最新記事
スマートニュース・メディア価値観全国調査

メディア接触の新潮流...「ニュース回避傾向」が強い層の特徴とは？

2024年2月9日（金）17時00分
大森翔子（法政大学社会学部専任講師）

メディア情報環境の差異と「ニュース回避傾向」

さて、このように異なるメディア環境に身を置くことと、情報接触に対する意識に関連はあるのだろうか。最後の分析として、上記のメディア接触パターンと「ニュース回避傾向」の関連性に関する分析結果を紹介したい。ニュース回避傾向（News avoidance）は、市民がニュースを避けて情報接触することを指し、本調査では「できることならニュースを見ずに過ごしたい」という質問で測定された。

SMPP調査（郵送）における「ニュース回避傾向」と所属クラスの関係
大森2.png

上の図は、ニュース回避傾向（値が大きいほど、ニュース回避傾向が強い）を従属変数とし、独立変数として各所属クラスのダミー変数を投入し推定した回帰分析の結果である（どのメディア接触質問にも「接触していない」とした回答者をクラス0と区別し、また、クラス3所属ダミーが比較基準になっている）。係数が統計的に有意であったのは、クラス2とクラス5の所属者である。

クラス2グループに所属する人は、特にテレビ系メディアへの接触率が高く、新聞・ネットニュースへの接触率も高い。このような人々は、ニュース回避傾向が低い。注目すべきは 、クラス5の所属者である。SNSへの接触率が高いが、新聞・テレビ系（ハード・ソフトニュース）への接触率がかなり低いパターンを持つクラス5の所属者は、統計的有意にニュース回避傾向が高いことがわかる。

本稿では、SMPP調査から、人々のメディア接触状況とメディア利用に関連する意識を分析・検討した。主要な結果として、人々のメディア情報環境は、インターネット中心型の接触形態においても、伝統メディアへの接触を残すタイプとそうでないタイプと細分化されること、ニュース回避傾向はSNSを中心に接触し、伝統メディアへの接触率が極めて低いグループで特に高いことを確認した。

情報環境の多様化によってニュースの入手可能性は高まっているのにもかかわらず、ニュース回避傾向が見られることは、パーソナライズ化が進む情報環境において、民主主義に参加する市民の「共通の情報基盤」が失われつつあることを示唆しているのではないだろうか。このような「人々の生きているメディア環境の差異」が分断に関連するものであるのか、今後さらに検討が必要である。

■本連載の記事一覧はこちら

■SMPP調査・第1回概要


大森翔子（おおもりしょうこ）　法政大学社会学部専任講師

1993年生まれ。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了。博士（法学）。2023年度より現職。専門は政治コミュニケーション・政治行動論。著書に『メディア変革期の政治コミュニケーション』（勁草書房、2023年）。

【関連記事】
本連載の記事一覧はこちら
日本の「分断」を追う10年プロジェクト始動──第1回調査で垣間見えた日米の差異
首相への好悪から見る「分極化の起点」

ニューズウィーク日本版 トランプの大誤算
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月14号（4月7日発売）は「トランプの大誤算」特集。国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国がイラン関与なら事態「複雑化」、米ＵＳＴＲ代表
2026.04.11

ビジネス

米製造業新規受注、2月は横ばい　航空機需要が急減
2026.04.11

ワールド

米、停戦合意にレバノン含めるコミットメント順守すべ
2026.04.11

ワールド

イラン国会議長、米と協議開始前にレバノン停戦と凍結
2026.04.11
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 5
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 6
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 7
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    アメリカは同盟国の「潜在的な敵」となった...イラン…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 4
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中