コラム

人類滅亡まであと100秒... 科学的根拠のない「世界終末時計」に価値はあるのか

2022年02月08日(火)11時25分

終戦直後の1945年9月には、フランク・レポートの作成に関わった科学者が中心となって、「シカゴ原子力科学者」という組織を作り、会報が創刊されました。会報の名称は翌年に「原子力科学者会報」に改定されました。

原子力科学者会報の表紙に「世界終末時計」が初めて描かれたのは、1947年6月です。時計の時刻は、当初はフランク・レポートを起草した編集主幹のユージン・ラビノウィッチが専門家の助言を得ながら決定していました。1973年にラビノウィッチが亡くなると、編集部がノーベル賞受賞者や安全保障の専門家らの意見を聞いて、毎年改定するようになりました。

原子力科学者会報は、核兵器が人類にもたらす脅威について科学者が見解と社会的責任を論じ、市民への啓蒙と警告を行なう場として発展していきます。誌面では、核の国際管理の提案、旧ソビエト連邦の核開発とアメリカの水爆開発の状況解説、核開発競争下での軍縮への提言や大気圏核実験の禁止などが議論されました。さらに、ラビノウィッチが中心人物の一人として開催を実現したパグウォッシュ会議は、「全ての核兵器と戦争の廃絶を訴える科学者による国際会議」として1957年から62回を数え、1995年にはノーベル平和賞も受賞しました。

何をもって時計の針は動いているのか

輝かしい活動につながり評価を受けた原子力科学者会報と主要メンバーですが、近年は世界終末時計について「オカルトだ」「根拠なく人々の不安を煽っているだけだ」と批判が高まっています。

理由の1つは、「科学者が提唱しているのに、科学的根拠がない」ことでしょう。つまり、世界終末時計の最初の設定時間「人類が滅亡する午前0時の7分前」の「7分」という数字はどこから来たのか、2020年に前年から秒針が20秒進んで「100秒前」となったが何をもって「20秒」と言えたのか、という疑問です。

科学者が成果発表する時は、根拠として数値データを挙げます。さらに、その値は「誤差の範囲内」なのか「誤差では済まされない意味がある差」なのかも検証します。世界終末時計には「前年よりも世界で核兵器が何%増えたら、0時までの時間を何秒減らす」というような数値データに基づく決定法はなく、現れる数値は唐突です。不満に思う人がいても不思議ではありません。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story