最新記事

米軍事

イランから流出する米無人偵察機の秘密

無人機攻撃は効果的だが、撃墜されて敵国の手に落ちれば技術が拡散しアメリカ自身に降りかかりかねない

2012年2月7日(火)14時41分
ババク・デガンピシェ(ベイルート支局長)

機密の塊 イランが回収したと発表した米無人偵察機 Reuters

 イランが撃墜したと主張するアメリカの無人偵察機は、独自に無人機を開発中のイランにとって大きな収穫物だ。

 歓喜の声を上げているのはイランだけではない。同国に軍事品を供給してきたロシアと中国もこの無人機の情報を得るだろう。オンラインニュースのナシムによれば、両国はこの件について既にイランに接触している。

 イランが支援するイスラム過激派組織のヒズボラとハマスにも、この無人機の技術が渡る可能性がある。その技術を活用すれば、彼らは自分たちの無人機の性能を改良したり、アメリカの無人機による偵察から逃れる手段を講じたりできるだろう。
 
 さらに無人機をハッキングする技術の開発にもつながり得る。イランと関係の深いイラクのシーア派武装勢力は09年、イラク上空でアメリカの無人機のハッキングに成功している。

 これこそアメリカが最も恐れる悪夢のシナリオだ。ロバート・ゲーツ前国防長官は昨年、議会でこう発言している。「わが国の無人機の技術が国家主体ではない武装勢力の手に渡り、テロ目的で悪用されることを心配している」

[2011年12月28日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル、トランプ氏の「平和評議会」参加 ネタニ

ビジネス

〔情報BOX〕主要企業の想定為替レート一覧

ビジネス

米財政赤字、今後10年でさらに拡大 減税・移民減少

ワールド

ゲイツ財団、エプスタイン氏への金銭支払い否定 職員
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中