最新記事
今年の人

テイラー・スウィフトの「今年の人」選出はカネ目当て？

Xi Deserved Time Person of the Year Over Taylor Swift, CNN Host Suggests

2023年12月11日（月）15時52分
トーマス・キカ
テイラー・スウィフト

映画『テイラー・スウィフト: THE ERAS TOUR』のプレミアで（10月11日、ロサンゼルス）　REUTERS/Mario Anzuoni

＜コンサートの大成功に加えて政治や社会への影響が評価されたテイラー・スウィフトだが、CNNの著名ジャーナリストはタイム誌の選択に異議がある＞


【動画】大丈夫？ 見えてない？ 心配になるほど際どい衣装で踊るテイラー・スウィフト

アメリカのニュース雑誌タイムが「パーソン・オブ・ザ・イヤー（今年の人）」にシンガーソングライターのテイラー・スウィフトを選んだことについて、CNNの司会者で著名ジャーナリストのクリス・ウォレスは12月9日、「完全にマーケティング目当て」であり、本来なら中国の習近平国家主席を選ぶべきところだっただろう、と語った。


タイムが1927年以来、毎年選出しているパーソン・オブ・ザ・イヤーは、「良くも悪くも...その年の出来事に最も影響を与えた人物」に贈られることになっている。2021年のイーロン・マスクのように毀誉褒貶相半ばする人物や、1938年のアドルフ・ヒトラーのような歴史的悪役にも与えられている。

2023年のパーソン・オブ・ザ・イヤーに選出されたことは、スウィフトにとって画期的な年の締めくくりとなった。今年はヒットアルバムが再リリースされ、3月から始まった世界をめぐる「ザ・エラス・ツアー」は記録を塗り替え、コンサートが開催されたすべての都市で経済活動が著しく促進されたことが認められている。また、スウィフトの政治的影響力も大きな話題になった。女性の権利、LGBTQ+の権利、人工妊娠中絶の権利保護を支持する彼女の発言が、ニュース頻繁に大きく取り上げられた。

習近平やAIのあの人は？

ニューヨーク・タイムズ紙は、選挙で投票をするための有権者登録をファンに呼びかけたテイラーの発言が、前回2020年の大統領選挙に向けて有権者登録が6万５000人急増したことにつながったとしている。

だが、CNNのウォレスは、自分はスウィフトの初期の作品のファンだと言いながらも、タイムの選択に異議を唱えた。スウィフトの膨大なファン層に便乗し、あまりメディアの取材を受けないスウィフトのインタビューを取るための戦略だったのではないか、と語った。

「彼女が文化的にも経済的にも大きな力を持っていることは理解している。だがタイムが彼女をパーソン・オブ・ザ・イヤーに選んだとき、私は『勘弁してくれ』と思った。テイラーはこれまに受けてきた称賛で十分だ。この賞には、習近平やオープンAIのサム・アルトマンのような他の最終候補者のほうがふさわしくないか」

ではなぜスウィフトが選ばれたのか、ウォレスの考えはこうだ。「もしタイム雑誌が他の人を選んでいたら、スウィフトを表紙にすることはできなかった。テイラーのインタビューに成功することもなかっただろう。かつては400万部以上あったが、今では100万部強にまで落ち込んでいる雑誌の純粋なマーケティング戦略にしか見えない」

選出理由を説明するページで、タイム編集長のサム・ジェイコブスは、文化的、政治的に両極化した時代の中で、スウィフトを「分断を越え、光の源となる」ことができた人物だと述べた。

一方、スウィフトのファンからは、スウィフトが受賞した賞は、イスラエルとハマスのガザ紛争を取材しているパレスチナ人ジャーナリストに与えるべきだという声が上がっている。

＜関連記事＞

政治的影響力を発揮したテイラー・スウィフトに保守派が反撃
【映像】歌い終えたテイラー・スウィフトが、ステージ脇の恋人の元へ駆け寄りキスするシーン
テイラー・スウィフトをブリトニーと間違えたのは、バイデンの致命傷になりかねない

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号（2月17日発売）は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も　関税違憲判
2026.02.21

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減　取引
2026.02.21

ワールド

米ＵＳＴＲ、新たな３０１条調査開始へ　主要国の大半
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中