託は投資家から集めた資金を運用会社がまとめて運用し、債券・株式・不動産などの投資対象に分散して投資し、運用で得られた利益を出資した投資家に分配する金融商品。
損益は投資信託の購入時点の基準価額で決まり、株式と同様に運用の状況によって増減する。投資信託の中には定期的に受け取れる分配金が発生する商品も存在する。
初心者におすすめの投資方法５選
おすすめ１：投資信託
投資信託は数ある投資方法の中でも、運用を専門家に任せられる点と少額から始めやすい点において資産運用に適している。個別に株式を購入する場合、投資の成果は自身の投資対象の選定に依存する。
米国の代表的な株価指数であるS＆P 500に連動する株式を対象にした投資信託を購入すれば、個別に株式を購入するよりもリスクを分散して投資できる。個別株に自身で分散投資するよりも、投資信託に投資するほうが少額で分散投資が可能である。
おすすめ２： REIT（不動産投資信託）
REIT（不動産投資信託）は、実際に不動産を購入するよりも安く、レバレッジをかけずに投資できることから、不動産に興味がある投資初心者に適している。
複数の不動産を投資対象にして運用することから、自身で不動産を購入して運用するよりもリスクを分散できる。不動産の運用によって得られた利益は、分配金という形で投資家に定期的に分配される。不動産投資と同様に持続的な収入が得られる投資である。
おすすめ３：株式投資
株式投資は、自身で投資先を選ぶため、投資初心者がリスクなく始めるには投資の勉強が必要。しかし、短期から中期にかけても投資で一定の利益を出したいと考えているなら、株式投資は有力な方法である。
投資先の自由度が高く、証券会社によっては日本の上場企業だけでなく、米国の企業にも投資できる。また、米国株は外貨建ての資産であるため、日本円で株式・投資信託を保有することで発生する円安のリスクの緩和が期待できる。
おすすめ４：NISA
株式・投資信託への投資を検討するなら、NISAの開設を推奨する。NISAで投資した金融商品は非課税になるため、投資の利益の最大化が期待できる。NISAには一般NISAとつみたてNISAの2種類があり、投資対象・投資枠・非課税投資期間が異なる。
2024年からは新NISAの施行が予定されており、現在の一般NISAとつみたてNISAが合併した内容の制度である。投資枠の拡充（最大1,800万円）、非課税保有期間の無期限化などの変更点もある。
おすすめ５：iDeCo
老後に向けた資産形成を目的に投資を始めるなら、iDeCoは有力な投資方法である。月々5,000円以上かつ年金の加入資格に基づく限度額の範囲内で掛金を積み立て、投資信託などの金融商品に投資する。
60歳以降に給付金として受給が可能であり、iDeCoで投資した投資信託の利益は非課税になる。積み立てた掛金は、所得控除（小規模企業共済等掛金控除）の対象になり、給付金の受け取り方によって公的年金等控除・退職所得控除の対象になるため、節税メリットが大きい。
投資初心者におすすめの投資先の選び方
投資信託：保有コストと投資対象から選ぶ
投資信託は、商品によって投資対象が異なる。代表的な投資先には、債券・株式・不動産がある。
- 債券型投資信託：リターンが少ないがリスクも低く運用できる
- 株式型投資信託：リターンは大きいがリスクは高くなる
- REIT（不動産型投資信託）：分配金による定期的な収入が期待できるが、運用状況によっては分配金が安定しない場合や元本割れのリスクもある
投資対象によって期待できるリターンとリスクが異なるため、投資対象の特徴を理解して選ぶことを推奨する。また、投資信託には保有コストとなる信託報酬がかかる。長期的に投資するなら、信託報酬を含めたコストの安い投資信託を購入するほうが最終的に高い運用成果が期待できる。
日本株：配当利回りや株主優待から選ぶ
日本株への投資判断は、様々な基準があるが、配当利回りや株主優待から選ぶ方法が代表的だ。配当利回りとは、購入した株価に対して、年間で受け取れる配当の割合を指す。
配当利回りの数値が高いほど利益が期待できるが、受け取れる配当以上に株価を下げる銘柄に投資すると損をするため、必ずしも高い銘柄が投資先として優秀であるとは限らない。
株主優待は一定の株数を保有した投資家に対する優待であり、上場企業ごとに内容が異なる。優待の内容が優秀で、利用できるものであれば実質的なメリットを高められるため、配当利回りと併せて考慮したい。
