コラム

「ニューズウィーク」にもベタ記事がある

2010年05月25日(火)11時32分

 私は新聞を読むのが大好きです。とはいえ、大きな活字が躍る大ニュースではなく、新聞の中のページの下に小さく掲載されている記事を探し出すのが楽しいのです。

 わずか1段の短い記事は、新聞業界で「ベタ記事」と呼ばれています。言葉の由来には、いくつかの説があります。「ありきたり」という意味の「ベタ」から来ていて、特ダネでもない、たいしたことのない記事という意味だという説。写真や図などがなく、活字が敷き詰められているという意味で「ベタ」と呼ばれるという説(ベタっと塗るという趣旨)など。

 由来ははっきりしませんが、新聞の編集者が、紙面の穴埋めに、たいして重要でない記事をはめ込んだりしています。

 しかし、たまにですが、編集者がニュースの価値判断に悩むようなネタを入れることがあります。編集者だって、すべてのニュースを的確に判断できるわけではありません。判断に迷う原稿が来た場合、万一ボツにして、その後大きなニュースに発展してしまったら、最初の判断ミスが問われます。そこで、とりあえず小さく掲載しておこうという責任逃れが行なわれるのです。

 大きなニュースに発展したら、「初期段階から記事を掲載していた」と言えますし、大きくならないまま終われば、小さな記事でしたから、問題にされません。

 編集者が判断に迷って掲載したベタ記事を見つけ、「これは大きなニュースになる素材だぞ」と見抜くことが醍醐味なのです。

 こんな「ベタ記事」に匹敵するものが、本誌にもあることに気づきました。それが「SCOPE」です。目次に続いて、世界各地のショートニュースが何本も掲載されています。これが玉石混交ながら、興味深い記事が多いのです。

 たとえば本誌日本版5月26日号。

 パレスチナ自治政府が、イスラエルに抗議して、イスラエル企業がヨルダン川西岸地区の入植地で生産した産品の不買運動を始めたと伝えています。

 入植地で生産された産品のうち、パレスチナ向けはごくわずか。この不買運動自体は、大きな効果は望めません。でも、イスラエルのヨルダン川西岸地区に対する政策に批判的なヨーロッパの人々が不買運動に協力すれば、大きな影響があるというのです。

 ヨーロッパで大きな運動になれば、「ニューズウィーク」としては、「当初から注目して報道していた」と言えますし、運動が力を持たなければ、小さな記事は忘れられる......というわけです。

 思いもかけぬ記事にもお目にかかれます。同じ号に、バチカンが承認した株価指数が誕生した、という記事があります。「キリスト教の価値観に合う事業を運営する欧州533社で構成」されているそうです。ポルノやギャンブル、武器、たばこ、避妊に関わる企業は除外されているとのこと。

 宗教理念に基づいた資金運用といえば、イスラム金融が有名ですが、そのバチカン版というわけです。選ばれた企業は、「当社の事業は、バチカンによって承認されています」などという広告が打てるものなのでしょうか。

 宗教理念に合致すれば商売になる。これは、面白い話のネタになると思いませんか。だから私は、「ベタ記事」が好きなのです。

プロフィール

池上彰

ジャーナリスト、東京工業大学リベラルアーツセンター教授。1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、NHKに入局。32年間、報道記者として活躍する。94年から11年間放送された『週刊こどもニュース』のお父さん役で人気に。『14歳からの世界金融危機。』(マガジンハウス)、『そうだったのか!現代史』(集英社)など著書多数。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア黒海主要港、石油積み込み再開 ウクライナの攻

ビジネス

メルク、インフルエンザ薬開発のシダラを92億ドルで

ワールド

S&P、南ア格付けを約20年ぶり引き上げ 見通し改

ワールド

米国境警備隊、シャーロットの移民摘発 初日に81人
MAGAZINE
特集:世界最高の投手
特集:世界最高の投手
2025年11月18日号(11/11発売)

日本最高の投手がMLB最高の投手に──。全米が驚愕した山本由伸の投球と大谷・佐々木の活躍

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生まれた「全く異なる」2つの投資機会とは?
  • 3
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃度を増やす「6つのルール」とは?
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 6
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 7
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 8
    レアアースを武器にした中国...実は米国への依存度が…
  • 9
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 10
    反ワクチンのカリスマを追放し、豊田真由子を抜擢...…
  • 1
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story