最新記事
野生生物

恐怖の巨大ワニ、家畜や鶏を食い荒らす...住民震撼

'Dangerous' 14-Foot Crocodile That Stalked Locals for Months Finally Caught

2024年4月4日(木)16時20分
ジェス・トムソン
(写真はイメージです) Padodo-Shutterstock

(写真はイメージです) Padodo-Shutterstock

<住民は「あいつはずっと我々に付きまとっていたのでひどく不安だった」と語っている>

何カ月にもわたって住民を怯えさせていた巨大ワニが、ついに捕獲された。

【動画】恐怖の巨大ワニ、家畜や鶏を食い荒らす...住民震撼

体長およそ4.3メートルの巨大ワニは、オーストラリア北部クイーンズランド州コーデリアの町に何度も出没しては、家畜を追いかけたり、ニワトリを餌にしたりしていた。

地元当局はこのワニを危険動物に指定。ハーバート川の河川敷で3月24日に捕獲することに成功した。

ハーバート川沿いに住むコーデリア住民のローレンス・ペルティカトはこのワニについて「河川敷で我々に向かってきたり、付きまとったりするようになった」と地元放送局のABCノースクイーンズランドに語っている。「私は生まれてからずっと川沿いに住んでいて、ワニのことはよく知っているので、危険なヤツがいればすぐわかる」

「あいつはずっと我々に付きまとっていたのでひどく不安だった。私はよくここで釣りをしているが、あまりに危険なので船を出せずにいた」

ペルティカトから連絡を受けたクイーンズランド州環境科学イノベーション局は、1カ月以上かけて捕獲を試みていた。

捕獲されたのは主にインドや東南アジア、オーストラリアなどインド太平洋地域の河川に生息するイリエワニと思われる。ワニの仲間の中では最大で、成体になると体長6メートルを超すこともある。世界で推定約1000人がイリエワニに襲われて死亡している。

オーストラリアは全土におよそ20万頭のイリエワニが生息しているが、人が襲われる件数は比較的少なく、平均すると年間1人程度。2018年以来、3人の死亡が確認されている。

「目撃情報があれば全て野生生物担当係員が調査する。あのワニは行動を観察した結果、駆除対象とすることにした」。州環境科学イノベーション局のトニー・フリスビーはそう説明する。「川に浮かべる罠も試したが、大雨で水位が上昇したため、川岸に置くゲート付きの罠を仕掛けなければならなかった」

ワニはこの罠にかかって24日に捕獲され、係員が運び出す際にはものすごい声を立てた。

野生生物係官のエラ・ミーブは「あまり機嫌が良くなかったらしい」とABCノースクイーンズランドに語り、「とても声が大きく、唸り声や咆哮はすさまじかった」と回想。「あの動物を駆除できてホッとしている」「もしも川に人が近づきすぎれば悪い事が起きていたかもしれない」と胸をなでおろした。

同じ頃、同州タウンズビルのロス川でも河川敷で体長約3メートルのワニが捕獲された。

「ロス川のワニも数週間前から周辺をうろついていた。その行動から、公衆が危険にさらされると判断して捕獲対象とすることにした」(フリスビー)

捕獲したワニは2頭とも、動物園か野生生物保護区に移される。

「このワニたちがいなくなったからといって、ハーバート川やロス川が安全になったと思ってはいけない」とフリスビーは釘をさす。「タウンズビル地域はクロコ郡だ。河川の周辺ではクロコワイズな行動を。分別ある選択をして、気を緩めないでほしい」

「クロコ郡では自分の安全の責任は自分にあるという認識が必要だ。全ての河川にワニがいると想定しなければならない。たとえ何の気配もなかったとしても」(フリスビー)

環境科学イノベーション局はワニが出没する河川周辺の住民に対し、河川には近寄らず、ワニに餌を与えたり、食べ物や魚のくずを川岸近くに放置したりしないよう呼びかけている。さらに、イリエワニは海でも目撃されていることから、たとえ海水浴であっても水泳は日中のみ、水が澄んでいる場所で行うよう助言。ワニ用の罠には近付かず、カヤックのような小型船舶も使用すべきではないとして、次のようにアドバイスしている。

「カヤックやペダルボードなどの小型船舶は使用しない方がいい。船が小さいほど危険は大きい。ワニが小型船舶の人に飛びかかったこともある」

(翻訳:鈴木聖子)

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ソフトバンクG、オープンAIに追加出資 最大5.9

ワールド

ブラジル前大統領、ルペン氏公職追放を「左派的司法活

ワールド

中国軍、台湾周辺で陸海軍・ロケット部隊の合同演習

ビジネス

テスラ第1四半期納車台数は前年比マイナスか、競争激
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中