米国株：配当が増えている株（連続増配株）から選ぶ
米国株には日本株と異なり株主優待制度がないため、長期を前提に投資するなら配当に着目して選ぶ必要がある。配当の優秀な株の基準には、毎年配当を増やしていることが挙げられる。
連続増配株は、配当を維持するだけでなく増配によって投資家に高い還元をもたらしてくれる銘柄だ。米国株には60年以上連続で増配し続ける企業も存在する。長期的に配当収入を得るにあたって、連続増配株は安定したリターンを期待する強い材料となる。
配当利回りの高さだけでなく、持続的に増配できる信頼性の高い企業であることは、米国株に投資するなら注目したい点である。
初心者が陥りやすい失敗例
過度なリスクをとること
リターンのみを考えてリスクを考えない投資をすると、過度にリスクをとっている状態になる場合がある。株式の中には新興企業で値動きが激しくリスクの高い投資先もあり、投資タイミングを間違えると大きな損失につながる危険性がある。
株式でレバレッジを掛けられる信用取引もリターンは大きくなるが、リスクも大きくなる手法であるため、過度なリスクを取らないためにも投資初心者は避けたほうが無難である。リスクを理解せず、過度なリスクを最初に取ってしまうと大きな損失につながるため注意が必要。
情報に騙されること
インターネットでは、投資に関する様々な情報が根拠のない憶測を含めて書かれている。中には意図的に虚偽の情報が発信される場合もあるため、情報に騙されて購入した金融商品で損をする可能性がある。
情報に騙されないためには、情報の発信元が信頼できるかどうかを確認することが重要。株式であれば発行元の企業が発表する決算短信やプレスリリースは信用できる情報といえるだろう。
感情的に投資判断をすること
投資判断は明確な根拠を持って行うべきであるが、投資初心者は客観的な根拠がない感情に基づいて投資判断を行う場合がある。感情的な投資判断とは、「これ以上の損失を許容できないことから株価が上がって欲しいと考え、今後株価が上昇する根拠もない状態で保有を選択する」などの個人の感情や都合を投資判断に反映することだ。
これ以上の損失が許容できないという感情で保有を続けると、株価が下がり続けても株式を保有することになり、上がる見込みもない株式に投資を続けている状態を塩漬けと呼ぶ。
一定以上の損失が許容できない場合は、予め株価の基準を設定しておき、基準となる株価まで下がることがあれば損切を選択して売却することで対策できる。感情的な判断で投資せず、根拠や自身が最初に決めたルールに則ることが重要。
長期・分散・積立の考え方が身に付いていない
投資でリスクを抑えるための重要な三原則は、長期・分散・積立である。
- 長期：保有期間を長く設定し、短期的な金融市場の値動きに対するリスクを軽減
- 分散：投資先を分散させればリスクも分散する
- 積立：投資のタイミングを分散させれば高値で購入するリスクを抑えられる
三原則を理解していないと、短期でリスクのある取引を繰り返し、1つの投資先に期待できなくなった場合に他の投資先でカバーができず、高値で購入してしまった場合に損失が大きくなる。
投資で心がけるべきこと
長期投資は将来も安心して投資できる投資先を選ぶ
投資初心者は、リスクを抑えるための三原則である長期・分散・積立の考え方を抑えるだけでもリスクを大きく軽減できる。長期投資は投資期間を20年と想定したとき、20年以内にやむを得ない事情を除いて売却しないようにする。
長期投資を前提に投資しているため、利益の発生や損失の増加で一喜一憂せず、売却は避ける。20年後に売却を想定しているなら、20年後も安心して投資できる信頼性の高い投資先を選ぶことも重要。
S＆P500など、米国の代表的な株価指数に連動する投資信託や、60年以上増配をしており将来的にも安定が期待される米国株などが長期投資に適した投資先といえる。
分散は投資信託への投資から始める
投資先の分散は適切な資産の保有割合を意識し、調整して投資するのが理想ではあるが、投資初心者には難しい。投資の知識がなくても簡単に分散投資ができる方法には投資信託がある。
投資信託は少額から分散投資が可能で始めやすい投資方法であるため、資産の分散を意識して投資するなら始めることを推奨する。
積立は期間を設定して継続することが重要
