最新記事
野生生物

「これが野生だ...」ワニがサメを捕食...カメラがとらえた衝撃の残虐シーン

Video of Crocodile Eating Shark Sparks Warning

2024年3月1日(金)14時30分
ジェス・トムソン
(写真はイメージです) Alexander Machulskiy-Shutterstock

(写真はイメージです) Alexander Machulskiy-Shutterstock

<体長約6メートルにもなるイリエワニには数えきれないほど多くの人が襲われている>

まるでスティーブ・アーウィンのドキュメンタリー番組さながらに、野生のワニがサメをむさぼる姿をカメラがとらえた。

【画像】【動画】「これが野生だ...」ワニがサメを捕食...カメラがとらえた衝撃の残虐シーン

場所はオーストラリア北東部クイーンズランド州を流れるフィッツロイ川。現地に住むマイケル・マーロウがサメを食べるワニを撮影した。これをきっかけに野生生物管理当局は、オーストラリア全土の河川や河口に潜む危険性について注意を喚起し、野生生物に餌をやってはいけないと呼びかけている。

同州ロックハンプトンの町の近郊で2月8日に撮影された動画には、水面に浮かんだサメの死骸に食いつくワニが映っていた。

現地の放送局ABCカプリコーニアの取材に対してマーロウは、「最初は何が起きているのか分からなかった」と振り返った。「きっと岸に上がろうとしているんだろうと思ったが、浮上してくると獲物が見えた」

「考えてみると怖くもある。水の中にいる時はそれほど大きく見えなかったのに、いきなりものすごく大きく見えた」

クイーンズランド州で野生のワニを目撃した場合は当局に報告する必要がある。だがマーロウは数年前にオーストラリアに転居してきたばかりで、そのことを知らなかった。

「自分がどうすべきかを知らずに、ただすごいと思ったから動画を投稿した」「これが野生だと思った。アメリカではいろんな場所に住んだことがあって、アリゲーターはいたけれど、ここのクロコダイルは本当にすごい」

動画に映っているのは特に危険な種といわれるイリエワニ(ソルトウォータークロコダイル、別名ソルティ)。世界各地で人が襲われ、約半数が死亡している。イリエワニは現存する最大の爬虫類で、世界のワニの中で最も大きい。主にインド太平洋地域の東南アジア、オーストラリア、東インド、太平洋西部の島国で、濁った水に生息している。

イリエワニは成長すると体長約6メートルにもなる。特に人と共存している場所では、数えきれないほど多くの人が襲われている。これはワニの生息地を人間が侵害し、かつて人間とワニを隔てていた境界がなくなったことが原因ともいわれる。

オーストラリアには推定20万頭のイリエワニが生息する。

クイーンズランド州公園野生生物局(QPWS)のアレックス・ピーターズはABCカプリコーニアの取材に対し、誰かがSNSで注目を集めようとワニに餌を与えた可能性があり、この動画は懸念されると語った。「これがたまたまだったのかどうか調べている。もしもSNSで『いいね』を集めようと人々が故意にワニに餌を与えているとすれば、極めて遺憾だ」

「過去の事例が示す通り、餌を与えられたことのあるワニは餌を求めてほかの人たちに近付いたり、過去に餌をもらった場所の周辺をうろついたりして手軽な食事にありつこうとする」「そうなれば何も知らない人々が危険にさらされ、その動物が駆除される可能性が大きい」

マーロウは、この件に関してQPWSからの連絡はないとABCカプリコーニアに話している。

(翻訳:鈴木聖子)

20250401issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月1日号(3月25日発売)は「まだ世界が知らない 小さなSDGs」特集。トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ミャンマー地震の死者1000人超に、タイの崩壊ビル

ビジネス

中国・EUの通商トップが会談、公平な競争条件を協議

ワールド

焦点:大混乱に陥る米国の漁業、トランプ政権が割当量

ワールド

トランプ氏、相互関税巡り交渉用意 医薬品への関税も
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号(3/25発売)

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...スポーツ好きの48歳カメラマンが体験した尿酸値との格闘
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    最古の記録が大幅更新? アルファベットの起源に驚…
  • 5
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 6
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    「炊き出し」現場ルポ 集まったのはホームレス、生…
  • 9
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 10
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 5
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 6
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
  • 7
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 5
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中