最新記事
野生生物

「これが野生だ...」ワニがサメを捕食...カメラがとらえた衝撃の残虐シーン

Video of Crocodile Eating Shark Sparks Warning

2024年3月1日(金)14時30分
ジェス・トムソン
(写真はイメージです) Alexander Machulskiy-Shutterstock

(写真はイメージです) Alexander Machulskiy-Shutterstock

<体長約6メートルにもなるイリエワニには数えきれないほど多くの人が襲われている>

まるでスティーブ・アーウィンのドキュメンタリー番組さながらに、野生のワニがサメをむさぼる姿をカメラがとらえた。

【画像】【動画】「これが野生だ...」ワニがサメを捕食...カメラがとらえた衝撃の残虐シーン

場所はオーストラリア北東部クイーンズランド州を流れるフィッツロイ川。現地に住むマイケル・マーロウがサメを食べるワニを撮影した。これをきっかけに野生生物管理当局は、オーストラリア全土の河川や河口に潜む危険性について注意を喚起し、野生生物に餌をやってはいけないと呼びかけている。

同州ロックハンプトンの町の近郊で2月8日に撮影された動画には、水面に浮かんだサメの死骸に食いつくワニが映っていた。

現地の放送局ABCカプリコーニアの取材に対してマーロウは、「最初は何が起きているのか分からなかった」と振り返った。「きっと岸に上がろうとしているんだろうと思ったが、浮上してくると獲物が見えた」

「考えてみると怖くもある。水の中にいる時はそれほど大きく見えなかったのに、いきなりものすごく大きく見えた」

クイーンズランド州で野生のワニを目撃した場合は当局に報告する必要がある。だがマーロウは数年前にオーストラリアに転居してきたばかりで、そのことを知らなかった。

「自分がどうすべきかを知らずに、ただすごいと思ったから動画を投稿した」「これが野生だと思った。アメリカではいろんな場所に住んだことがあって、アリゲーターはいたけれど、ここのクロコダイルは本当にすごい」

動画に映っているのは特に危険な種といわれるイリエワニ(ソルトウォータークロコダイル、別名ソルティ)。世界各地で人が襲われ、約半数が死亡している。イリエワニは現存する最大の爬虫類で、世界のワニの中で最も大きい。主にインド太平洋地域の東南アジア、オーストラリア、東インド、太平洋西部の島国で、濁った水に生息している。

イリエワニは成長すると体長約6メートルにもなる。特に人と共存している場所では、数えきれないほど多くの人が襲われている。これはワニの生息地を人間が侵害し、かつて人間とワニを隔てていた境界がなくなったことが原因ともいわれる。

オーストラリアには推定20万頭のイリエワニが生息する。

クイーンズランド州公園野生生物局(QPWS)のアレックス・ピーターズはABCカプリコーニアの取材に対し、誰かがSNSで注目を集めようとワニに餌を与えた可能性があり、この動画は懸念されると語った。「これがたまたまだったのかどうか調べている。もしもSNSで『いいね』を集めようと人々が故意にワニに餌を与えているとすれば、極めて遺憾だ」

「過去の事例が示す通り、餌を与えられたことのあるワニは餌を求めてほかの人たちに近付いたり、過去に餌をもらった場所の周辺をうろついたりして手軽な食事にありつこうとする」「そうなれば何も知らない人々が危険にさらされ、その動物が駆除される可能性が大きい」

マーロウは、この件に関してQPWSからの連絡はないとABCカプリコーニアに話している。

(翻訳:鈴木聖子)

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

衆院選、自民単独で300議席超 維新と合わせ3分の

ワールド

選挙終盤に響いたママの一言、「戦争の足音」感じた有

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中