最新記事
ウクライナ情勢

戦うウクライナという盾がなくなれば第三次大戦は目の前だ

World War III Is Imminent Without Ukraine, Historian Predicts

2024年5月23日(木)10時27分
エリー・クック
ウクライナ兵

世界平和のためにも戦い血を流し続けているウクライナ兵(5月9日、ロシアのベルゴロド)Markiyan Lyseiko/Handout / Latin America News Agency via Reuters Connect

<西側の大国は、これはウクライナの戦争だと一線を画したがる。だがもしロシアがウクライナを手に入れれば、その技術と兵士を我が物として、次の標的を襲う。第二次大戦の教訓だ>

ある著名な歴史学者が、ロシアと戦っているウクライナは第3次世界大戦を阻止していると述べ、両国が全面戦争に突入して3年目の現在を、第2次世界大戦直前の時期になぞらえた。

米イェール大学の歴史学教授で、東欧とソビエト連邦を専門とするティモシー・スナイダーは、2024年を1938年と比較しながら、ウクライナは、第2次大戦初期にナチスに降ったチェコスロバキアに似てきたと述べた。

1939年、アドルフ・ヒトラー率いるナチス・ドイツはチェコスロバキアに侵攻し、自軍の補給のためにチェコを併合した。イギリスとフランスは、ポーランドの同盟国で安全を保障していたが、それでもナチス・ドイツは同年9月、ポーランドに侵攻。これを受け、イギリスとフランスはナチス・ドイツに宣戦布告し、第2次世界大戦が勃発した。

スナイダーは、エストニアの首都タリンで行われた会議で、「もしウクライナが諦めるか、私たちがウクライナを諦めれば、将来、今とは違うロシアが戦争を行うことになる」と発言した。

大戦を引き延ばしているウクライナ

「ロシアは、ウクライナの技術と兵士を手にし、地理的に異なる位置から戦争を行うことになる」とスナイダーは続けた。「その後は1939年と同じだ。今は1938年だ。ウクライナは事実上、私たちが1938年を引き延ばすことを可能にしてくれている。彼らは、1939年に突入しないようにしてくれているのだ」

ウクライナにおける2年以上にわたる本格的な紛争は、第3次世界大戦の可能性を前面に押し出した。しかしNATO諸国は、ウクライナ戦争の当事者ではないことを強調し、暴力が国境を越えて広がる可能性を封じ込めようとしている。

ウクライナは、もしウクライナがロシアに敗れれば、次はヨーロッパの他の国がロシアの攻撃対象になると警告している。

ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は2022年2月、ロシア軍がウクライナに侵入してきた直後、以下のように呼び掛けた。「街頭に繰り出し、ウクライナの努力、ウクライナの戦いを支援してほしい。もしウクライナが倒れれば、ヨーロッパも倒れるからだ」「われわれが倒れれば、あなたたちも倒れる」

また3月中旬には、世界は「本格的な第3次世界大戦の一歩手前」と発言した。

プーチンの忠実な味方であるベラルーシのアレクサンドル・ルカシェンコ大統領は2024年2月、世界は「再び崖っぷちに立たされている」と警告した。

ルカシェンコは第3次世界大戦について、「懸念する根拠はある」と言い添えた。

(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 独占取材カンボジア国際詐欺
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月29日号(4月22日発売)は「独占取材 カンボジア国際詐欺」特集。タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中