最新記事

ネット

野生動物との自撮りはノー

2018年1月5日（金）18時00分
マリア・ペレス

ソーシャルのトレンドで野生動物と自撮りをする観光客が急増 valentinrussanov-iStock.

＜「インスタ映え」を狙う人間のエゴで動物たちは大迷惑＞

ここ数年、ソーシャルメディアで目につくトレンドの1つが「野生動物とのツーショット自撮り」。パリス・ヒルトンやアリアナ・グランデらセレブもやっているとあって、ライオンやナマケモノ、ゾウと一緒にポーズを取る観光客が急増中だ。世界動物保護協会によると、14年以降でこの手の画像の投稿は292％増えたという。

このブームに待ったをかけたのが、写真共有SNSのインスタグラムだ。ユーザーが「#koalaselfie（コアラとの自撮り）」「#lionselfie（ライオンとの自撮り）」といったハッシュタグを検索すると、「動物や環境に有害な行動を奨励する投稿との関連が疑われるハッシュタグを検索中です」という警告メッセージが表示される。併せて、野生動物との接し方を解説した動物保護団体などのURLも現れる。

無神経な自撮りは野生動物にとっては非常に迷惑な行為になりかねない。

17年8月にはスペインの海岸に赤ちゃんイルカが迷い込み、集まってきた海水浴客が大騒ぎ。撮影したり触ったりしたために、イルカはストレスでショック死した。この事件についてはソーシャルメディア上でも怒りの声が広がった。

ほかにも珍しい動物が違法に捕獲されて檻に入れられるなど、人間の慰みものにされるケースが後を絶たない。野生動物とのツーショット自撮りは、そうした状況を肯定し、さらに拍車を掛けることにもなりかねない。

インスタグラムはどのハッシュタグを検索すると警告が出るか明らかにしていないため、ユーザーはランダムに検索するうちにいきなり警告を目にすることになる。珍しい動物や角や牙などの違法取引に関連したハッシュタグでも警告が表示されるという。

「野生の動植物は、私たちのプラットフォームの重要な一部だ」と、インスタグラムの広報担当エミリー・ケインはメディアに語った。「今はコミュニティーに一層の自覚が求められており、私たちも教育的な役割を果たしたい」

どんな行為が虐待になるか、人間の都合ではなく動物の側に立って考える――そんな当たり前のことができないのは残念な話だ。

＜本誌2017年12月26日号掲載＞


ニューズウィーク日本版のおすすめ記事をLINEでチェック！

linecampaign.png

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、ＦＯＭＣ据え置き受け下落分
2026.03.19

ビジネス

パウエル氏、後任承認までＦＲＢ議長代行へ　捜査が解
2026.03.19

ビジネス

イスラエル、イラン情報相を排除　国防相「高官標的に
2026.03.19

ビジネス

米国株式市場＝反落、ＦＲＢは金利据え置き
2026.03.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：イラン革命防衛隊
特集：イラン革命防衛隊
2026年3月24日号（3/17発売）

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 2
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 3
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 4
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 5
    モジタバの最高指導者就任は国民への「最大の侮辱」.…
  • 6
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する…
  • 7
    ガソリン価格はどこまで上がるのか？　専門家が語る…
  • 8
    観客が撮影...ティモシー・シャラメが「アカデミー賞…
  • 9
    韓国製ミサイル天弓-II、イラン戦争で96%迎撃の衝撃 …
  • 10
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 3
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 10
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中