松井証券の基本情報・メリット・手数料、NISA・iDeCoへの対応を解説

松井証券の基本情報

松井証券は1931年に創業し、1995年にオンライン取引に参入した歴史あるネット証券会社。総合口座の開設数は2022年度末時点で145万口座、預かり資産は3.3兆円である。株式（米国株含む）、投資信託、FX、先物取引などの金融サービスを提供している。

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松井証券のメリット

　

初心者が無料で利用できるツールが充実

松井証券では、日本株・米国株・投資信託などの提供している金融サービスについて、それぞれ情報収集から取引まで完結するアプリを提供している。シンプルで操作しやすい画面に、銘柄検索機能・銘柄情報などの情報収集の機能が充実しているため、アプリ一つで取引に必要なサービスを完結できる。

初心者だけでなく、取引を頻繁に行う上級者向けのパソコン向け取引ツールも提供しており、松井証券は取引ツールが充実している。

ネット証券ではトップクラスのサービスの手厚さ

ネット証券は、対面の証券会社と比較するとサービスの充実度は低くなる傾向にあり、利用する上で疑問が生じた場合も、AIを利用したチャットサービスで問題を解決する場合が多い。松井証券はオペレーターによる電話対応から、リモートで画面を操作するサービスも提供している。

ネット証券の利用が初めてであるだけでなく、ネットの利用に不慣れで自信がない人もサポート体制の手厚さから利用しやすいといえる。

　

25歳以下なら現物・信用取引手数料が無料

松井証券では25歳以下限定で株式投資の手数料が信用取引を含めて無料である。信用取引のコストを軽減して取引できるため、条件を満たしている場合に信用取引に興味があるなら松井証券であれば実践しやすい。

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松井証券のデメリット

　

米国株以外の外国株には投資できない

松井証券は、2022年から米国株の取引ができるようになったが、取扱数に関しては3,600銘柄以上と一定の水準を満たしており、マネックス証券やSBI証券などのトップクラスの取扱数を誇る証券会社には劣るものの米国株投資の選択肢に困りにくくなった。

ただし、中国株をはじめとする、米国株以外の外国株には投資できないため、海外株式投資の選択肢を増やすなら他のネット証券で口座を開設する必要がある。

　

単元未満株を購入できない

松井証券の日本株取引では単元未満株を購入できない。1単元である100株単位で購入する必要があるため、銘柄によっては資金の問題で投資できなくなる可能性がある。ただし、株式併合などで単元未満株が発生した場合や、単元未満株を他の証券会社から入庫した場合は売却が可能である。また、米国株は1株から取引できる。

松井証券の手数料

　

株式投資（日本株）

現物取引・信用取引
1日の約定代金 手数料
50万円まで 0円
100万円まで 1,100円（税込）
200万円まで 2,200円（税込）
以降100万円増えるごとに加算 1,100円（税込）
1億円超 110,000円（税込）
松井証券では、株式投資の現物取引・信用取引を含めて25歳以下（未成年含む）は手数料が無料である。

　

株式投資（米国株）

米国株 現物取引
・約定代金 × 0.45%（税込0.495%）
・最低手数料：0米ドル（約定代金が2.22米ドル以下の場合は手数料無料）
・上限手数料：20米ドル（税込22米ドル）

米国株 信用取引 ・約定代金 × 0.3%（税込0.33%）
・最低手数料：0米ドル（約定代金が3.33米ドル以下の場合は手数料無料）
・上限手数料：15米ドル（税込16.5米ドル）

　

投資信託

松井証券の投資信託の購入手数料は共通して0円である。ただし、投資信託には信託報酬や信託財産留保額などのコストがかかり、投資信託ごとに設定されたコストを負担する必要がある。

松井証券のNISAへの対応

松井証券のNISAで取引を行う場合は、日本株・米国株・投資信託の売買手数料は無料である。簡易NISA口座開設（仮開設）制度を実施していないため、すぐに取引を開始できない。松井証券でNISA口座を開設する場合は、取引には税務署の審査を待つ必要がある。一定の時間がかかることから、余裕を持って口座開設しておきたい。

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松井証券のiDeCoへの対応

松井証券のiDeCoでは、定期預金と低コストの商品を中心に幅広い投資信託に投資できる。iDeCoの手数料は以下の通りである。

・加入時：2,829円
・毎月：171円（新たに掛金を拠出しない場合は66円）
・他の金融機関への移管時手数料：4,400円

iDeCoを利用するメリットには、投資信託を含めた運用商品の利益を非課税にするだけでなく、掛金を申告することで所得控除を受けられるなどの税制優遇が多い点である。松井証券では「iDeCoシミュレーター」により、節税額のシミュレーションができる。

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