最新記事
野生生物

恐怖の巨大ワニ、家畜や鶏を食い荒らす...住民震撼

'Dangerous' 14-Foot Crocodile That Stalked Locals for Months Finally Caught

2024年4月4日(木)16時20分
ジェス・トムソン
(写真はイメージです) Padodo-Shutterstock

(写真はイメージです) Padodo-Shutterstock

<住民は「あいつはずっと我々に付きまとっていたのでひどく不安だった」と語っている>

何カ月にもわたって住民を怯えさせていた巨大ワニが、ついに捕獲された。

【動画】恐怖の巨大ワニ、家畜や鶏を食い荒らす...住民震撼

体長およそ4.3メートルの巨大ワニは、オーストラリア北部クイーンズランド州コーデリアの町に何度も出没しては、家畜を追いかけたり、ニワトリを餌にしたりしていた。

地元当局はこのワニを危険動物に指定。ハーバート川の河川敷で3月24日に捕獲することに成功した。

ハーバート川沿いに住むコーデリア住民のローレンス・ペルティカトはこのワニについて「河川敷で我々に向かってきたり、付きまとったりするようになった」と地元放送局のABCノースクイーンズランドに語っている。「私は生まれてからずっと川沿いに住んでいて、ワニのことはよく知っているので、危険なヤツがいればすぐわかる」

「あいつはずっと我々に付きまとっていたのでひどく不安だった。私はよくここで釣りをしているが、あまりに危険なので船を出せずにいた」

ペルティカトから連絡を受けたクイーンズランド州環境科学イノベーション局は、1カ月以上かけて捕獲を試みていた。

捕獲されたのは主にインドや東南アジア、オーストラリアなどインド太平洋地域の河川に生息するイリエワニと思われる。ワニの仲間の中では最大で、成体になると体長6メートルを超すこともある。世界で推定約1000人がイリエワニに襲われて死亡している。

オーストラリアは全土におよそ20万頭のイリエワニが生息しているが、人が襲われる件数は比較的少なく、平均すると年間1人程度。2018年以来、3人の死亡が確認されている。

「目撃情報があれば全て野生生物担当係員が調査する。あのワニは行動を観察した結果、駆除対象とすることにした」。州環境科学イノベーション局のトニー・フリスビーはそう説明する。「川に浮かべる罠も試したが、大雨で水位が上昇したため、川岸に置くゲート付きの罠を仕掛けなければならなかった」

ワニはこの罠にかかって24日に捕獲され、係員が運び出す際にはものすごい声を立てた。

野生生物係官のエラ・ミーブは「あまり機嫌が良くなかったらしい」とABCノースクイーンズランドに語り、「とても声が大きく、唸り声や咆哮はすさまじかった」と回想。「あの動物を駆除できてホッとしている」「もしも川に人が近づきすぎれば悪い事が起きていたかもしれない」と胸をなでおろした。

同じ頃、同州タウンズビルのロス川でも河川敷で体長約3メートルのワニが捕獲された。

「ロス川のワニも数週間前から周辺をうろついていた。その行動から、公衆が危険にさらされると判断して捕獲対象とすることにした」(フリスビー)

捕獲したワニは2頭とも、動物園か野生生物保護区に移される。

「このワニたちがいなくなったからといって、ハーバート川やロス川が安全になったと思ってはいけない」とフリスビーは釘をさす。「タウンズビル地域はクロコ郡だ。河川の周辺ではクロコワイズな行動を。分別ある選択をして、気を緩めないでほしい」

「クロコ郡では自分の安全の責任は自分にあるという認識が必要だ。全ての河川にワニがいると想定しなければならない。たとえ何の気配もなかったとしても」(フリスビー)

環境科学イノベーション局はワニが出没する河川周辺の住民に対し、河川には近寄らず、ワニに餌を与えたり、食べ物や魚のくずを川岸近くに放置したりしないよう呼びかけている。さらに、イリエワニは海でも目撃されていることから、たとえ海水浴であっても水泳は日中のみ、水が澄んでいる場所で行うよう助言。ワニ用の罠には近付かず、カヤックのような小型船舶も使用すべきではないとして、次のようにアドバイスしている。

「カヤックやペダルボードなどの小型船舶は使用しない方がいい。船が小さいほど危険は大きい。ワニが小型船舶の人に飛びかかったこともある」

(翻訳:鈴木聖子)

20250121issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年1月21日号(1月15日発売)は「トランプ新政権ガイド」特集。1月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響を読む


※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:フィリピンの「ごみゼロ」宣言、達成は非正

ワールド

イスラエル政府、ガザ停戦合意を正式承認 19日発効

ビジネス

米国株式市場=反発、トランプ氏就任控え 半導体株が

ワールド

ロシア・イラン大統領、戦略条約締結 20年協定で防
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプ新政権ガイド
特集:トランプ新政権ガイド
2025年1月21日号(1/15発売)

1月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼いでいるプロゲーマーが語る「eスポーツのリアル」
  • 2
    「搭乗券を見せてください」飛行機に侵入した「まさかの密航者」をCAが撮影...追い出すまでの攻防にSNS爆笑
  • 3
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べている」のは、どの地域に住む人?
  • 4
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 5
    感染症に強い食事法とは?...食物繊維と腸の関係が明…
  • 6
    フランス、ドイツ、韓国、イギリス......世界の政治…
  • 7
    オレンジの閃光が夜空一面を照らす瞬間...ロシア西部…
  • 8
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者…
  • 9
    注目を集めた「ロサンゼルス山火事」映像...空に広が…
  • 10
    「ウクライナに残りたい...」捕虜となった北朝鮮兵が…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は?...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 3
    睡眠時間60分の差で、脳の老化速度は2倍! カギは「最初の90分」...快眠の「7つのコツ」とは?
  • 4
    メーガン妃のNetflix新番組「ウィズ・ラブ、メーガン…
  • 5
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼い…
  • 6
    轟音に次ぐ轟音...ロシア国内の化学工場を夜間に襲う…
  • 7
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 8
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 9
    ドラマ「海に眠るダイヤモンド」で再注目...軍艦島の…
  • 10
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    大腸がんの原因になる食品とは?...がん治療に革命をもたらす可能性も【最新研究】
  • 3
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は?...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 4
    夜空を切り裂いた「爆発の閃光」...「ロシア北方艦隊…
  • 5
    インスタント食品が招く「静かな健康危機」...研究が…
  • 6
    TBS日曜劇場が描かなかった坑夫生活...東京ドーム1.3…
  • 7
    「涙止まらん...」トリミングの結果、何の動物か分か…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    「戦死証明書」を渡され...ロシアで戦死した北朝鮮兵…
  • 10
    「腹の底から笑った!」ママの「アダルト」なクリス…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中