積立投資を実践するなら、積立期間と金額を設定し、継続することが重要。積立は1ヵ月に1度の頻度で行うのが一般的である。証券会社によっては、自動積立にも対応しているので、提供される機能を利用すれば継続しやすくなる。
同等の金額で繰り返し積立を行えば、最初に購入したタイミングが高値であっても、次のタイミングに安値で購入すれば、購入単価が平均化される。これをドルコスト平均法と呼び、常に一定金額を定期的に購入し続ければリスクを抑えられる。
初心者が投資を勉強する方法
本を読む
初心者は投資に関する本を読むことで、効率的に必要な知識を身につけられる。基礎知識を身につけたい場合は、初心者向けの知識を広く書いている本を手に取って勉強することを推奨する。
基礎的な投資本では深い知識を得ることは難しいが、広く知識を身につけられる。本を読み興味のある投資があれば、より深く知りたい情報が出てくるだろう。一方で、リスクが高く自分にとって適切でない投資があれば、深い知識を身につける必要がない情報も出てくる。広く知識を身につければ、これから学ぶべき知識を取捨選択できるようになる。
学ぶべき知識を取捨選択できるようになれば、深い知識を得るために必要な本を探しやすくなる。気になった本があれば、目次を見ることで、自分にとって必要な情報があるかどうかを買う前に判断しやすくなる。
インターネットを利用する
インターネットで知りたい情報を検索すれば、本を購入しなくても無料で情報を知ることはできる。しかし、インターネットは自分の知識の外にあることや、想像できないことは調べられない。
よって、「そもそもなにから勉強すればいいのかわからない」という状態にある場合は、インターネットを利用して投資を勉強することは必ずしも適切ではない。
あくまで本を読むなどして、投資に関する基礎的な知識を身につけていることを前提に、ピンポイントで知りたい情報を調べるツールと考えて利用することを推奨する。
セミナー・スクールで学ぶ
投資をより効率よく学ぶためには、セミナー・スクールなどお金を支払って直接人に教えてもらう方法もある。投資新初心者向けのセミナー・スクールであれば、投資を全く知らない人でも基礎知識を理解できるように、順序立てて教えてくれるため、理解が進みやすい。
また、本を読み自分で勉強する場合は分からない所があっても、複数回読んで理解を試みるか、インターネットなど別の情報媒体を参考に自分で理解するしかない。セミナー・スクールでは講師に質問できるため、分からない所があってもそのままにすることなく、理解が進みやすい。
コストがかかる方法ではあるが、質問できる環境は1人で勉強するよりも効率的に知識を身につけられることから、忙しく時間がない状態でも時間を作って投資を勉強したい人に向いている。
投資初心者が知っておきたいQ＆A
Q１：投資を始めるにはいくら必要ですか？
A：投資先にもよるが、投資信託など商品によっては100円から投資できる方法もある。証券会社によっては獲得したポイントで金融商品を購入できる。必ずしもまとまったお金を必要としないため、投資先を選べばいくらからでも始められる。
Q２：少額投資に意味はありますか？
A：投資額が少ない少額投資では、期待できる利益が少なく、意味がないと考えるかもしれない。しかし、少額でも毎月積み立てる形で投資するのであれば、長期的であれば利益が大きくなる。社会勉強を目的に投資を始めるなら、投資を体験する機会にもなるため、方法や目的によっては意義がある。
Q３：NISAとiDeCoはどちらのほうがおすすめですか？
A：iDeCoは所得控除などの節税メリットが大きいが、60歳まで資金の引き出しができないデメリットがある。一方で、NISAはiDeCoと比較して節税メリットは少ないが、いつでも売却可能で資金を引き出せ、株式にも投資できることから取引の自由度が高い。
一概にどちらがいいとは言い難く、投資の目的によっても異なる。また、NISAとiDeCoは併用できることから、どちらかを選ぶのではなく両方始める選択肢もある
投資を始める前の方、初心者の方におすすめの本
投資を始めるには、何をどうすればいい？「つみたてNISA」と「iDeCo」、どちらがおすすめ？ロボアドに投資をまかせても大丈夫？勤務先に持株会があるけれど、利用したほうがいい？投資初心者でも、投資信託を選ぶことができるようになる？いまさら聞けない、投資の超基本的なことがわかる。
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