最新記事

中国軍事

中国、次は第二列島線!――遼寧の台湾一周もその一環

2017年1月12日(木)16時30分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

中国空母「遼寧」 南シナ海で初の発着艦訓練 Mo Xiaoliang-REUTERS

 1月8日、人民日報や国営テレビCCTVが「次に狙うのは第二列島線、東太平洋だ!」と一斉に報じた。第一列島線における中国海軍の活動はすでに常態化し、第二列島線は時間の問題で、空母・遼寧は「オタクではない」と。

第二列島線を制覇するのは時間の問題

 中国共産党の機関紙「人民日報」と中国の国営テレビCCTVは、ほぼ同時に「中国の空母・遼寧は、遅かれ早かれ第二列島線に出航し、東太平洋に達する!」と報道した。

 昨年12月23日、空母・遼寧はミサイル駆逐艦3隻、フリゲート艦2隻を伴って渤海湾を出発したあと、黄海や東シナ海で空中給油や艦載機発進に関する軍事演習などを終えたあと一気に南下し、25日に沖縄県の沖縄本島と宮古島の間に位置する宮古海峡を通過して、西太平洋に進出した。その後、台湾を囲い込む形で、台湾南部とフィリピンの間にあるバシー海峡を経由して南シナ海に出た。台湾と大陸の間にある台湾海峡を通らず、バシー海峡を通る形で西太平洋に進出したのは初めてである。

 このとき台湾海峡を通らずバシー海峡を通ったことが重要で、これはトランプ次期大統領が12月11日に「必ずしも『一つの中国』原則に縛られない」という発言に対抗したもので、「台湾は中国の一部」という「一つの中国」を見せつけるためのシグナルであった。

 南シナ海に入った遼寧は、中国海南島の軍事基地に寄港し南シナ海でも艦載機の離着陸訓練を実施したあと、1月11日には台湾海峡を通って母港の青島(チンダオ)(山東省)に向けた帰路についている。中国メディアは、「南海での訓練のあと、台湾海峡を通って青島軍港に戻るのに、いかなる問題があるのか」と伝えている。

 現象を見れば、台湾をぐるりと一周したことになる。

 トランプ次期大統領が「一つの中国」原則を破れるものなら破ってみろ、と言わんばかりだ。

 これに先がけて中国共産党系のメディアは、一斉に「第一列島線における空母の活動はすでに新常態化しており、次は第二列島線を狙う」と宣言したわけだ。そして次は東太平洋に進出するとしている。したがって第一列島線付近をあちこち動くのは「常態」なのだということだ。北上したあと、また、戻ってくるのかもしれない。

 「これ」をご覧いただきたい。

 そこには「航母不是"宅男"」という文字(8行目)があるのを確認して頂けるだろうか?

 これは直訳すれば「空母(遼寧)は"宅男ではない"」という意味で、"宅男"とは「お宅(オタク族)」という意味である。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え 関税影響で

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」 関

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か 1兆ドルの対
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中