最新記事

教育

米大学ランキングは信用できるか

受験生や親にとっては「大学選びのバイブル」だが、少しでも評価を上げようとする大学間競争には極めて不健全な問題も

2015年9月10日(木)18時00分
マックス・カトナー

名門の座は不動 3年連続首位のプリンストン大学(写真)をはじめ、上位にはアイビーリーグがずらり Eduardo Munoz--REUTERS

 オンライン雑誌USニューズ&ワールドリポートが9日に恒例の米大学ランキングを発表。プリンストン大学とウィリアムズ大学がそれぞれ総合大学部門とリベラルアーツカレッジ(教養学科大学)部門でトップに輝いた。

 USニューズ誌は毎年9月に大学ランキングを発表している。総合大学、リベラルアーツカレッジ、地方大学など、部門別にアメリカの大学を評価したもので、受験生や親にとっては大学選びのバイブルになっている。

 総合大学部門では、プリンストン大は3年連続首位。2位はハーバード、3位はエール、4位にはコロンビア、スタンフォード、シカゴの3校が並び、カリフォルニア大学バークレー校は公立の総合大学部門で1位になった。

 リベラルアーツカレッジ部門では、ウィリアムズ大が13年連続で首位の座をキープ。2位はアマースト大、3位はスワスモア大で、4位にはボードン、ミドルベリー、ポモナ、ウェルズリーの4校が並んだ。

 リストには1376校が含まれ、その他の数百校のデータも掲載されている。

 USニューズ誌が大学ランキングを開始したのは1983年。大学進学者が急増し、受験生や親たちが志望校選びの参考になる「消費者向け」の情報を求めるようになった時期だ。

 評価の基準はここ数年変わっていない。他大学の関係者による査定、中退率の低さ、教授陣の充実度、入学者の成績、資金力、卒業率、卒業生の寄付率などが考慮される。総合大学とリベラルアーツカレッジ部門については、高校の進学カウンセラーの評価も加味される。

 しかし、大学ランキングには批判もある。大学間の過当競争を招き、入学選考で不公正で倫理にもとる慣行がはびこるなどの問題が指摘されているのだ。たとえば、一部の大学は留学生の割合を増やすため、留学生にはSAT(大学進学適性試験)の成績提出を求めていない。そのため、アメリカ人学生よりも学業成績の低い外国人学生が優先的に受け入れられる可能性がある。

教育を歪めるランキングに反対する運動も

 さらに、大学当局はランキングでの評価を上げるために、学業やスポーツなどで突出した能力を持つ学生を入れようと、特待生制度に力を入れる。その結果、経済的な理由で奨学金を必要とする学生が就学機会を奪われかねない。

 こうした理由から、教育NPO・エデュケーション・コンサーバンシーは大学ランキングに反対する運動を展開、USニューズ誌の調査に応じないよう全米の大学に呼び掛ける「学長からの手紙」をオンライン上で公開している。これまでに66大学の学長がこの手紙に署名した。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米資産運用会社ヌビーン、英シュローダー買収で合意 

ビジネス

ABインベブ、第4四半期決算は予想上回る 26年は

ワールド

非常戒厳時の韓国前行政相に禁固7年、内乱加担と偽証

ビジネス

インタビュー:日銀、早ければ3月利上げ 年3回も可
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中