最新記事

米経済

長期失業者が陥る無職スパイラル

求職者に対する求人数は増加傾向にあるとはいえ、恩恵を受けられるのは最近失業した人だけかもしれない

2011年5月13日（金）15時33分
トマス・ミュシャ

短期決戦　失業後１週間の人の再就職率は失業１年の人の４倍高い　Robert Galbraith-Reuters

　アメリカの労働市場を、絶え間なく変化する巨大なジグソーパズルだと考えてみよう。空いている穴の部分に、労働者というピースがはまる。さらに穴が空けば、また別の労働者が穴を埋めようとする。

　そのパズルは複雑に絡み合った多くの要素――米経済や世界経済の健全度、貿易相手国の移り変わり、技術の進歩、消費需要、景況感、相対賃金、インフレ率の変動など――に左右されながら延々と続いていく。

　世界最大の経済大国アメリカが現在抱える問題は、ご存知のように穴を埋めるピースが大量に余っていることだ。米労働省が５月11日に発表した３月の求人件数を見ると、１つの求人に対する求職者数は４.３人だった。ひどい状況に思えるが、これでも過去数カ月に比べれば改善している。金融危機後の最悪の時期には、求人１に対する求職者数は約７人だった。また労働省によれば、レイオフ（一時解雇）も急減している。

雇用は永遠に回復しない？

　しかし、すべてが順調なわけではない。

　多くのアメリカ人労働者、さらにアメリカ経済全体に関わる大きな問題がある。現在の労働市場に空いた穴は循環的なものか、構造的なものかということだ。前者であれば景気が上向いたときに雇用も回復するが、後者であれば経済構造の変化によって雇用は永続的に失われることになる。

　シカゴ大学のロバート・シャイマー教授（経済学）の調査によれば、循環的変化も長期間にわたれば構造的変化になりうる。その理由は、米ニューヨーク・タイムズで「エコノミックス」ブログを執筆するキャサリン・ランペルが昨年12月に書いているように、「有能な労働者でも、失業期間が長くなるほど復職は難しくなる」からだ。ランペルが指摘する重要なポイントを紹介しよう。


　シャイマー教授の調査によれば、失業して１週間の人が１カ月以内に仕事を見つけられる割合は51％だが、失業期間がそれ以上になると復職できる割合は極端に低下する。

「失業期間が６カ月以内の人が仕事を見つけられる可能性は平均31％」と、シャイマーは書いている。そして、失業期間が「６カ月を過ぎると19％に低下し、１年以上に及ぶと14％しかなくなる」という。

　つまりこの数十年のデータをみると、失業期間が１週間の人が仕事を見つけられる可能性は、失業期間１年の人より４倍近く高いということだ


（GlobalPost.com 特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル横ばい、米ＣＰＩ受け　円は週間で
2026.02.14

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ関税引き下げ報道を否定　「決定
2026.02.14

ビジネス

米ＣＰＩ、1月は2.4％に鈍化　基調インフレ圧力は
2026.02.14

ワールド

米政権、ハーバード大を提訴　「入試の人種考慮巡る捜
2026.02.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰？　それとも進化？　終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む？ 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る？　自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中