ETF（上場投資信託）とは？ 運用方法の種類とメリット・デメリットを解説

ETF（上場投資信託）とは？

ETF（Exchange Traded Funds）は、日本語では上場投資信託と呼ばれ、複数の投資家から資金を集めて、集めた資金をまとめて運用会社が運用し、収益を出資した投資家に分配する金融商品。Exchange（取引所） Traded（取引） Funds（投資信託）の名の通り、取引所で取引できる投資信託のことを指す。

ETFと投資信託の違い

ETFと通常の投資信託の違いは、取引所に上場しているかどうかで区別される。通常の投資信託は取引所に上場していないため、株式市場の取引時間中に取引所でリアルタイムに取引することはできず、投資信託の価値を決める基準価額の更新も1日に1度である。

一方で、ETFは取引所に上場しているため、市場価格に基づきリアルタイムで価値が変動する。指値注文を利用し売買の値段を指定して取引可能だ。他にもETFは投資信託ではできない信用取引に対応している。投資信託と基本的な仕組みは同様であるが、上場の有無によっていくつかの違いが生じている。

ETFの運用方法の種類

インデックス（指数）運用

インデックス運用とは、指数に連動することを目標にした運用方法。日経平均株価、S&P500などの指数に連動するようにETFを構成し、銘柄を組み入れることで指数通りの運用成果が期待できる。インデックス運用は運用コストが低くなる傾向にあるため、長期運用におけるコストの削減が可能だ。

アクティブ運用

アクティブ運用は、連動するインデックスが存在しない指数を超える成果を目指す運用方法。運用会社の調査・分析から優良な銘柄を分析し、銘柄を組み入れることで指数以上の運用成果を上げることを目標とする。ただし、インデックス運用と比較して運用コストが高い傾向にあるため、長期運用においてパフォーマンスを比較すると不利であると指摘されることがある。

ETFのメリット

株式・債券などの金融商品に分散投資できる

ETFはS&P500などの株価指数に連動するインデックス運用の商品に投資すれば、複数の株式に分散投資できる。ETFの投資対象は株式だけでなく、債券、不動産、金・農作物のようなコモディティ、近年ではビットコインを対象とする仮想通貨ETFが承認されたことが話題となった。複数の金融商品に分散投資できるため、投資家自身で個別に金融商品を選定するよりもリスクを軽減しやすい。

手数料が低くパフォーマンスを高めて運用しやすい

ETFは通常の投資信託と比較して、運用に必要なコストである信託報酬が低い傾向にあることから、長期運用しやすいメリットがある。同じ指数に連動するインデックス運用の商品のパフォーマンスの違いはコストの大小に表れる。長期運用するほどわずかなコストの差でも運用成果に大きな影響を及ぼすことから、信託報酬などの手数料の安さで選ぶとき、ETFは魅力的な商品である。

リアルタイムで売買ができる

ETFは取引所においてリアルタイムで売買できることが最大の特徴でありメリットでもある。東証に上場するETFであれば日本時間で取引が可能であり、指値注文にも対応しており、信用取引に対応していることから取引の幅も広い。リアルタイムで売買することは、取引方法の幅が広くなることにつながるため、通常の投資信託よりも自由度の高い取引ができる。

ETFのデメリット

元本割れのリスクがある

ETFも通常の投資信託と同様に売買のタイミングによっては、元本割れのリスクがある。またETFは上場中に変動する市場価格と、投資信託としての基準価額の2種類の価値があり、2つの価格は金融市場の状況によって乖離することがある。売りたい人が多い状況においては基準価額よりも安い市場価格で売却せざるを得ない場合もあるため、損失が発生するリスクを高める原因となる。

投資方法によってはコストが増加する

ETFは通常の投資信託と比較してコストが低い傾向にある点は信託報酬にあり、購入時手数料などの他にかかるコストに関しては通常の投資信託と比較して高くなる可能性がある。通常の投資信託は購入手数料がかからないノーロード投資信託が主流であるのに対して、ETFは売買手数料がかかる商品も多い。売買の回数が増加する短期的な投資方法でETFを運用する場合は、反対にコストが増加してしまうことがある。

NISAのつみたて投資枠で購入できる種類が少ない

投資信託の魅力は、NISAで購入して非課税で運用できることにある。NISAは成長投資枠とつみたて投資枠があり、成長投資枠では個別株式を含むETFの運用が可能。つみたて投資枠では金融庁が指定する投資信託と一部のETFを運用できるようになっている。

しかし、つみたて投資枠で購入できるETFの種類は限られており種類が少ない。運用したいETFがあってもつみたて投資枠では投資できない可能性がある。また、iDeCoにおいてもETFは対象外であるため、運用益を非課税にする投資制度を利用する場合にETFは通常の投資信託とは異なり制限がかかりやすい。

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