コラム

サウディアラビアの宗派間緊張に火がつくか

2015年06月03日(水)12時25分

 その融和政策に亀裂が入ったのが、2011年の「アラブの春」だ。目と鼻の先のバハレーンで反王政の抗議運動(その主流はシーア派だ)が興隆したのを見て、サウディ王政のなかに、再度「シーア派=イランの手先=危険」意識が首をもたげる。一方で、シーア派社会でも若者が、旧態依然としたシーア派長老たちの、「王政とうまくやっていくしかない」方針に飽き足らなくなっていた。そこに、「アラブの春」に同調したシーア派若者層のデモが起きた。他のアラブ諸国とは比較にならないほど小規模だったが、官憲と衝突し、激化したデモ隊の間で「サウード王家に死を」といったスローガンまで聞かれた。

 その先鋭化したサウディ・シーア派の運動の中心にいたのが、ニムル・アルニムルという宗教指導者である。若者だけでなく広く国内外のシーア派社会の間で、人気を博してきた。

 そのニムル師がサウディ政府に逮捕されたのが、2012年7月。そして2014年10月、死刑判決が下された。以来、イランをはじめとしてバハレーン、イラク、イエメンなど周辺のシーア派宗教界は、蜂の巣をつついたような騒ぎだ。曰く、「死刑を実行したらたいへんなことになるぞ」「宗派対立が決定的となって、取り返しがつかないことになる」「サウディ王政はもう終わりだ」、云々。

 そうしたなかで、処刑日は5月14日だ、との報道が流れる。各地で抗議のデモが組織され、シーア派宗教界のサウディ批判が強まる。冒頭に挙げたISによるシーア派モスク爆破事件が起きたのは、そんな緊張感の高まる最中だった。

 この手口、イラクでかつてアルカーイダが宗派対立を煽ったやり口と、よく似ている。ぎりぎりの緊張状態に火を点け、国内全体を混乱に陥らせる。最小限の「テロ」で、内戦を引き起こす。内戦のあとには、モラルの崩壊した社会と、報復の念に燃えた遺族が多数、残される。ISやアルカーイダが求める「拠点」と「戦士」がふんだんに手に入るのだ。

 アメリカの湾岸研究の第一人者、グレゴリー・ゴーズは、今の混乱をイランとサウディアラビアの「新しい中東の冷戦」と呼んだ。この冷戦が、「熱戦」になる日も近いのか。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=円が軟化、介入警戒続く

ビジネス

米国株式市場=横ばい、AI・貴金属関連が高い

ワールド

米航空会社、北東部の暴風雪警報で1000便超欠航

ワールド

ゼレンスキー氏は「私が承認するまで何もできない」=
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 8
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 9
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story