暗号資産（仮想通貨）とは？ メリット・デメリットを含めて簡単に解説！

暗号資産（仮想通貨）とは？

暗号資産とは、インターネット上で取引できる財産価値のあるデジタルデータ。暗号資産の中でも代表的な種類が仮想通貨である。仮想通貨は銀行など第三者を介さずセキュリティ性の高い取引ができる。過去の値動きにおいて、高騰を記録したこともあるため投資対象として大きく注目されている。

暗号資産（仮想通貨）の種類

ビットコイン

ビットコイン（BTC）は、中央銀行などの発行体を持たないデジタル通貨。運用の理論は2008年に「サトシ・ナカモト」を名乗った人物が公開した論文の構想を元にしている。情報の記録・監理を利用者で分散化させるブロックチェーン技術により、改ざん・ハッキングに対するセキュリティ性が高いことで知られている。現在では、国境を越えて世界中で使用される通貨となっているが、日本では日常的な使用機会は限定されている。

アルトコイン

アルトコインは、ビットコイン以外の仮想通貨の総称。アルトコインのほとんどはビットコインの仕組みを作られており、ビットコインの機能性を改善する目的で開発されためそのように呼ばれる。イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）などの知名度の高い仮想通貨から、時価総額が非常に低くギャンブル性の高い投資対象として知られる草コインと呼ばれる仮想通貨まで該当するため、対象となる範囲は非常に広い。

NFT

NFTは暗号資産の種類の一つであり、偽造を不可能にする鑑定書・所有証明書付きのデジタルデータであり、ゲームデータ・アート作品など複製できるかどうかで価値に大きな差が生じるデータが対象である価値が保障された資産。仮想通貨と同様に価値のある投資対象としても注目されている。

暗号資産（仮想通貨）のメリット

価格変動が大きく高いリターンが期待できる

暗号資産は価格変動が大きいことから、高いリターンが期待できる投資対象として注目されている。ビットコインの価格は2009年に登場した当時は1円未満であったが、現在の価値は数百万円を超えている。ビットコインバブルと呼ばれる高騰を登場後に数度も記録したため、今後の投資においても大きな上昇が期待されている。

ブロックチェーン技術によるセキュリティの信頼性が高い

ビットコインを中心とする多くの仮想通貨は、ブロックチェーン技術を採用しておりセキュリティへの信頼性が高い。ブロックチェーン技術を採用するビットコインは、ハッキングや改ざんが非常に困難といわれており、セキュリティ性の高さが価値の裏付けの一つとなっている。銀行などの中央機関が管理しないため、資産を管理する中央機関がハッキングの被害を受けた場合や破綻した場合のリスクが暗号資産にはない。

24時間いつでも取引できる

暗号資産は、上場株式とは異なり、24時間いつでも取引できる投資対象である。一般的には、暗号資産を専門に取り扱う取引所を通して暗号資産は購入できる。取引所の口座を開設すれば、日本からいつでも暗号資産を取引できるようになる。

暗号資産（仮想通貨）のデメリット

価格が安定せず暴落の危険性もある

暗号資産の価格は常に右肩上がりに上昇してきたわけではない。ビットコインは高騰もあれば時には記録的な暴落も経験して最高値を更新してきた。つまり、暗号資産を購入するタイミングによっては暴落によって大きな損失につながる可能性もある。大きな利益が見込める反面、損失が膨らむリスクも大きいハイリスクハイリターンな投資であることを理解したい。

いくつかのハッキング事例がある

暗号資産にはいくつかのハッキング事例があり、必ずしも安全とはいえない場合がある。例えば、暗号資産を取引できる取引所がハッキングされて暗号資産が盗み出された事件が発生している。暗号資産のセキュリティそのものに影響はない事例ではあるが、取引する取引所のセキュリティ性が低ければハッキングの被害を受ける可能性があるため注意が必要である。

時価総額の低いアルトコインではブロックチェーン技術の弱点であるネットワーク全体の51%以上を掌握されることで取引の改ざんが可能になる51%攻撃の対象になるリスクがある。ただし、ビットコインのように時価総額が高く規模の大きい仮想通貨は51%以上の掌握が現実的ではない。

今後法律による規制が進む可能性がある

暗号資産は日本では法整備が進んでおらず、今後法律による規制が進む可能性がある。日本に限らず、世界でも強い規制が施行されれば、暗号資産の価値に大きな影響を及ぼすことが考えられる。投資する場合は世界中の暗号資産の法規制に注目しておきたい。

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